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環境予防医学 筋骨格系の障害・作業負担・産業精神保健 奥田昌之 2016.02.10
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本日の話 職業性健康障害 作業態様による健康障害 ストレスと疲労 職業性腰痛 職業性頸肩腕障害 VDT作業による障害
本日の話 職業性健康障害 作業態様による健康障害 職業性腰痛 職業性頸肩腕障害 VDT作業による障害 ストレスと疲労
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業務上疾病 労働行政 5654 （うち腰痛 4766） 負傷に起因する疾病 3 有害光線 物理的因子 電離放射線 12 異常気圧下 606
5654 （うち腰痛 4766） 物理的因子 有害光線 3 電離放射線 異常気圧下 12 異常温度 606 騒音 8 以外の原因 22 作業態様 重激業務 87 非災害性腰痛 56 振動障害 4 手指前腕 161 73 酸素欠乏症 10 化学物質 257 じん肺 439 病原体 160 がん 5 その他の疾病 222 労働行政
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第１２次労働災害防止計画 The 12th Occupational Safety & Health Program
労働災害を減少させるために国が重点的に取り組む事項を定めた中期計画。５年ごと。 第１２次はH２６~３０ 対策のための重点項目を明らかにする
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職業性腰痛 back pain 日常生活で発生する（職場も含む） 「災害性腰痛」業務上疾病では、最も高率
4人に1人は、腰痛で仕事を休んだ経験 「災害性腰痛」業務上疾病では、最も高率 業務上の負傷に起因する疾病 件数第1位 身体に過度の負担のかかる作業態様に起因する疾病でも上位
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特徴 脊椎分離すべり症 変形性脊椎症 椎間板の疾患 筋・筋膜の疾患
組織・機能的な疾患（特異的腰痛） 骨、椎間板、筋・筋膜に由来する 職業性としては稀 “慢性腰痛“ 多くは、原因となる解剖学的な特徴は不明確 ← 職場環境や家庭環境も影響（85%非特異的腰痛） 鈍痛が腰仙移行部を中心 中腰・座位、同一姿勢を続けると疼痛が増強する 脊椎の可動性は一般的に良好 姿勢の病的な異常はない 神経学的な症状は少なく、血液生化学データやX線写真に異常が見つかることも少ない 他覚的な陽性所見は圧痛である。 “ぎっくり腰“ 急性 非特異的腰痛、災害性腰痛
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腰痛 解剖学的、病理的 外傷、姿勢や動作の負荷 職業的要因 心理社会的側面 一部は職業的要因 職業 人間関係、長時間労働、満足 家庭 家族、経済 個人 意識、感情
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松平ら 新規発生 慢性化、悪化 人間工学的要因 持ち上げ・前屈み動作が頻繁 25㎏以上の持ち上げ動作
20㎏以上の重量物取扱 and / or 介護作業に従事 （持ち上げ・前屈み・捻り動作が頻繁） 心理社会的要因 職場の人間関係のストレスが強い 週労働時間が60時間以上 仕事の低満足度 上司のサポート不足 （人間関係のストレスが強い） 家族が腰痛で支障をきたした既往 抑うつ 身体化特徴
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腰痛 負荷
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Lift up
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職場における腰痛予防対策指針 平成6年 対象 重量物取扱い作業 介護作業 例）重症心身障害児施設 腰部に過度の負担のかかる立ち作業 腰掛け作業・座作業 長時間の車両の運転等の作業 作業管理、作業環境管理の指針 健康診断 配置前、6か月に1回
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腰痛 管理 作業管理 作業条件の見直し、準備体操、腰痛体操 作業環境管理 寒冷環境、床面、整理・整頓・清掃
腰痛 管理 作業管理 作業条件の見直し、準備体操、腰痛体操 作業環境管理 寒冷環境、床面、整理・整頓・清掃
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コミュニケーション 全員参加 PDCAサイクル
作業環境、作業手順 （工学的） コミュニケーション 全員参加 PDCAサイクル 現状評価 サイクル Plan Do Check Action
