平成 27 年度「東日本大震災からの復興を担う専門人材育成支援事業」 事業計画概要 （様式１）（別紙 ４）① 「事業名」（学校名） 実施体制イメージ図 参加・協力機関 ○ イメージ図や協力機関等を記載して、実施体制をわかりやすく記載する。 ※代表機関には下線を引くこと。 参加・協力機関： ○○ 機関 ①教育機関（ ○○ 機関） ◇◇◇◇ △△△△ □□□□ ： ②産業界（ ○○ 機関） ◆◆◆◆ ▲▲▲▲ ■■■■ ③行政機関（ ○○ 機関） ●●●● 平成２７年度の具体的な取組内容 ○ 東日本大震災により大きく変化した被災地の人材ニーズ、被災地 特有の課題や分野の特性などを踏まえた取組の必要性や事業の目的 を簡潔に記載する。 例：①国内外の市場や産業分野の動向 ② ▲▲ 地域では ■■ の人材が不足している ③国内の新たな付加価値創造に資する人材供給の必要性 ④再就職や学び直しの機会の提供の必要性 等 ○ 平成２７年度の事業を実施するにあたり、平成２６年度まで に実施してきた取組成果（活用状況含む）や、当該成果・課題 と２７年度事業との継続性・関連性、及び実施する上での課題 などを記載する。 （２６年度までの実施事業 ➤ ２７年度実施事業との関連性） ａ. 被災地の人材ニーズを踏まえたカリキュラムの開発 ➤ ○○ 年度で終了し、これを活用した取組を２７年度において 実証 ｂ. 被災の人材ニーズを踏まえたカリキュラムの実証 ➤ ２７年度は、 ○○ 年度に開発したカリキュラムの実証を ○○ 学校で実施。 また、その際には、 ○○ の視点を取り入れて改善する ｃ. 成果の普及 ➤ ２７年度は、 ○○ 年度に実証したカリキュラムを ○○ 学校 において講座として開設。 また、 ○○ 年度には、新たな ○○ 学科を開設する予定。 ①企画・検討 ・ ○○ 分野における単位互換や履修証明について ○○ 会議で検討 等 ②実証講座の開催 ・対象者／対象機関： ■■■■ ・実施期間： ③開発したカリキュラムの普及活動 ・関係機関への成果報告書の配布 ④開発したカリキュラムの活用状況アンケート調査 の実施 ⑤その他 ・・・・・ 事業計画策定時点の取 組概要をまとめる 課題・ニーズ・背景・目的

成果目標（アウトカ ム） 平成２７年度の成果の活 用 ○ 事業目的や成果目標を踏まえ、 ・カリキュラムや学習ユニット積み上げ方式の構築 ・達成度評価基準・方法の開発 ・学修成果を評価・活用するための単位互換・履修証明の構築 （目的や内容を簡潔に記載） 等の具体的な成果・内容について記載すること。 ○ 「平成２７年度の具体的な取組内容」で記載した取組の具体的な活 動指標について記載する。また、取組内容とアウトプットとの関連 性がわかるように記載してください。 （例） ・実証講座受講者数： ○○ 人受講（うち社会人 ○ 人／女性 ○ 人） （取組②関連） ・成果物の配布先： ○ 件（教育機関 ○ 件、企業 ○ 件、行政機関 ○ 件）（取組③関連） ・これまで開発した教育カリキュラムの普及状況： ○ 箇所（機 関）で実施（取組④関連） 等 ○ 本事業の成果目標を記載。 「課題・ニーズ・背景・目的」で記載した課題等を踏 まえ、将来の社会を見据えた上で、目指すべき必要な専 門人材育成のイメージが分かるように成果目標（アウト カム）や目指すべき人材像を記載する 成果目標は具体的な数値目標を設定することが望まし い。 ※上記「課題・ニーズ・背景・目的」との関連性がわか るように記載してください。 （例） ・被災地において不足していた ○○ 人材を対象とした 講座を実施し、受講生が地元の企業へ就職する人数 を（ H23○ 人 → ） H27○ 人に引き上げる（課題②関 連） ・社会人の学び直しを促進するため、社会人の講座受 講者を（ ○ 人 → ） ○ 人に増加させる（課題④関連） 等 ○ 平成２７年度の成果をどのように活用していくのかを具体的に記載すること。 （例）・ ○○ 学科において正規のカリキュラムとして活用 ・ ○○ を社会人向けの短期プログラムとして活用 ・ ○○ の普及を図るため、全国 ○ 校の専門学校において実証 ○ これまで本事業に採択された申請者は、これまでの取組が本年度の取組や次年度以降の取組にどのようにつながるのか、 「（様式１）（別紙４）③」に記載すること。 平成 27 年度「東日本大震災からの復興を担う専門人材育成支援事業」 事業計画概要 （様式１）（別紙 ４）② 「事業名」（学校名） 活動指標（アウトプッ ト）

２３年度 ２８年度以 降 ２７年度２６年度 ２５年度 ２４年度 （様式１）（別紙４）③ 平成 27 年度「東日本大震災からの復興を担う専門人材育成支援事業」 事業計画概要 「事業名」（学校名） ① カリキュラムの開発 ② カリキュラムの実証 それぞれの年度に おける成果 過去から継続した取 組の場合には、事業 計画書「６．事業の 内容等」の「（３） 前年度までの取組概 要・成果と本事業と の継続性」の記載の 内容等を基に記載す ること。 ・ ○○ においてカリキュラムの開発を実施した。 （平成 ○○ 年度～ ○○ 年度） ・平成２３年度に開発したカリキュラムを平成２４年度においては ○ 校で、 ２５年度においては ○ 校で、２６年度においては ○ 校で実証した。 受講者数： ○○ 人（２４年度）／ ○○ 人（２５年度）／ ○○ 人（２６年度） ・その後、カリキュラムは、 ○○ 校にて講座として活用している。 ・ ○ 校で、カリキュラムを活用する。 ・開発したカリキュラムを活用し、 ○○ 講座を開設した。 受講者数： ○○ 人（ ○○ 年度） ・開発したカリキュラムをベースに ○○ 学科を開設する予定。 ・ ○○ シンポジウムにて、成果を発表する。 ・平成２８年以降は、 ○○ にて ○○ を実施する。 等 ③ 成果の普及への取組 記載例