日本産科婦人科学会 新入会員数と専攻医登録者数 の推移

Presentation on theme: "日本産科婦人科学会 新入会員数と専攻医登録者数 の推移"— Presentation transcript:

1 日本産科婦人科学会 新入会員数と専攻医登録者数 の推移
日本産科婦人科学会地方連絡委員会 2012年4月14日 日本産科婦人科学会 新入会員数と専攻医登録者数 の推移 医療改革委員会 周産期医療の広場

2 日本産科婦人科学会 年齢別会員医師数 2011年12月現在
日本産科婦人科学会　年齢別会員医師数 2011年12月現在 産婦人科医は事実上全員が日産婦学会員です。日産婦学会の医師会員の年齢性別分布はこのグラフのようになっています。産婦人科では若年層における女性医師の割合が著しく増加しているというのが特徴的です。

3 日本産科婦人科学会 年度別入会者数（産婦人科医） 2012年3月31日現在

4 日本産科婦人科学会 卒業年度別会員数（産婦人科医） 2012年3月31日現在

5 主たる診療科が産婦人科または産科の医師数の変化 都道府県別・平成22年と平成18年の比較
全体では578名の増加となっていますが、東京、大阪、神奈川、埼玉の増加分の和は全体の増加分の59%を占めています。 山形、福島、群馬、福井、山梨、鳥取、徳島、香川、高知、佐賀、長崎、熊本、鹿児島では減少しています。 （医師・歯科医師・薬剤師調査）

6 主たる診療科が産婦人科または産科の医師数の変化 病院勤務・都道府県別・平成22年と平成18年の比較
病院勤務医は全国で566名増えたことになっています。東京、大阪、神奈川、福岡で増加が著しいようです。 山形、福島、山梨、鳥取、香川、高知、佐賀、大分、鹿児島では、産婦人科病院勤務医が減少しているという結果になりました。 （医師・歯科医師・薬剤師調査）

7 主たる診療科が産婦人科または産科の医師数の変化 診療所勤務・都道府県別・平成22年と平成18年の比較
診療所医師数は増加と減少が相半ばしているようです。 その中で、東京と神奈川の増加が目立ちます。 東京と神奈川では病院も診療所も産婦人科医が増えていることになります。

8 日本産科婦人科学会 ブロック別産婦人科専攻医登録状況 2012年1月31日現在
　学会の入会手続ではなく、専攻医（後期研修医）研修開始登録者数の推移をまとめました。 　臨床研修制度導入前後で状況が大きく異なることがわかります。導入後の時期は、平成18-20年度の混乱期と平成21-23年度の再建期にわけられそうです。

9 日本産科婦人科学会 ブロック別産婦人科専攻医登録状況 （人口10万対） 2012年1月31日現在
全国のブロック別の産婦人科専攻登録者数の年次推移を人口で標準化して示します。年次、地域により変動は著しいものの、各地域で専攻医登録者数の増加傾向は認められます。地域間の差が平成20-22年度に比べると、平成23年度はやや少なくなっているように思われます。

10 日本産科婦人科学会 ブロック別産婦人科専攻医登録状況 （人口10万対） 平成24年1月31日現在
　産婦人科専攻医（後期研修医）のブロック別の推移を2010年の人口で標準化して示します。 　関東・近畿・九州までが全国平均以上のグループ、北陸・東海・北海道・東北・中国が全国平均を下回っているが増加しているグループ、四国は増加がやや遅れている、ということになるかと思います。　