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職業性頸肩腕障害 work-related musculoskeletal disorders 作業関連筋骨格系障害
「頸肩腕症候群」とも言われる。 上肢を同一肢位に保持または反復使用する作業により生じる業務起因性の障害 自覚症状 肩こりなど 神経症状 末梢神経障害（手根管症候群など） 筋骨格系 腱鞘炎、関節炎、斜角筋症候群（整形外科的） 血流障害 などの明確な疾患も含む。 疾病の分類 ICDにあるが、概念は明確でない。 ICD-10 頚腕症候群Cervicobrachial syndrome （M53.1頚肩腕障害、頚肩腕症候群） ゴミ箱診断？
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職業性頸肩腕障害 姿勢 posture 不器用な姿勢 awkward 静的な姿勢 static 繰り返し作業 repetitive
力のいる作業 force 精神的、社会的な因子 psychological & social factors 職場環境 environment
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職業性頚肩腕障害 前田勝義 改変 機械使用 機械なし 拘束連続同一姿勢 不良姿勢 姿勢変化が乏しい 反復が多い 手指の動きが早い
キーパンチ、電動タイプ チェッカー、オンライン端末機、小包整理 伝票めくり、速記、ピアノ 郵便物整理、 力がいる 和文タイプ、ホチキス蜂巣、主導タイプ チェッカー、ラベラー、電話交換案内、コンベア包装 ボールペン腹写、捺印、靴底はり、スーパーびら書き、トレース ナット締め、パイプ削り、服地裁断、調理 反復少ない 腕を高くあげる コンベア組み立て ミシン縫製、穴ぐり 婦人服修理、紳士物服地修正、美容、秤量 注射、司書、写真焼付け、反物巻き 上肢の無理な使い方 機械修理 刺繍、紡績、溶接、クレーンリフト運転 運動、配達、化粧品外交 施設保育、肝後、保育園保育 前田勝義 改変
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症状の程度 I度 頸肩腕に限定されない自覚症状 II度 筋硬結や筋圧痛
IV度 腱関連の器質的障害 整形外科的疾患 自律神経失調 精神症状 V度 日常生活に著明な障害
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作業
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VDT作業による障害 VDT Visual Display Terminalの略 情報端末機器 ディスプレイ、キーボードなどにより構成 データ入力、検索、照合、文書画像の作成編集校正 プログラミング、監視 「VDT作業のための労働衛生上の指針」厚生省1985 「VDT作業における労働衛生管理のためのガイドライン」 厚生労働省2002 自覚症状 眼の疲れ、肩こり、腰 健康障害 眼の障害（疲労、視力） 上肢の障害（神経、循環） 皮膚の障害、 自律神経失調 姿勢 表示装置 作業環境 作業内容
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新しい職場環境 IT機器の利用 SOHO small office, home office
テレワーク 在宅勤務（育児女性、パンデミックなど） ワークシェアリングによる職場環境の幅が広がる。 作業の管理が難しい。家事か勤務か。
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VDT 作業の内容 (1) 単純入力型 資料、原稿等からデータ、文章等を入力する (2) 拘束型 コールセンター等における受注、予約、照会等
(1) 単純入力型 資料、原稿等からデータ、文章等を入力する (2) 拘束型 コールセンター等における受注、予約、照会等 (3) 監視型 交通等の監視等 (4) 対話型 文章、表の作成、編集、修正 データの検索、照合、追加、修正 電子メールの受信、送信 窓口等で金銭の出納等を行う (5) 技術型 コンピュータのプログラム作成、修正 コンピュータにより設計、製図等 (6) その他 画像診断、携帯情報端末
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眼精疲労eye strain, asthenopia VDT作業
視覚負担（眼の疲れや充血） 肩こり、後頭部の筋痛 視力低下、胃痛、食欲不振、便秘、全身倦怠感、不安感、抑うつ 個人的な要因 長時間作業の疲労 筋性疲労 拘束姿勢 症候性疲労 ドライアイ、白内障、網膜症 調節性疲労 遠視、老視 精神的疲労 慢性疲労、過労・睡眠不足、ストレス 眼の酷使 不鮮明な文字、輝度、コントラスト、グレア（眩輝、不快なまぶしさ） 眩輝 げんき まぶしさのこと
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手根管症候群 VDT作業 手関節部の手根管内圧の上昇により、正中神経が絞扼されて起こる神経障害
