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企業研究のアプローチ 2008年度ゼミ入門講座
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２つの分析アプローチ ＜時系列分析(time-series analysis)＞
時間の流れに伴う変化の分析 ＜クロスセクション分析（cross-section analysis)＞ 他国、他業界、他社との比較分析 どのようなテーマであれ、分析は２つのアプローチが含まれていなければならない。
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企業研究のコンテンツ ・財務分析 企業の過去から現在に至るまでのパフォーマンスの把握と分析 ・経営戦略分析
企業の過去から現在に至るまでのパフォーマンスの把握と分析 ・経営戦略分析 パフォーマンスの改善のため将来に向けた取り組み ・組織の分析 企業はどのような組織構造をとり、どのような子会社や事業部を抱えているか？
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図 論理の木(Logic Tree) MECE: Mutually Exclusive, Collectively Exhaustive
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分析のためのロジカルツリー(logical tree)とMECE
mutually exclusive, collectively exhaustive (漏れなく、ダブりなく）
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McKinseyの企業分析の３原則 1)Start with the annual report. 2)Look for outliers
3)Look for best practices Ethan M. Rasiel and Paul N. Friga ,The McKinsey Mind (McGraw-Hill, 2001)
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McKinseyのプレゼンテーションの3原則
Be Structured(構造化） プレゼンテーションは、聞き手が最も理解しやすい論理の流れをもっているか？ 論理は、結論の必然性を納得させる流れをもって説明されているか？ The elevator test(エレベーター・テスト） エレベーターに乗り合わせた聞き手の最重要人物からプレゼンテーションの説明を求められた時、彼がエレベーターから降りるまでの間に、プレゼンテーションの要旨を説明できるか？ Keep it simpleーone message per chart ひとつのチャートに２つのメッセージを盛り込んではならない。ひとつのチャートはひとつのメッセージに対応させること。
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注）有価証券報告書は、金融商品取引法に基づく法定の開示資料（ディスクロージャー資料)であり、上場会社は決算日から３ヵ月以内に提出する。同法に基づく法定の開示資料としては四半期報告書があり、各四半期の終了後45日以内に提出する。金融商品取引法に基づく開示資料は下記のＵＲＬからオンラインで入手できる。
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図 財務分析の基本
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日本の大企業（売上高ランキング）
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日本の大企業（総資産ランキング）
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日本の大企業（時価総額ランキング：2008年3月27日）
注）時価総額＝発行済株式総数×株価
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パフォーマンスの良否は株価に反映される
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戦略論の４つのアプローチ
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図 Ｍ．ポーターのファイブフォースモデル(five-force model)
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ポーターの戦略論の限界 ～持続的成長のための３方式～
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ポーターのバリューチェーンと競争戦略 ポーターは、バリューチェーンの考え方をベースに、バリューチェーンを構成する諸活動について、一極集中配置と分散配置の２つのアプローチを提唱している。一極集中配置は、それぞれの活動を最適地に配置するアプローチであり、分散配置はバリューチェーンを構成するすべての活動を主要市場に移転するアプローチである。 このいずれかのアプローチを採用すれば、企業は自国市場で構築した競争優位をグローバル市場でも確立できる。
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図 ボストンコンサルティンググループのPPM(1)
市場成長率 注）円の大きさは、4つの戦略事業単位(SBU: Strategic Business Unit)の収益が企業の収益小額に占める大きさを表す。
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図 ボストンコンサルティンググループのPPM(2)
市場成長率
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図 ＰＰＭの良い循環 市場成長率
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図 ＰＰＭの悪い循環 市場成長率
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ＰＰＭの問題点 花形や金のなる木がどのようにして生まれるのか？
ビジネスの成功は、マーケットシェアを追求することではなく、新たな市場を創造することではないのか？ 分析の視点が、財務的側面（カネ）に限定されており、ヒトという経営資源が扱われていない。
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図 三菱商事の中期経営計画Innovation 2007（200４～2007年）
＜戦略類型マップ＞ ドメイン 黒字：中核ビジネス 赤字：将来戦略分野
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経営戦略と事業計画
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ＭｃＫｉｎｓｅｙの組織分析の７S
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企業の持続的成長のための条件
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持株会社とは ＜持株会社の定義＞ ＜持株会社の事例＞
三菱UFJフィナンシャルグループ/みずほフィナンシャルグループ/三井住友フィナンシャルグループ/のむらホールディングス/ミレアホールディングス ＜持株会社のメリット＞ １）子会社それぞれのビジネスに応じて、多様な人事制度、賃金制度を採用できる。 ２）子会社それぞれの理念、企業文化を尊重し、活かすことができる。 ３）ある事業が不振に陥った場合に、その事業を手掛ける子会社を売却して、撤退できる。
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経営を知るための関連知識 会社法 会社の基本的な仕組みや資金調達のルールを理解する。
会社法 会社の基本的な仕組みや資金調達のルールを理解する。 税法 法人税を中心に、会社の事業活動に伴い発生する税金を理解する。 財務会計 会社の経営成績や財政状態を理解する。 数理 事業活動がもたらす様々なデータを整理・加工し、分析する。
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