新たな分子化学創発を目指す教育研究拠点 拠点リーダー 鈴木 啓介 理工学研究科 化学専攻・物質科学専攻・応用化学専攻・化学工学専攻 総合理工学研究科 物質電子化学専攻・化学環境学専攻 １．分野間ギャップへの対応 （合成 vs 解析） ２．博士学生に対する少人数教育 （教育研究クラスター） ３．国際リーダーシップ教育の強化.

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1 新たな分子化学創発を目指す教育研究拠点 拠点リーダー 鈴木 啓介 理工学研究科 化学専攻・物質科学専攻・応用化学専攻・化学工学専攻 総合理工学研究科 物質電子化学専攻・化学環境学専攻 １．分野間ギャップへの対応 （合成 vs 解析） ２．博士学生に対する少人数教育 （教育研究クラスター） ３．国際リーダーシップ教育の強化 （欧米、アジアと協 力） 取組内容 構成専攻

2 事業推進担当者 特任助教 選抜された学生 要素化学 クラスターリーダー 合成 解析 創発 クラスターユニット形成次世代化学次世代リーダー 異分野融合型 少人数教育のため のコンソーシアム 異なる要素の相互作用で、 個々の要素からは予想もでき ないような、何かが生まれる。

3 創発型教育研究拠点 創発 環境触媒技術 新化学反応技術 生命機能物質 光機能物質 ナノ機能物質 教育研究クラスター 合成 解析 創発 クラスターユニット

4 CL: 鈴木 ( 啓 ), EL: 久堀 後藤, 植草, 吉沢, 掛谷 生命機能物質 光機能物質 CL: 腰原, EL: 岩澤 原, 石谷, 長井 ナノ機能物質 CL: 森, EL: 安藤 榎, 山下, 小坂田, 酒井 環境触媒技術 CL: 碇屋, EL: 辰巳 鈴木 ( 寛 ), 川口, 関口, 尾笹 新化学反応技術 CL: 岩本, EL: 高橋 黒田, 大友, 冨田 理化学研究所 CL: クラスターリーダー EL ：教育リー ダー 連携 教育研究クラスター組織と研究課題 物質機能解析の最先端で活躍 する研究者 大型設備や特徴ある機器及び これらの支援体制 ( 例 ) バイオアッセイによる生理活 性物質の分析 機能性物質の素子化プロセス 環境負荷削減をめざす新世代触媒開発 創発 光による物質の制御とｴﾈﾙｷﾞｰ形態の効率的変換 細胞機能制御分子の開発 分子を超える構造体の新機能開発 フラスコの反応からのジャンプアップ海外協力国際スクール、国際会議の開催、人材交流、海外武者修行の推進 Rennes 台湾清華 ETH, Z ü rich KAIST

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8 動的構造解析、時間分解 XAS 、単分子光観測、理論 解析など （腰原、原、 含連携） 電荷秩序型錯体、アミドピンサー型配位子、 光エネルギー利用金属錯体、有機半導体光触 媒など（石谷、岩澤、長井） 光モーター効果、光誘電体の開発、 高効率光触媒の開拓、１０ TH ｚ相スイッチング など 合成 解析 創発 時間分解ＸＡＳ 単分子ナノプローブ クラスターユニット２．光機能物質 光による物質の制御とｴﾈﾙｷﾞｰ形態の効率的変換

9 クラスターユニット３．環境触媒技術完全化学反応に向けた革新的触媒の開発 クラスター触媒 合成 創発 解析 触媒反応遷移状態の解析 超臨界流体 NMR 解析装置 協奏機能触媒の開発 アミン錯体 Brønsted 塩基点 Lewis 酸点 Brønsted 酸点 Nucleophilic 点 アミド錯体 協奏機能触媒、クラスター触媒、高機能固体触媒超臨界流体、プラズマ反応場、極微反応場（碇屋、辰巳、鈴木（寛）、川口、関口） 複数の金属の協同効果 表面解析、分光化学、計算機化学構造解析、など （ Gridnev 、尾笹）

10 クラスターユニット４．新化学反応技術 フラスコ反応からのジャンプアップ ナノフラスコ・マイクロ化学による新反応系の構築、 コンビケム・ハイブリッドシミュレーションによる解析 超高感度Ｘ線検出器 マイクロ FF 電気泳動装置内での 反応・分離操作とハイブリッドシミュレー ション 3C 2 H 4  2C 3 H 6 R 1 Ni OCOCF 3 PPh 3 R 2 R 2 m-1 n 合成 創発 解析 ナノ空間触媒化学、規則性リビン グ重合 （岩本、冨田 ） リビング重合 → ナノスフィ ア ハイブリッドシミュレーション・コンビナ トリアル化学による解析 （黒田、高橋、 大友） コンビケム

11 128 ℃ 森、安藤、榎、山下、小坂田、 酒井 合成 解析 創発 クラスターユニット５．ナノ機能物質 分子を超える構造体の機能開発 黒鉛微粒子 ナノグラファイ ト 高蛍光性ポリイミド 有機導電体、新しい超伝導体、有機 FET 、 高性能高分子、新炭素物質、 有機金属超分子、 NMR ・ 計算化学 ・ 走査プローブ顕微鏡を駆使した解析 n− 型有機ＦＥＴ 有機金属超分子 有機サイリス タ 負性抵抗

