物理チャレンジ・オリンピックの 五年間と将来展望

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1 物理チャレンジ・オリンピックの 五年間と将来展望
日本物理学会 2010年 年会　（岡山大学　３月21日） 21pRC-13 物理チャレンジ・オリンピックの 五年間と将来展望 物理チャレンジ・オリンピック日本委員会

2 Prehistory 2001-2002 物理オリンピック検討WG（物理学会内）
「物理系三学会が連携して、IPhO参加の可能性について議論すべきである。」 　 物理オリンピック準備会⇒検討会（三学会共同） ・全国物理コンテストについてのアンケート調査 　　1077校に発送して、141校から回答。　　コンテスト参加希望7割。 　　国際的舞台への派遣への期待。IPhOの認知度は低い。 ・２００３年12月答申「世界物理年行事として、国内物理コンテスト実施を提案」 2004　4月　 物理チャレンジ2005 組織委員会発足（三学会共同） ・日本学術会議物研連でも検討。 ・ 岡山県庁が協力。 2004　7月　第35回IPhO（韓国2004）にオブザーバ参加 大学関係者３名、高校関係者２名，JSTより1名からなる日本代表団 （オブザーバーのみ、選手なし）を派遣（JSTが支援開始）

3 IPhOは若者のネットワークを築く IPhOは国旗を背負って戦う「戦士」のイメージとは全く逆で、高校生が国際舞台や国際交流を体験する場。
次の日本社会のための「種まき」！ これまで(35年間も！)、日本の高校生にこのような機会を提供して来なかった学協会の責めは大きい！ 我々、PohangでのIPhOに参加して、高校生を国際的な舞台、交流の場に参加させることの意義を確認しました。

4 IPhOは教育の国際標準を知る機会 IPhOは、役員（引率者）にとって、自国の教育の在り方を国際的な視野で見直す機会となる。「井の中の蛙」からの脱却！ 延々と続く問題検討会，成績検討会、交流プログラム さらに、実験、理論の課題について、参加国のリーダーたちが、喧々諤々と議論することによって、物理教育の国際標準を知り自国の教育を見直す良い機会となることが分かりました。

5 IPhO参加を決定、 物理チャレンジ2005の準備開始

6 日本初の全国物理コンテスト 物理チャレンジ２００５
岡山県　閑谷学校

7 日本初！　100人一斉の実験試験 試験時間：５時間

8 IPhO 2006 シンガポール大会 開会式直前 ２００６年７月９日 87カ国から398名物理好き高校生が集まる

9 物理チャレンジから国際物理オリンピックへ
岡山 2005, 2006, 2008, 2010 筑波 2007, 2009

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11 北原： これまで(35年間も！)、日本の高校生に このような機会を提供して来なかった学協会の 責めは大きい！
国際物理オリンピック 参加国数 日本が参加 1973, 1978, 1980年は開催されず 80 60 参加国数 （選手を派遣した国） 40 20 西暦年 1967 1970 1979 1985 1990 1995 2000 2005 2009 北原：　これまで(35年間も！)、日本の高校生に 　　　　　このような機会を提供して来なかった学協会の 　　　　　責めは大きい！

12 日本選手団のIPhOでの成果 IPhO2006 会長賞 （初参加国の中のトップ）

13 ＩＰｈＯでは、どのような能力が問われるか？
課題解決に向けた戦略性と方法（作法）を確かなものとしてもっている。 (覚えているかどうかではない。見たことも無い問題設定に出会ったときどうするか。) 最後まで、考えの筋道をまとめて、書き記す。（Writing Paperも採点対象） 課題を理解して、実験装置の配置、測定手段、精度の評価を自ら考える。 　　(マニュアルに従って実験すればよい、では歯が立たない。)

14 ・ 役員は、大学や高校の教員などから構成され、すべてボランティア ・ 関連学協会から推薦された役員と個人として参加している役員
・ 全国の多くの方々からご協力: 第１チャレンジ(理論試験；全国約80箇所) 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 第２チャレンジ（開催県の県庁、見学先など） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 オリンピック選手の実験指導

15 物理チャレンジ・オリンピック日本委員会 組織の課題
組織の強化 　　　・ 2004年以降「手探り」で自転車操業 　　　・ 日本科学技術振興財団の人的、物的支援が不可欠だった 　　　・ 2007年にやっと「規約」作成。 　　　・ 持続可能な運営のために、組織、財務の安定化の必要性 　　　・ 現在、NPO化を進めている。 財務の強化 　　　・ 「事業仕分け」の影響：国の支援が2500万円から　 　　　　 　2010年度は2000万円に減額。 　　　・ 企業からの寄付金の可能性はさらに悪化。 　　　・ 事業のスリム化（第二チャレンジ参加者：100名→70名） 学会との協力関係の強化 　　　学会からの人的資源の組織的支援の強化。

16 物理チャレンジ・オリンピックの教育的価値
第一チャレンジの実験課題レポート 　　教育現場での実験指導のガイドラインとなってきている。 チャレンジ・オリンピック参加生徒（ＯＰ） 　　大学進学後もネットワークを保ち、相互に協力、切磋琢　 　　 磨している。また、本事業の強力な協力者となっている。　　　 　　　　　　　　　　　（　　　　　23pRC6 「第１回数物セミナーの実施報告」） チャレンジの課題 　　作成には、物理学界の英知が投入されており、学習指 導要領とは異なる物理への挑戦に高校生をいざなう。

17 IPhO2020 主催の可能性 2009年12月に、2011年主催国のベルギーが開催不可能を通告。日本に開催可能性の打診。しかし、日本は断念。最終的にタイが2011年主催を表明。 2020年主催予定のタイが2011年主催となったので、2020年日本開催の可能性が濃くなった。 学会、大学、高校、有志の組織的協力をお願いしたい。