地理情報システム論 第１４回 GISによる処理技法と応用(3) ラスタ形式による空間的演算 ～土地利用の予測

Presentation on theme: "地理情報システム論 第１４回 GISによる処理技法と応用(3) ラスタ形式による空間的演算 ～土地利用の予測"— Presentation transcript:

1 地理情報システム論 第１４回 GISによる処理技法と応用(3) ラスタ形式による空間的演算 ～土地利用の予測
地理情報システム論 第１４回 GISによる処理技法と応用(3) ラスタ形式による空間的演算 ～土地利用の予測 坂口利裕

2 ベクタ形式からラスタ形式への変換 点情報から面情報 標高データ・地価データなど「高さ」情報を持つデータから情報のない空間の情報を補間
地理情報システム論 ベクタ形式からラスタ形式への変換 点情報から面情報 標高データ・地価データなど「高さ」情報を持つデータから情報のない空間の情報を補間 直線的補間 A B 112 75 A B 曲線的補間 地理情報システム論 坂口利裕

3 Spatial Analyst ツールによる処理
地理情報システム論 Spatial Analyst ツールによる処理 内挿（周辺情報を用いた内部の推計） IDW Natural Neighbor クリギング スプライン 地理情報システム論 坂口利裕

4 ラスタへの変換（内挿－IDW） （「高さ」情報をフィールドに持つ）Point型データ 「高さ」のフィールド 出力データ名 セルサイズ
「処理範囲」を設定 地理情報システム論

5 環境設定 「処理範囲」を「市町村境界」（を示すレイヤ）に設定 地理情報システム論

6 地価公示の処理例（概略） 国土数値情報からダウンロード（都道府県単位） 投影変換してマップに追加
必要に応じてクリップ 「Long Integer」のフィールド「LP」を追加して，「フィールド演算」で公示価格（L01_006）をそのままコピー 「フィルタ設定」で利用現況（L01_021）を「住宅」などに限定してエクスポート 地価（LP）を「高さ」情報とみなして標準地（データポイント）以外の地価を補間 地理情報システム論

7 土地利用の予測モデル 社会経済の計量モデル 基本的考え方 ローリーモデル BASSモデル 産業別の就業者数などの推計 産業別に必要な土地面積
地理情報システム論 土地利用の予測モデル 社会経済の計量モデル ローリーモデル BASSモデル 基本的考え方 産業別の就業者数などの推計 産業別に必要な土地面積 就業者（とその家族）の供給に必要な住宅量 人口に必要なサービスの推計 地理情報システム論 坂口利裕

8 簡便な手法 実績値に基づいた将来推計 ラスター形式による土地利用マップを活用 土地利用の変化傾向をそのまま将来に当てはめる ゾーンに分割
地理情報システム論 簡便な手法 実績値に基づいた将来推計 土地利用の変化傾向をそのまま将来に当てはめる ラスター形式による土地利用マップを活用 ゾーンに分割 メッシュ単位での集計が簡単（10×10など） 地形・規制・交通条件等の属性でグループ化 変化量の集計 属性ごとの平均的な（自然的な）変化割合を算出 シミュレーション 変化割合を元に将来の変化を予測 交通網の整備（による属性の変化）などの影響評価 地理情報システム論 坂口利裕

9 事例 首都圏の宅地供給面積の予測 過去の動向から，今後の宅地への変換が見込める土地面積を予測 国土計画・地域計画の基礎資料
地理情報システム論 事例 首都圏の宅地供給面積の予測 過去の動向から，今後の宅地への変換が見込める土地面積を予測 国土計画・地域計画の基礎資料 原資料は「細密数値情報」（10mメッシュの土地利用現況データ） 500mメッシュ（50×50=2500メッシュ）で区分して集計 地理情報システム論 坂口利裕

10 宅地供給面積予測の概略 500×500mのグループに原データを統合 グループごとに基準年と5年後で比較し，土地利用区分の変化を集計
グループを交通条件（最寄駅までの時間距離，山手線駅までの時間距離）・都市計画区域・潜在面積によって類型化し，類型ごとの変化率を平均 所定の年度の類型を判定し，将来（5年後）の変化を平均の変化率を用いて予測 →全体での宅地面積の増減を集計 地理情報システム論