振動作業に従事する森林作業者、データ入力作業者、歯科医、家具製造業者 手指のしびれ、疼痛、母指球筋の麻痺と萎縮、Tinel徴候、Phalen試験
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Dry eye ドライアイ 凝視する時間が増える 瞬きの回数が減る。 涙液の欠乏
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VDT 管理 作業環境管理 照明、採光、グレア、騒音 作業管理 作業時間（一日、一連続、 作業休止、小休止） 業務量、機器選定、機器調整
作業環境管理 照明、採光、グレア、騒音 作業管理 作業時間（一日、一連続、 作業休止、小休止） 業務量、機器選定、機器調整 健康診断 眼科学的検査 筋骨格系検査 適性配置 高齢者、障害あり、在宅ワーク
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過労性疾患 overfatigue 疲労とストレスの違い（井谷徹、2003）
ストレスstress 外的環境＝ストレッサーを人間が脅威として認識し、対処しようとする反応
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疲労の発生 + 疲労 負荷 負担 負担 負荷 負荷 疲労
作業負荷workload：作業遂行にあたって形態的、生理的、心理的に拘束される際の外的諸条件 作業負担work burden：作業遂行に際して、物理量として外的規定される作業負荷が、作業者側に引き起こす生理や心理、行動に変化 負荷 疲労 負荷 負担 負担 + 負荷 負荷 疲労
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疲労の程度 急性疲労acute 小休憩で回復 亜急性疲労subacute 昼休みなどで回復 日周性疲労turnus 翌日には回復
慢性疲労chronic 休日、休暇で回復 過労overfatigue 回復しない 過労死 karoshi 社会用語
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過労 精神障害
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疲労 過重労働 overwork 長時間労働による健康問題
長時間労働による健康問題 心疾患、脳血管疾患 脳内出血、くも膜下出血、脳梗塞、高血圧性脳症、心筋梗塞、狭心症、心停止、解離性大動脈など 精神障害 睡眠不足、休憩・休息時間不足、ストレス発生、有害因子暴露量の増加 （一部は疲労、他にはストレス・メンタル、化学・物理的要因） 時間外労働overtime work H14 法令で管理が目的 月45時間以上 発症の危険性 月100時間以上or2-6か月80時間 保健指導、 H18.4~ 医師の面接 対策、休息、配置換え、疾患の管理
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疲労を測る 労働者の疲労蓄積度診断チェックリスト 過重労働対策にも使われる
労働者の疲労蓄積度診断チェックリスト 過重労働対策にも使われる
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ストレスを測定する 労働安全衛生法改正の課題 測定方法 職場の健康診断項目に加える
仕事要求度コントロールモデル → JCQ 仕事の裁量（control）と要求(demand)の組合せ 努力不均衡モデル →ERI 努力(effort)と報酬(reward)が不均衡(imbalance) 職業性ストレス簡易調査票 NIOSHが元
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ストレス 個人要因 ストレス要因 急性反応 疾病 仕事以外の要因 緩衝要因
その前に、 まず、ストレスとは、 仕事以外の要因 緩衝要因 NIOSH: National Institute of Occupational Safety and Health
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メンタルヘルス 対策 事業場における労働者の心の健康づくりのための指針（労働省H12）
メンタルヘルス 対策 事業場における労働者の心の健康づくりのための指針（労働省H12） 労働者の心の健康の保持増進のための指針について （厚生労働省H18) 事業主が積極的にかかわる 平成２７年１２月 ストレスチェック → 本人の気づき → 職場改善
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42 ストレスチェックと面接指導の実施に係る流れ 事業者による方針の表明 実施前 衛生委員会で調査審議 労働者に説明・情報提供
