植民地側　 　ジョージアを除く12植民地　1774年　（22.フィラデルフィア　　）で会合　→第１回大陸会議 大陸会議は、愛国派（本国政府に反対）と国王派（本国政府に賛成）に分裂 マサチューセッツの愛国派　　（23.コンコード　　）に武器庫を作り民兵を訓練 ヴァージニアの愛国派の１人　　（24.パトリック・ヘンリー　　）　「自由か死か」の演説で植民地防衛体制確立を主張 1775年4月　武器庫押収に向かった（25.イギリス　）軍と植民地民兵の武力衝突　→独立戦争の始まり 　（26.コンコード　　）とレキシントンで 第２回大陸会議　大陸軍総司令官に（27.ジョージ・ワシントン　）を選出 1776年6月　独立宣言起草委員会で（28.トマス・ジェファソン　）が独立宣言の草案を提案 啓蒙思想家（29.ジョン・ロック　　）の理論を裏付けにして革命権を主張   1776年7月4日　独立宣言の公布　→アメリカ植民地のイギリス本国からの独立 次第に大陸軍がイギリス軍を圧倒　　→　　1783年　パリで講和条約を結ぶ 独立後の各植民地　共和制憲法を採用し、邦(state)を形成 独立後　13の邦は（30.連合規約　）という契約の下で緩やかな連合体を形成→（31.中央　）政府なし 強力な（32.中央　）政府の必要性が主張される

アメリカ合衆国（33.憲法　）の制定へ →イギリス本国とは異なった政治制度の採用 　（34.連邦　）制と大統領制 憲法草案批准を巡る議論 フェデラリスト　草案に賛成で、（35.強い　）連邦政府を求める アンティ・フェデラリスト　草案に反対で、（36.弱い　）連邦政府を求める 最終的には批准されて、合衆国憲法が成立（1788年） 権力の中枢 　イギリスからの移住者 　特徴（白人でアングロ・サクソンでプロテスタント　）→WASPという概念の始まり 独立後のアメリカ----領土も小さく、ヨーロッパの国々より産業・文化の面で遅れている   アメリカの領土の拡大　　（37.ルイジアナ　　）の購入（1803年） 第３代大統領トマス・ジェファソンがフランスの指導者（38.ナポレオン　）から（39.ルイジアナ　）を1,500万ドル（15億5千万円）で購入したことによる フランスの（40.ナポレオン　　）を巡る国際紛争----アメリカはフランス寄りになりイギリスと対立 英米戦争（1812～1814年）（41.ナポレオン　）の没落と共に終結 戦後　アメリカ人の関心が国内に向く　好感情の時代＝派閥対立のない時代 ヨーロッパの影響力の排除が必要　　（42.孤立主義　　）の採用（1823年　第5代大統領ジェームズ･モンローの宣言）

西部開拓の始まり　　 イギリス文化への劣等感を脱却 アメリカ的自立の精神を高める----アメリカの（43.個人　　　）主義の源流 理屈よりも（44.実用　）を尊重　----　反知性主義の原因 フロンティア（辺境）精神　----　進取の気性の形成 政治の担い手----独立戦争の貢献者から西部開拓者に移る 第７代大統領　アンドゥルー・ジャクソン（西部---テネシー州出身の大統領）の登場（1829年）   アメリカの産業革命　1830年代以降 要因 ・英米戦争後の関税法により（45.国内　）産業が保護されたこと ・ニュー・イングランドに繊維産業などの伝統があったこと ・西部開拓により国内市場が拡大したこと 　産業の発達----北部と南部の産業構造に違いが明確になる 　北部　工業化 　南部　（46.黒人奴隷　）を使ったプランテーション 　　（47.奴隷制　）の問題の浮上

