稲垣貴彦 滋賀県立精神医療センター・滋賀医科大学 日本認知･行動療法学会 第42回大会 at アスティ徳島

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1 稲垣貴彦 滋賀県立精神医療センター・滋賀医科大学 日本認知･行動療法学会 第42回大会 2016.10.8 at アスティ徳島
認知行動療法における見立て 稲垣貴彦 滋賀県立精神医療センター・滋賀医科大学 日本認知･行動療法学会　第42回大会　 at アスティ徳島

2 利益相反の開示 演者は以下の団体からの資金提供を受けている。 滋賀県（寄附講座所属）
本発表と直接関係はないが、　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　演者は以下の団体からの資金提供を受けている。 塩野義製薬（受託研究） JA共済（研究助成） 大塚製薬（奨学寄附） 滋賀医学国際協力会（研究助成）

3 自己紹介 専門：精神科診断学 治療技法として：心理教育 自分の治療技法の中核です。 この流れから認知行動療法にも手を出しています。
ちなみに薬物療法は精神科医を名乗るならできて当た り前なので、敢えて「得意」とは申し上げません。

4 診断と言う用語について クライアント 介入 ここで行われる全てを指して「診断」という。
医師が患者の病状を検査，診察して行う医学的判断で，一般に改善，治療のための示唆，勧告，指示を含む。診断と治療は現代の臨床医学を支える2つの支柱で，それぞれが独立した学問の体系となっており，診断はそれ自身を一つの技術とみなしており，病名の決定だけではない。（ブリタニカ国際大百科事典） 英語ではDiagnosisではなくAssessmentに該当する用語 クライアント 介入 ここで行われる全てを指して「診断」という。 　「アセスメント」と言う用語が「診断」に替わる用語として用いられることも多いが、全く同義語である。診断と言う言葉を医師以外が用いてはいけないというルールもない。（例：看護診断　ただし「診断書」は医師以外は書けない） アセスメント・見立てと言う用語は医師も用いている。本WSではアセスメント・見立ては診断と同義語として用いられている。

5 介入をはじめるための アセスメント 現状把握 分類 共有 患者に何が起こっているのかを正しく把握すること
介入をはじめるための アセスメント 患者に何が起こっているのかを正しく把握すること 現状把握 過去に有効だった介入のどれが有効なのかを判断する 分類 協同経験の第一歩としての心理教育 共有

6 伊藤順一郎 心理教育の立ち上げ方・進め方ツールキットII研修テキスト編 地域精神保健福祉機構・コンボ 2009
心理教育とは 対象 精神障害やエイズなど受容しにくい問題を持つ人たちに 方法1 正しい知識や情報を心理面への十分な配慮をしながら伝え 方法2 病気や障害の結果もたらされる諸問題・諸困難に対する対処方法を　　　　　　　　　　　　習得してもらうことによって 目標 主体的に療養生活を営めるよう援助する方法　　　　　　　　　　　　　 そこでまず、心理教育・家族教室ネットワークが考える心理教育の定義を確認したいと思います。 これは2004年に厚生労働省精神・神経疾患研究・統合失調症の治療およびリハビリテーションのガイドライン作成とその実証的研究＜主任研究者　浦田重治郎＞）の成果の一環として作成された「心理教育を中心とした心理社会的援助プログラムガイドライン；暫定版　2004」通称「心理教育ガイドライン」における心理教育の定義です。 　これでおわかりのように、心理教育は対象、方法、目標で定義されています。 まず、対象は本人でも家族でも構いません。また必ずしも精神障害に限定されるのもでもありません。特長としては知識・情報と対処技能という２本柱の方法論です。単なる知識伝達のみを目的とした教育ではないということです。 　さらにこれらのプログラムが継続され、その結果、家族、本人の自己効力感（self-efficacy）とエンパワメント（empowerment）の向上を目指しているということが書かれています。 自己効力感（self-efficacy）と　　　　　　　　　　エンパワメント（empowerment）の　　　　　　　　　　　　　　　　向上を目指す 　協同経験主義がなければ不可能 伊藤順一郎　心理教育の立ち上げ方・進め方ツールキットII研修テキスト編　地域精神保健福祉機構・コンボ　2009

7 分類（Diagnosisとは限らない） クライアントに何が適切なのかを過去＝エビデンスに基づいて判断する。エビデンスは診断名に基づいて蓄積されているので診断名をつける作業は絶対に必要。 ちなみに周産期領域では助産師が診断名までつけて介入し、 いちいち精神科に紹介しない取り組みが始まっています。 エビデンスだけで全てが決まるわけではない。クライアントの状況に応じて、時にはセラピストの状況に応じてナラティブに微調整が必要。 例：このクライアントにはAと言う介入が適切と思うけど、 私はAは不得意だし、他に優秀なセラピストを知っている。 例：このクライアントにはAと言う介入が適切と思うけど、 私はAは不得意だし、でもBと言う介入は得意で、Bという 介入もそこそこ有効だと思われる。

8 アセスメントのためだけに課題を出しても良い
欧米ではアセスメントの為だけに２～３時間かけることが当然になっています。1時間の面接でこれだけのことができると、まず思わないことです。ほとんどの場合、初回の面接でクライアントを理解し適切な介入につなげるのは不可能です。 協同体験のためには「わかったふり」は禁物です。まず「よくわかっていない」と言うことを協同体験するべきです。 認知行動療法で必ず行われるモニタリングという課題は、アセスメントを力強く補助します。 「わかったふり」の心理教育は確実に失敗に終わるでしょうし、「よくわかっていない」の心理教育は協同体験を促進し、確実にその後のセラピーをスムーズにするでしょう。 クライエントを理解するための課題を出して拒否された経験は私にはありません。