※一定の研修を受けた看護師、精神保健福祉士が含まれる。 実施者（医師、保健師等※）によるストレスチェックを実施 ストレスチェック ※以下は努力義務 ストレスチェックの結果を労働者に直接通知 ※この他、相談窓口等についても情報提供 （実施者） （労働者） ストレスチェックの結果を 職場ごとに集団的分析 セルフケア ※必要に応じ相談窓口利用 （実施者） 結果の事業者への通知に 同意の有無の確認 （実施者） ＜面接指導の対象者＞ 集団分析 同意有りの場合 （実施者）面接指導の申出の勧奨 （実施者） 事業者に結果通知 （実施者） 集団的分析結果を 事業者に提供 労働者から事業者へ面接指導の申出 ※申出を理由とする不利益取扱いの禁止 職場環境の改善のために活用 面接指導 事業者から医師へ面接指導実施の依頼 必要に応じて 医師による面接指導の実施 相談機関、専門医への紹介 医師から意見聴取 ※労働者の実情を考慮し、就業場所の変更、作業の 転換、労働時間の短縮、深夜業の回数の減少等の措 置を行う ※不利益取扱いの禁止 必要に応じ就業上の措置の実施 全体の評価 ストレスチェックと面接指導の実施状況の点検・確認と改善事項の検討 42
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ストレスチェック制度における２つのアプローチ
＜一次予防としてのストレスチェック制度の仕組み＞ 個人へのアプローチ ○個人のストレスの状況を本人に通知し、ストレスへの気付 きとともに、必要に応じてアドバイスを行い、セルフケアを 促すことにより、自らの取組の範囲内でストレスを軽減する ○高ストレス者に対して、面接指導を行い、その結果に基づ いて就業上の措置（労働時間の削減、業務負担の軽減など） を行うことにより、仕事によるストレスを軽減する 集団へのアプローチ ○個人のストレスチェック結果を集団ごとに集計することで、 職場単位のストレスの状況とその要因を把握・分析し、職場 の改善を進めることにより、職場のストレスを軽減する メンタルヘルス不調の未然防止 43
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（労働者のストレスマネジメントの向上及び
一次予防としてのストレスチェック制度 メンタルヘルス対策には、 一次予防（メンタルヘルス不調の未然防止） 二次予防（メンタルヘルス不調の早期発見と適切な対応） 三次予防（職場復帰支援） が含まれるが、ストレスチェック制度はストレスの状態を把握することでメンタルヘルス不調を未然に防止することを目的としており、一次予防のための仕組みと位置づけられる。 ＜メンタルヘルス対策の体系＞（労働者の心の健康の保持増進のための指針） 体制整備 ○ 衛生委員会等での調査審議 ○ 事業場内の体制整備 メンタルヘルス不調の未然防止 （労働者のストレスマネジメントの向上及び 職場環境等の把握と改善） （一次予防） メンタルヘルス不調の 早期発見と適切な対応 （二次予防） 職場復帰支援 （三次予防） 具体的取組 ○ 労働者のストレスマネジメントの向上 ・ 教育研修、情報提供 ・ セルフケア ○ 職場環境等の把握と改善 ・ 過重労働による健康障害防止 ・ 職場でのパワハラ・セクハラ対策 ○ 上司、産業保健スタッフ等による相談対応、早期発見と適切な対応 ○ 職場復帰支援プログラムの策定、実施 ○ 主治医との連携 ストレスチェック等により未然防止の取組を強化 新 ○ ストレスチェックと面接指導制度 44
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ストレスチェック後 予測 ストレス対策を立てるなら、心理的ストレス反応の高い人 低い人にも発生 人数は多 高い人でも発生率は5%未満
ストレスチェック後 予測 製造組立 4年間に発生した1か月以上の休業 人数 休業者 % 心理的ストレス反応9項目 27点以上 なし 992 6 0.6 該当 43 2 4.7 心理的ストレス反応 いずれか一つ該当 980 55 3.6 睡眠 いつも&しばしば 852 7 0.8 183 1 0.5 食欲 いつも&しばしば 979 8 56 0.0 ストレス対策を立てるなら、心理的ストレス反応の高い人 低い人にも発生 人数は多 高い人でも発生率は5%未満 1か月休業未満は不明 厚生労働省労働基準局が実施する検討の資料
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事業者が講ずべき快適職場環境の形成のための指針 平成4年
事業者が講ずべき快適職場環境の形成のための指針 平成4年 全ての労働者に快適な職場環境を提供 産業構造の変化、労働環境・作業態様の変化 心の豊かさを求める人の増加 労働力人口の高齢化、女性の職場進出 作業環境 空気、温熱、視環境、音環境、作業空間 作業 腰部・頚部、運搬・筋力必要、高温・多湿・騒音、緊張持続、作業動作特性 疲労を回復する施設・設備 休憩、シャワー、相談、運動
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快適職場指針 措置実施 継続的、計画的な取り組み 労働者の意見反映 個人差への配慮 潤いへの配慮
快適職場指針 措置実施 継続的、計画的な取り組み 労働者の意見反映 個人差への配慮 潤いへの配慮
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