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まとめ ケインズの消費関数 消費=f(現在所得) ライフ・サイクル仮説や恒常所得仮説 消費 =f(現在所得・富・期待将来所得・利子率) +

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1 まとめ ケインズの消費関数 消費=f(現在所得) ライフ・サイクル仮説や恒常所得仮説 消費 =f(現在所得・富・期待将来所得・利子率) +
 ケインズの消費関数  消費=f(現在所得)  ライフ・サイクル仮説や恒常所得仮説  消費  =f(現在所得・富・期待将来所得・利子率) (不確実) 消費の予想形成=消費者のマインドが重要

2 ① 長年の月日をかけて形成された消費習慣の存在か? ② 個人の生涯にわたる効用最大化
 GDPにおける消費支出は安定は    個々人の消費パターンの平準化を意味する  モデルでどのように説明するのか? ① 長年の月日をかけて形成された消費習慣の存在か? ② 個人の生涯にわたる効用最大化

3 人々がいくら消費して、いくら貯蓄するのかを
決める時、異時点間の選択を行わなければ ならない。 異時点間の予算制約 (2期間) 第1期: 第2期:

4 消費者の予算制約 予算線の傾き:

5 消費者の生涯効用は これを、予算制約の下で最大にするように、    および   を選択する。 この効用関数の   に予算制約式を代入すると

6 例えば、現在の預金金利1%(=0.01)の下では、
2期間の消費の限界効用の均等が起きている。 消費の平準化が起きる

7 消費平準化の理由 資本(貸借)市場が存在しない時、各期の変動する所得に消費が制約される。 生涯効用関数が原点に対して凸である時、
 資本(貸借)市場が存在しない時、各期の変動する所得に消費が制約される。  生涯効用関数が原点に対して凸である時、  毎期変動の激しい消費よりも、一定の消費を好む。借り入れ制約がなければ、一定の消費額を維持するために資本(貸借)市場を利用して貯蓄が行われる。

8 A B

9 すなわち、より平準化した消費の組み合わせのほうが効用は高い。
 資本市場が存在しない時(借り入れ制約が存在する) A点 で消費する。  資本市場が存在する時B点で消費する。                            B点はA点よりも高い効用  すなわち、より平準化した消費の組み合わせのほうが効用は高い。  そのため、資本市場を利用するインセンティブがある。すなわち、貯蓄を行うインセンティブがある。

10 45° 消費者の最適消費選択 貯蓄は消費を平準化するために用いられる。

11 所得変化(Y1 あるいはY2)が消費へ及ぼす影響

12 しかし、消費の増加はそれより小さい。所得の2期間の消費の増加に分散される。
 第1期あるいは第2期の所得の増加によって、 予算制約線は外側にシフトする。  しかし、消費の増加はそれより小さい。所得の2期間の消費の増加に分散される。 この点は、消費が現在所得のみに依存するケインズ型消費関数とは異なる。

13 の時 初期資産(A0)の増加が消費に及ぼす影響

14 の時 初期資産(A0)の増加が消費に及ぼす影響

15 資産効果 初期資産A0の増加は物価の下落によっても起きる。たとえば、100万円の社債を買って、1年後物価が2倍なると、社債の名目価値は100万円のままであるが、物価が2倍なったので、100万円で1/2の消費財しか購入できない。物価が下がれば、逆に変える消費財の量が増加する。このような効果は資産効果と呼ばれている。

16 実質利子率の増加が消費へ及ぼす影響  その1 -(1+r)

17 C2=-(1+r)C1+(1+r)Y1+Y2 この場合には、 利子率の上昇によって、 第1期の消費が減少し、第2期の消費が
 この場合には、 利子率の上昇によって、  第1期の消費が減少し、第2期の消費が  増加する。したがって、貯蓄が増加する。 C2=-(1+r)C1+(1+r)Y1+Y2  利子率の上昇は、予算線の傾きおよび縦軸の切片を大きくするが、(Y1,Y2)を常に通るので、この点を中心に回転する。

18 実質利子率の増加が消費へ及ぼす影響  その2 -(1+r)