11 日本産科婦人科学会 新専門医調査 5年後に希望する勤務場所
日本産科婦人科学会　新専門医調査 5年後に希望する勤務場所

12 考察 平成23年度の産婦人科学会入会医師数は、平成22年度より41名（8%）減少し、平成21年度の実績をも下回ることが確定しました。
今回初めてお示しする産婦人科専攻医（後期研修医）登録者数の推移からは、平成18-20年度に比べて平成21-23年度は明らかに増加が認められます。しかし、その増加は頭打ちになりつつあります。 このままでは、年間500名の目標には到達できない可能性があります。 また、産婦人科専攻医登録者数は、人口を勘案してもかなりの地域間の差が存在することが明らかになりました。全体の数だけでなく、地域間格差の問題にも真剣に取り組んでいく必要があると考えられます。 産婦人科専攻医研修を修了し、専門医試験に合格した新規産婦人科専門医を対象としたアンケート調査では、5年後の希望する勤務形態として、女性医師で分娩を取り扱わない勤務および非常勤またはパートタイム勤務を希望する率が依然として高いことがわかりました。 産婦人科医の勤務条件は依然として大変厳しいと考えられます。若い産婦人科の医師たちの置かれている状況を改善し、産婦人科医となることを希望している医学生や初期研修医が、安心して産婦人科専攻を選択できる環境を整備する必要があります。 地域産婦人科医療提供体制の確保のためには、産婦人科専攻医登録者数の増加とその適正な配置が、ともに実現する必要があると考えられます。

13 都道府県別の直近5年間の新規産婦人科専攻医数 （後期研修医）
日産婦学会で把握している各都道府県における2006年から2010年までの新規専攻医数の合計を人口10万対で補正した場合、日本全体で年間500人のレベルを超えていたのは、宮城、栃木、東京、石川、京都、大阪、徳島、福岡、沖縄でした。

14 都道府県別 初期臨床研修マッチング者数と 産婦人科専攻医数の関係
都道府県別　初期臨床研修マッチング者数と 産婦人科専攻医数の関係 Y= X R2=0.537 P<0.001 　都道府県別の人口10万あたりの初期臨床研修医数は埼玉の12.7から京都の56.0まで大きな幅があります。 　このグラフで回帰直線の上側にプロットされた地域は、産婦人科専攻医数が初期研修医数と比較して相対的に多い地域と考えられます。

15 JSOG-JOBNET 「産婦人科研修プログラムのページ(仮称）」企画案
目的： 大都市圏だけでなく、全国各地域で展開されている魅力ある産婦人科研修プログラムに関する情報に、医学生、初期研修医が容易にアクセスできる環境を整備する。 専門医向けの研修プログラムに関する情報をオープンにし、産婦人科専門医取得との研修プロセスを可視化する。 地域での魅力あるプログラム作りの促進をはかる。 対象： 産婦人科関連の研修を希望し、研修先を探している医学生、初期研修医、産婦人科専攻医、産婦人科専門医等 方法： 広報委員会JSOG-JOBNET事業の一環として、日本産科婦人科学会ウェブサイトの一般用のページに、「産婦人科研修プログラムのページ」を開設する。 全国の会員、研修指導施設等を対象に募集を行い、情報提供を受け産婦人科に関連する種々の研修プログラム、研修会に関する情報を、カテゴリー別にわかりやすく検索しやすい形で掲載する。 「産婦人科研修プログラムのページ」には、それぞれのプログラム名とそのURLを表示するとともに、種々のカテゴリー、キーワードで検索できるようにページの設計を行う。 （平成23年度第4回理事会に提案）

16 JSOG-JOBNET 「産婦人科研修プログラムのページ(仮称）」企画案 検索機能の充実
 対象者で探す 初期研修医向け 産婦人科専攻医向け 産婦人科専門医向け  研修内容で探す 周産期領域 周産期センター 産科麻酔 産科救命 NICU 婦人科腫瘍領域 生殖医療領域 婦人科内視鏡 ART 女性のプライマリケア領域 その他 取得可能資格の種類で探す 周産期（母体胎児）専門医 婦人科腫瘍専門医 細胞診指導医 生殖医療指導医 婦人科内視鏡専門医 超音波専門医 遺伝カウンセリング専門医 女性医学学会認定医  地域で探す 研修期間で探す 復帰支援ブログラムを探す 短時間正規雇用対応で探す （平成23年度第4回理事会に提案）