西部開拓と平行して（48.民主主義　）が発展 フランス人のアレックス・ドゥ・トクヴィル　アメリカの監獄制度の調査のために訪米し、フランスに帰国後著作を残す 『アメリカの民主主義』(1940)の中でアメリカの民主主義の成長要因を分析 ・合衆国憲法で自由が認められていたこと ・アメリカ人の生活習慣の中で自立の原理が根付いたこと 他方、民主主義は多数派の横暴に陥る危険性があることを指摘 ニュー・イングランドでの文化運動　超絶主義(Transendentalism)が広まる ラルフ・W・エマソン (Ralph Waldo Emerson) Unitarian(イエスの人間性を強調する教派)の牧師として経歴を始める 講演と著作により超絶主義［人間の個性と（49.自由　）］を尊重する思想〕を広める オリヴァー・ホームズ　エマソンの講演『アメリカの学者』(1837)をアメリカの知的独立宣言と呼ぶ   キリスト教信仰復興運動が発生　第２次大覚醒(The Second Great Awakening) （50.理性　）重視の風潮への反発 バプティストやメソディストなどの信仰グループがキャンプ・ミーティングを繰り返し、信徒の数を増やす 以後、バプティスト、メソディストは、主要な教派に成長 事例：モルモン教の発展 →　1820年代にジョゼフ・スミス(Joseph Smith)がニューヨークで布教を始める 重婚を認める独自の教義のため迫害を受ける　スミスは暗殺される(1844) ブリガム・ヤング(Brigham Young)に率いられ信者は西へ移住し、現在のユタ州に定住(1847)

領土の一層の拡大 1845年　ジョン・オサリヴァン　　アメリカの発展は神によって与えられた明白な運命(manifest destiny)である、と主張 1845年　テキサス併合　　スペインの影響を受けたメキシコ軍との紛争の結果　　アラモの砦の悲劇（アメリカ軍人と開拓民が全滅）の代償の結果 ヨーロッパからアメリカへの移住を促進した要因 　　（51.アイルランド　）での飢饉(1845年)　→　ローマ・カトリック教徒の増大　　　 　　（52.カリフォルニア　）での金鉱の発見(1848年) 開拓された土地が連邦に加盟する際に、奴隷州とするのか自由州とするのかが問題となる 次第に自由州の数が多くなる　→　南部諸州　連邦脱退を振りかざす 北部での奴隷制反対運動 キリスト教の見地から奴隷制に反対 　ストウ夫人（Harriet Beecher Stowe)(女子神学校の教師）『アンクル・トムの小屋』(1852)を出版し、ベストセラーになる 内容：南部で主人と幸福に暮らしていた黒人奴隷が奴隷市場で売られたことから始まった悲劇を描く   南部と北部の対立の激化 1854年　奴隷制反対勢力が（53.共和　）党を結成　→　奴隷制賛成派は（54.民主　）党へ 1860年の大統領選挙　 　奴隷制に比較的穏健な候補者である（55.エイブラハム・リンカン　　）（共和党）が当選

1861年2月　南部諸州は連邦を脱退し、南部連合国(The Confederate States of America)を結成 大統領：ジェファソン・デイヴィス　 首都：ヴァジニアの（56.リッチモンド　） 南軍　サウス・カロライナのチャールストン港内にある連邦のサムター要塞を包囲 大統領に就任した（57.リンカン　　　）　サムター要塞を奪還　南北の軍事対立の激化　→　南北戦争の開始   北軍　（58.資源　）が豊富 南軍　優秀な（59.軍人　）が多い 1863年　リンカン大統領　（60.奴隷解放宣言　）を出す　連邦の回復が狙い　→　実質的な効果はない 　北軍と南軍の激戦 　（61.ゲティスバーグ　）（ペンシルヴァニア州）の戦いの跡地で追悼演説　「･･･人民の、人民による、人民のための政治･･･」 1865年　（62.北　）軍の勝利で南北戦争終結 ワシントンで観劇中に、リンカンは南部人の俳優によって暗殺される 副大統領ジョンソンの昇格 南部の再建中の混乱 南部の白人　　民主党の下に団結 南部の白人による黒人や共和党員への脅迫 　秘密結社組織Ku Klux Klan (KKK)の起源

