マクロ経済学　ＩＩ 第10章 久松佳彰.

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1 マクロ経済学　ＩＩ 第10章 久松佳彰

2 10章 総需要と総供給：物価の決定 マクロ経済学では、総需要と総供給という考え方を利用して、物価についてアプローチする。
10章　総需要と総供給：物価の決定 マクロ経済学では、総需要と総供給という考え方を利用して、物価についてアプローチする。 ケインジアンと新古典派の論争は、総供給曲線の形状によって示すことができる。

3 名目値と実質値 これまでにＧＤＰや消費や投資を扱うときに、物価の問題をきちんと考えてこなかった。
ＧＤＰには名目ＧＤＰと実質ＧＤＰがある。名目ＧＤＰは、生産量が変化しなくても、物価が2倍になったら名目ＧＤＰは2倍になる。 同じ名目ＧＤＰが2倍になるのでも、物価が上がって（インフレになって）2倍になるのと、生産量が増加して2倍になるのとは大違い。

4 名目値と実質値 実質的に考える為に、実質変数を導入する。 Y＝ｐ・ｙ ｐは物価水準、yは総生産量を表す。
全ての名目変数は、物価と実質変数の積（掛け算）の形で表すことができる。 実質変数の中で、重要なものに実質貨幣残高（real money balance)がある。

5 実質貨幣残高 名目貨幣量Ｍを物価ｐで割ったもの 現在市中に流通している貨幣量で、どれだけの財・サービスが購入できるかを表したものである。
財･サービスの単位で表した貨幣量 物価ｐは貨幣と財・サービスの交換比率を表したものと考えることもできる。 1/pを貨幣の購買力と呼ぶ。

6 物価水準の決定：総需要と総供給 経済全体の需要と物価の関係を、総需要曲線で表し、経済全体の供給と物価の関係を総供給曲線で表す。
物価は経済全体としての需要と供給をバランス（均衡）させる水準に決まる

7 物価水準 Ｓ（総供給曲線） Ｄ（総需要曲線） 総生産量、総需要量 財政政策 投資・貿易動向 労働市場 資本設備 技術 資源 財市場 資産市場 生産活動 総需要 総供給 金融政策 物価 ディマンドサイド（需要側） サプライサイド（供給側）

8 総需要 ＩＳ曲線とＬＭ曲線を実質変数で表す IS曲線 Ｙ＝Ｃ（Ｙ）＋Ｉ（ｒ）＋Ｇ 実質化： y=c(y)+i(r)+g ＬＭ曲線
M=L(ｒ, Y) 実質化：　Ｍ／ｐ＝Ｌ（ｒ, ｙ）

9 総需要曲線 pが高くなると、ＬＭ曲線においてM/p（実質貨幣残高）が減少し、ＬＭ曲線は左側にシフトして（貨幣供給を減少したのと同じ効果）、均衡点においてyは減少し、金利は上昇する。 すなわち、ｐが高くなると、ｙは減少する。 総需要曲線は、右下がりの線になる。 図１０－３

10 総供給 総供給の短期的変動を引き起こす重要な要因は、失業･操業短縮に伴う労働力投入の増減である。 失業率上昇→総供給低下
長期的には、投資による資本蓄積、技術進歩の程度も重要。 税制は投資に影響を与えるので重要。

11 雇用量の決定と労働市場 賃金を物価で割ったものを実質賃金率と呼びます。 通常の賃金は、名目賃金率 実質賃金 Ls l* (w/p)**
Ld 労働量

12 新古典派の総供給曲線 賃金も物価もスムーズに動くときには、雇用水準と物価水準には関係がない。常に完全雇用の状態が実現する。
雇用量と強い関係をもつ生産量も、物価水準とは関係ない。 ゆえに、総供給曲線は垂直になる。 物価水準 L* 労働量

13 ケインジアンの総供給曲線 賃金が硬直的だと総供給曲線は右上がりになる。 賃金は契約によって決まり、柔軟には変わらない傾向がある。
名目賃金が下方硬直性を持つ場合（下がらない場合）を見よう。 物価水準 完全雇用 不完全雇用 L* 労働量

14 新古典派のケース（１） 貨幣量増大→総需要増大→物価上昇 物価水準 B A y* y

15 新古典派のケース（2） 海外からの原燃料の供給の減少→総供給曲線が左にシフト→物価の上昇 物価水準 Ｃ Ａ y* y* y

16 ケインジアンのケース 賃金が硬直的だと総供給曲線は右上がりになる。 賃金は契約によって決まり、柔軟には変わらない傾向がある。
名目賃金が下方硬直性を持つ場合（下がらない場合）を見よう。 物価水準 y