19 実質利子率の増加が消費へ及ぼす影響  その2

20  この場合には、利子率の上昇によって、  第1期の消費は増加する一方、第2期の消費  も増加する。貯蓄も減少する。

21 利子率の上昇による効果 ① 消費者は正の貯蓄があるので、利子率 の上昇は、利子所得の増加をもたらす。 ・・・所得効果
① 消費者は正の貯蓄があるので、利子率    の上昇は、利子所得の増加をもたらす。    ・・・所得効果 ② 利子率の上昇によって、第2期の消費   が第1期の消費に比べ、相対的に安くなる。    ・・・代替効果   2つの効果は、第1期の消費に対して一般的に逆方向に働く。第1期の貯蓄への効果は不明。

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24 借り入れをしたいができないような消費者にとって、消費は現在所得にのみ依存する。
 借入れ制約  現在消費が現在所得を超えられない。  借り入れをしたいができないような消費者にとって、消費は現在所得にのみ依存する。  特に低所得者層に多く、アメリカでは20%の人々が借り入れ制約に直面。

25  借入れ制約=流動性制約  現在の消費は、現在の可処分所得とは独立に決定されているわけではない。  人々は必要なお金を、いつでも自由に借り入れることができるとは限らない。  現実には、全く資産を持たない人が、十分な借入れを行うことは難しい。  ・・・貸し倒れの可能性がある。

26 借入れ制約 (流動性制約) 借入れ制約のためこの消費の組み合わせを実現できない 借入れ制約=一切借金ができない場合

27 2種類の消費者の存在するので、 集計的消費は両者の和である。
 ① 借入れ制約のない人 消費は         に依存する。 貯蓄手段を用いるので、現在所得にあまり依存しない。 ② 借入れ制約のある人 消費は現在所得にのみ依存する。

28 短期の消費関数 ケインズ型 現実の消費関数 今年の消費 ライフ・サイクル型 今年の可処分所得

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30 どの消費関数仮説が正しいのか?

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33 1970年代の石油危機や1991年のバブルの崩壊、1997年から1998年にかけての金融危機(北海道拓殖銀行、日本長期信用銀行、山一証券の倒産)には、人々の将来の不安から急速に貯蓄を増やして、消費を控えたので、平均消費性向が下落。 しかし、90年代は平均消費性向が増加。2000年以降は再び低下傾向。しかし、この間日本経済は成長を続けているので、人々の所得は増加しているので、ケインズの消費関すでは説明できない。 1990年代の比較的安定した平均消費性向

34 は、恒常所得仮説で説明できる。 90年代は平均消費性向が増加は、ライフサイクル仮説で説明できる。これは、日本の急速は高齢化により、貯蓄を取り崩し始めた、 2000年以降の同じ傾向はあるが、失われた10年を経験して、成長率は低く、かつ少子化進行によって、将来の年金不安が増大して、平均消費性向を減少させる。これも、ライフサイクル仮説で説明できる。

35 耐久財 (1)耐久財サービスは何年間にもわたって続く。 (2)利子率の上昇は、耐久財の購入を減少させる。
 冷蔵庫・家具・自動車などの耐久財の購入は、  消費決定と言うよりも投資決定。 (1)耐久財サービスは何年間にもわたって続く。 (2)利子率の上昇は、耐久財の購入を減少させる。 (3)ローンの利用可能性の程度が、購入に影響する。 (4)将来所得の不確実性が大きな影響を持つ。

36 耐久消費財のストック調整  消費者が保有する耐久消費財のストックを、予想所得などとの対比で望ましい水準に調整することによって、耐久消費財支出の変動が生じる効果。  家電製品などの普及度が高まると購買意欲が低下し、その後所得水準が上昇、あるいは新製品が登場すると、再び消費が活発化する。

37  したがって、耐久財購入の変動幅が毎年毎年大きなものであったり、所得の変動幅に比べて大きなものになると予想される。

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39 問題139の答えは1

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41 問題の答えは3

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43 (1) C1+C2/(1+0.1)=Y1+Y2/(1+0.1) C1=C2=C C1=C2=220万円 (2) 所得と同じ額の消費が行われるので、C1=120および C2=330


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