南北戦争後　（63.工業　）中心の北部の経済体制がアメリカの体制になる　以後急速な工業化 （64.大陸横断　）鉄道の完成（1869年）が工業化を促進 西部への移住を促進→国内資源の開拓→市場の拡大→大規模農業の発展   （65.カウ・ボーイ　）の活躍（19世紀末まで）　西部劇の題材 南北戦争後の19世紀後半の急速な工業化 労働力への需要が高まる　海外からの移民を受け入れる 　東欧・（66.南　）欧からの文化の流入----文化の多様化　都市部のローマ・カトリックやギリシャ正教徒の増大 政府は経済の問題に介入しない→（67.自由放任　）の風潮 大企業や大富豪の誕生　ロックフェラー家など 努力による成功の道が開かれる→（68.アメリカン・ドリーム　）の起源 工業化に伴う労働問題や都市の社会問題の拡大 　政府は消極的な対応　　キリスト者の運動の高まり 　金権政治と政治腐敗の蔓延 資本主義を正当化する理論→チャールズ・ダーウィンの（69.進化論　）を基にした（70.社会進化論　） イギリスのH・スペンサー(Herbert Spencer)、アメリカのW・サムナー(William Graham Sumner) 南北戦争後の西部を題材にした文学の誕生　　マーク・トウェイン『トム･ソーヤの冒険』

1870年代 アメリカの哲学と呼ばれるプラグマティズム(Pragmatim)が発展 代表的哲学者： チャールズ・パース Charles Sanders Peirce (1839–1914) ウィリアム・ジェームズ William James (1842–1910) 　 ジョン・デューイJohn Dewey (1859–1952)   パースの主張：科学的方法により全ての人が同じ結論に到達したのであれば、それが真実である。 ジェームズの主張：あらゆる人間の経験と満足の得られる関係になる考えが真実である。 デューイの主張：人間は経験の中で生活の知恵を得るとし、人間の自発的な成長を促すための環境を整えるのが教育の役割だとした。 少数企業による独占の傾向 例：鉄道　ヴァンダービルト社、ハリマン社、ヒル社が支配 トラスト（多くの会社が株式を一つの会社に運営を委託する形式）による独占 1882年　（71.ロックフェラー　）家のスタンダード石油会社が多くの会社を支配 政府はトラストを規制 トラストから（72.持ち株会社　）制に転換 20世紀初頭　92の会社がアメリカの産業の大部分を支配 社会問題の拡大→政治家の指導力への期待→政府の役割の拡大の時代へ

19世紀末のアメリカの変化 アメリカの工業化が原動力　 孤立主義からの海外進出へ 1867年　ロシアから（73.アラスカ　）を購入 1898年　フィリピンの独立を支援し、スペインと軍事衝突　→（74.米西　　）戦争、その後フィリピンはアメリカ領 　また、元はスペイン領だったグァムを併合 　同じ頃（75.ハワイ　　　）併合　 社会問題に対するキリスト教による改革運動→第三次大覚醒(The Third Great Awakening) （76.資本　　　）主義の弊害　　貧富の差の増大、都市のスラム街 社会福音運動(Social Gospel Movement) W・ラウシェンブッシュ(Walter Rauschenbusch)(バプティスト派の牧師)が中心 キリスト者の社会改革が現実世界を「神の王国」に変えると主張→YMCA、YWCA、救世軍の創設   政治における改革運動の始まり　→　（77.革新主義　　）(Progressivism) 　連邦政治、州政治、市政治での改革 　改革運動の支持者　　都市の労働者、農民 1900年の大統領選挙　共和党のウィリアム・マッキンレーの当選 翌年　大統領暗殺　副大統領（78.セオドア・ローズベルト　）の昇格 改革政策を実行→　内政・外交に積極的に関与 ・（79.パナマ　）運河の建設 ・中国に進出　→　国務大臣ジョン・へイの（80.門戸開放　）宣言 ・日露戦争後の講和会議　→　（81.ポーツマス　）会議の斡旋 ・独占的企業の摘発 ローズヴェルト　2期大統領を務めて勇退、その後ウィリアム・タフトが後継者になる

