日本の動画共有サイトの 拡大と問題 2011-9-12 MG9356 小沢直宏（nao）
動画共有サイトとは？ インターネット上のサーバに不特定多数の利用者が投稿した動画を、不特定多数の利用者で共有し、視聴出来るサービスである。2005年頃に登場し、急速に発展した。日本で数千万人、世界では数億人の利用者が居る。
動画共有サイトの成長 2005年、動画共有サイトが次々と登場した。google video（1月）やDaily motion（2月）、YouTube（12月）などである。 そして2006年、ブームが始まり。この頃、Veoh（3月）やStage6（8月）、ニコニコ動画（12月）が登場した。 今現在日本のおいて利用者が多い動画共有サイトは、1位 Youtube 2位 GyoO! 3位 ニコニコ動画である。
Youtube Youｔubeとは、Youｔube, LLC が運営するインターネット動画共有サービスである。ウェブサイトは多言語で構成されており、サービスは全て無料で利用できる。 利用者 年齢別構成
GyaO! GyaO!とは、USEN運営のGyaOとYahoo!JAPAN運営のYahoo!動画が統合され誕生した映像ポータルサイトである。番組開始前にスポットCMが挿入されるほか、画面横にはバナー広告を表示する。その広告で収益をあげている。 利用者 年齢別構成
ニコニコ動画 ニコニコ動画はニワンゴが提供している動画共有サービスである。ニコニコ動画の特徴は、動画配信サイトで配信されている動画の特定の再生時間上にユーザーがコメントを投稿し表示できるコメント機能であり、その他にもユーザーやアップロード者同士が交流できる機能を数多く備えている。 利用者 年齢別構成
動画共有サイトの課題-1 動画共有サイトの問題としては、 おもに「著作権の問題」があげられている。 そもそもYouTubeの人気が急上昇した背景には、当時著作権に引っかかる動画などが多数アップロードされており、人的リソースの問題から厳密な処理ができず削除対応がゆるやかであった、それら違法動画の存在が視聴者を増やすこととなったことがあげられる。
動画共有サイトの課題-2 多くの動画共有サイトは、著作権者からの違法アップロードのクレームが提出されない限りは、コンテンツの違法性について判断しない。著作権侵害で削除された動画を削除後すぐに同じ動画をアップロードする抜け道的な手法などにより違法動画は増大する一方であった。しかし最近では、日本での著作権法改正や動画共有サイトの違法動画の検出の技術が進んだことなどにより違法動画のアップロードは減少している。
まとめ 動画共有サイトにはビジネス的なチャンスもあり企業はYouTubeに公式チャンネルを作るなどして、試行錯誤を繰り返している。音楽業界にとってはCD売上を減少させる商売敵であるが、製品の認知・購入のきっかけではトップ10に入っている。 主張 動画共有サイトには課題も多いが娯楽的にもビジネス的にも利用機会があり今後の動向に注目できるジャンルである。
参考文献 まつもとあつし「生き残るメディア 死ぬメディア」株式会社アスキーメディアワークス 2010-12-10 まつもとあつし「生き残るメディア 死ぬメディア」株式会社アスキーメディアワークス 2010-12-10 Wikipedia http://ja.wikipedia.org/wiki/ MediaSabor 「どちらが正しいかではなく─動画共有サイトと著作権侵害問題」 山口 浩http://mediasabor.jp/2008/04/post_353.html 参照日付2011-9-8
終わり