12 G-COE 大学院教育の全体像 クラスター組織における先端教育 異分野先端教育研究 化学道場・コロキウム合宿 G-COE 基盤教育 国際学生ワークショップ 先端研究者特別講義 （著名海外研究者） 「機能物質創発化学」 ・ 解析の基本から先進合成とのかかわりまで ・ 連携教員（理研研究員）の講義 ・ 特任助教による演習（英語） 海外武者修行、化学英語集中研修 化学環境安全教育、産官学連携講義 創発力を持った次世代リーダー 化学研究推進力 化学研究企画 発表力 化学研究理解力 化学英語力

13 1.RA 採用の意義 RA の採用 本拠点が目指す人材の養成 2.RA の職務・業務内容 指導や助言を行う指導教員の指示に従って以下の業務に積極的に 取り組み、自己の学術的･社会的リーダーとしての能力を高める。 化学分野における知的リーダーとして必要な研究関連の実務 学内外との共同研究，産学連携などの研究プロジェクト推進・管理 国際会議などの学会事務局や運営スタッフ 安全管理、物質管理の実践と、教育への積極的関与･貢献 その他学会や学内討論会などへの積極的貢献 教員の学部や大学院教育 ( 研究指導教育面 ) のサポートなど 化学分野における知的リーダーとして必要な組織運営の実務 博士フォーラム (G-COE プログラム関連学生の集まり ) における、広報、 連携、講演会、発表会、情報交換活動、および運営に関する支援活動、 など 具体的な活動

14 3.RA の種類 ※ 応募できない方： ・学振特別研究員 ・年 180 万円程度以上の返還なしの国費 / 私費奨学生、 もしくは研究員手当て受給者 ・社会人博士課程学生 ・他の COE-RA に採用、もしくは採用予定の学生 RA の種類 RA-I ： 平成 23 年 4 月に博士課程に入学（または 進学）した者

15 4.RA-S について RA- Ⅰ -S RA- Ⅰ -S ： RA- Ⅱ、Ⅲと同様にクラスターに所属し、その教育研究活動に 参加する。 RA- Ⅱ、Ⅲと同等の給与を支給する。 5.RA の待遇 本プログラムでは、研究活動に支障を来さないよう、勤務時間は一人あた りおおむね週 20 時間程度を上限とする。ただし、予算や応募状況、該当学 生の研究状況・経済状況により、支給額の減額を行うことがある。業務期 間は、平成 23 年 6 月から平成 24 年 2 月にかけての予定。またそれに伴う給与 支給は、 7 月より開始の予定。 RA の待遇

16 6. 選考方法 RA- Ⅰ RA- Ⅰ： 所定の申請書を提出。指導教員の指示に従って作成のこと。 ( 面接は無し） 申請書に基づき選考を行う。 ( 面接は無し）

17 RA- Ⅰ, RA- Ⅰ - S へ応募される方 提出書類： （ RA Ⅰ・ RA Ⅰ S 共通） Research Assistant 申請書 ( 様式 1) ･･･ 1 部 （ RA Ⅰ） 平成 23 年度リサーチアシスタント (RA- Ⅰ ) 申請書 ( 様式 2-A) ･･･ 1 部 （ RA Ⅰ S ） 平成 23 年度リサーチアシスタント (RA- Ⅰ -S) 申請書 ( 様式 2-B) ･･･ 原本 1 部 + コピー 10 部（左上をホチキスでとめる） 指導教員か事業推進担当者の推薦書 ( 様式 2-B の最終ページ ) ･･･ 原本 1 部 + コピー 10 部（教員が角２封筒に 11 部を入れて厳封 ) （ RA Ⅰ・ RA Ⅰ S 共通）採用提出書類 ( 様式 5) ･･･ 1 部 記載のある必要書類･･各 1 部 提 出 先： 大岡山 4 専攻の学生： G-COE 事務・池田 本館 1 階 54 号室（内線 2109 ） すずかけ台 2 専攻の学生： G-COE 事務・阿部 R1 棟 714 号室（内線 5224 ） 提出期間：平成 23 年 4 月 25 日（月）～ 26 日（火） 13:30 ～ 17:15 ※この期間、公用等で不在の人は事前に提出先に連絡すること。 提出期間を過ぎてからの問合せや提出は一切認めません。 7. 応募方法

18 8. 注意事項 本プログラムは正当な業務に対する報酬として給与を支給しますが、十分な 金額とはいえません。 RA に応募する学生は次年度以降も継続して、学振特 別研究員や外部奨学金などに積極的に応募を行って下さい。 本 RA 採用により支給される給与は、年収の一部となります。したがって、 RA 採用に応募する学生は自己の責任において、他の奨学金や研究員契約、 アルバイト収入なども合算して、必要な税務処理や親の扶養親族資格の確認 を必ず行ってください。また申請書には確認の署名をして頂きます。年収 ( 給 与支給期間として 1 月から 12 月までの合計額 ) が 103 万円を超える場合は課税 の発生、および親の税控除からの除外、また、 130 万円を超える場合は親の 扶養 ( 扶養手当および健康保険関係 ) から外れることとなります。 ・本プログラムによる RA 経費受給者は、年度終了時に前述の取り組みに関す る簡単な報告書（時期、様式は後日指定）の提出が義務付けられます。