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筆頭演者の利益相反自己申告書 （様式１）について
開示すべき期間は発表時点における過去3年間分です 開示すべき利益相反状態は、発表内容に関連する企業または営利を目的とする団体に関わるものです 開示の基準（開示事項）を参照し、該当する項目の有無、有の場合は企業名を記載してください 口演発表の場合は、発表スライドに様式1を追加して開示してください ポスター発表の場合は、様式1をポスターのいずれかの場所に掲載して開示してください
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開示の基準（開示事項） 「利益相反状態開示に関する指針細則」開示事項より抜粋
金額（1つの企業・団体から1年間で） （１）役員・顧問職の報酬額 100万円以上 （２）株の所有 利益100万円以上 全株式の5％以上 （３）特許権使用料 （４）日当（講演料など） 50万円以上 （５）原稿料 （６）研究費・奨学寄附金 （７）その他報酬（贈答品など） 5万円以上
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筆頭演者の利益相反自己申告書 （様式１） 開示項目 有無 企業・営利団体名 （１）役員・顧問職の報酬額 あり・なし （２）株の所有
（３）特許権使用料 （４）日当（講演料など） （５）原稿料 （６）研究費・奨学寄附金 （７）その他報酬（贈答品など）
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