株式会社東京ドーム ７期 くろい
目次 概要 業績変化と 問題点 改善案
会社概要 名称：株式会社東京ドーム 設立：1936年 12月25日 本社：東京都文京区後楽 資本金：２０億３８００万円 設立：1936年 12月25日 本社：東京都文京区後楽 資本金：２０億３８００万円 事業内容：レジャー・流通・その他
㈱東京ドームの事業 レジャー事業 その他事業 流通事業 ・東京ドームシティ事業 ・ホテル事業 ・「スパイアス」 ・「ショップイン」 （化粧品を中心とした各種雑貨） ビル管理業 不動産の賃貸・分譲事業 リース事業 有線テレビジョン放送事業 etc
㈱東京ドームの業績変化 どちらも 下降傾向 ９６～１０１期 報告書より
セグメント別売上高（百万円） 前年比 1600万円減少 売上高前年比 ０．４％減 売上高前年比 売上高前年比 4.5％減 4.6％増 81924 (百万円) 前年比 1600万円減少
レジャー事業 東京ドーム ラクーア 東京ドームシティアトラクションズ ミーツポート（ホール・ダイニング・ガーデンの融合施設） 黄色いビル（場外馬券売場・アミューズメント施設） 東京ドームホテル ９６～１０１期 全期報告書より
東京ドームシティ事業 全体として、各施設の入場者数が減少傾向にある 東京の中心という絶好のロケーション 室内遊園地のリニューアルオープン 夜の遊園地営業 若い女性客がターゲットである「スパ・ラクーア」 しかし 全体として、各施設の入場者数が減少傾向にある
レジャー事業に見られる問題点 入場者数減少傾向 (ボウリング・バッティングセンターetc) WBCの開催 ドーム本体やホテルの稼働率や コンサート回数増 イベント開催の回数増 ドーム本体やホテルの稼働率や 飲食・物販の売上が高くなるはず しかし 売上高減少 スパ・ラクーア（2003.５開業） アトラクションズ以外のアミューズメント施設 (ボウリング・バッティングセンターetc) 入場者数減少傾向
改善案 課題 新たなチケット制度の導入 施設間の連携・コラボレーション強化 東京ドーム 読売ジャイアンツとのマーケティング強化 減少傾向の強いアミューズメント施設をはじめとした入場者数の創出 イベントやドーム利用の際に客足が他の施設にも 相乗効果として期待できるような、施設の近さ等を生かした制度の確立 改善案 新たなチケット制度の導入 施設間の連携・コラボレーション強化 東京ドーム 読売ジャイアンツとのマーケティング強化
改善案 入場者数の減少傾向への改善案 ・季節ごとの数々のイベントや企画を開催 ・レジャー施設（特に遊園地）の特性としてのリピーターの少なさ ・季節ごとの数々のイベントや企画を開催 →客数の増加に繋がっていない ・レジャー施設（特に遊園地）の特性としてのリピーターの少なさ しかし・・・レジャー業界で近年成長している 東京ディズニーリゾートや キッザニアでは リピーターが多い 年間パスポートや複数回来ることで メリットのあるサービスをつくるべき
巨人と共同でマーケティング パ・リーグは以前 観客動員数低迷で 経営危機に陥っているチームが多かった。 パ・リーグは以前 観客動員数低迷で 経営危機に陥っているチームが多かった。 パシフィックリーグマーケティングという会社の設立 パ・リーグの観客動員数は2005年度以降、 毎年着実に伸び続けている! 日本のプロ野球はセ・リーグよりもパ・リーグのほうが熱い!！ 読売ジャイアンツとの連携を強化 各試合の観客動員数を増やす ドームシティ全体の 顧客創出へ
相乗効果を生み出すための改善案 ドームシティのアトラクションズ以外（一番売上げが伸びていない部門）は 複数の施設を利用するメリットがない 複数の施設を利用するメリットがない 位置も少し離れている 東京ドームシティでの独自のポイントカードはあるが 顧客数の減少やリピーターが少なければカードは普及しない 即日で使える 周辺関連施設の割引制度 クーポンの充実 ・ 宣伝の強化 ドーム利用者・イベント参加者 他の施設の利用者が利用することで 知名度や全体としての稼働率アップ 全体の売上アップにつながる
ご清聴ありがとうございました。 参考文献 http://www.tokyo-dome.jp/corporate/index.html http://www.tokyo-dome.jp/corporate/index.html http://www.kidzania.jp/ http://www.olc.co.jp/ir/ http://www.locomo.co.jp/shop_dageki.html http://www.plm-baseball.co.jp/company/detail.html http://www.giants.jp/G/schedule/ 日経ビジネス 2003.6.30 日経情報ストラテジー 2010年04月号 ㈱立地評価研究所 ホームページ
ＰＭＬ設立