1912年の大統領選挙　ローズベルトが政界復帰を図ったために（82.共和　）党が分裂 民主党の候補者　ウッドゥロー・ウィルソンの当選 ウィルソン　理想主義に基づく改革政策を推進 ・税制改革　　（83.累進　）所得税の導入（レーガン大統領の時まで続く）　高額所得者ほど税率を高くする ・銀行制度の改革　これまでは中央銀行がない→（84.連邦準備局　）（現在まで続く）の創設　 　アメリカ国内の金利を一括して統制 ・外交　国際社会に正義を確立する　宣教師外交   1914年ヨーロッパでは（85.第一次世界大戦　）が勃発 イギリスとドイツの植民地獲得競争から イギリス・フランス・ロシア　→　三国（86.協商　） ドイツ・オーストリア・トルコ　→　三国（87.同盟　） 3C（カイロ・ケープタウン・カルカッタ）政策 3B（ベルリン・ビザンティウム・バグダッド）政策 アメリカの対応→ウィルソン大統領　アメリカの伝統的な孤立主義に基づく（88.中立　）の立場 　ウィルソンの姿勢　→　キリスト教の正義の現実社会で確立すること　→　宣教師外交 1917年　ドイツによる無制限潜水艦攻撃の開始　　アメリカの商船が撃沈される アメリカはドイツに宣戦布告　→第1次世界大戦への参戦 戦時中の米国内　ドイツ系住民への攻撃 参戦国での変化　1917年3月　（89.ロシア　）革命　社会主義政権の誕生

第一次世界大戦の結末　 ウィルソン大統領　14ヶ条（民族自決、国際連盟の設立など）の提案により戦争終結を図る ドイツの敗色濃厚　1918年11月　ドイツに革命が起こり皇帝ウィルヘルム2世退位　ドイツ降伏 1919年　（90.パリ　）で講和会議 イギリスなどとドイツとの講和条約＝（91.ヴェルサイユ　　）条約・ドイツへの苛酷な賠償金の請求 1919年11月　アメリカ上院　（92.ヴェルサイユ　　）条約の批准を否決　ウィルソン外交の敗北 アメリカは戦後設立された（93.国際連盟　）に不参加   第１次世界大戦（1914～18年）の後　アメリカは国際連盟に加盟せず　　伝統的な（94.孤立主義　　）への回帰 1920年代　アメリカの大繁栄の時代 消費文化の到来　 フォード社（会社の設立は1907年）の（95.自動車　）の増加　→　道路網の整備 1922年　（96.ケロッグ　）社、朝食シリアルを大々的に販売 ラジオ番組などの（97.大衆文化　）の一般化

1920年代の反動的な風潮 ・1924年移民法＝（98.南欧・東欧系移民　）の制限、日本からの（99.移民　）を禁止 　アメリカは反日に転換　→　太平洋戦争の遠因 ・プロテスタント優越主義(Protestant Supremacy) 　　反ユダヤ・反カトリック　→　東欧からの移民に反発 　　キリスト教のファンダメンタリスト（聖書を忠実に信じる人達）の増加→（100.モンキー　）裁判 1925年　テネシー州デートンの高校生物教師ジョン・スコープス　公立学校で（101.進化論　）を教えたために告訴される 　スコープスは有罪になるが、釈放される   ・KKKの復活 ・（102.禁酒法　）（1920年制定、　1933年廃止） 　マフィアによる密造酒の販売　　（103.アル・カポネ　）の暗躍 大衆娯楽の拡大 1927年　漫画映画（104.ミッキー・マウス　　）の開始　 映画産業の隆盛　（105.トーキー　）映画の登場　 　映画産業の拠点としてロサンゼルスの（106.ハリウッド　） 　（1918年頃に設立）が興隆 　　新しい産業の映画業からニューヨーク資本を排除するため プロ・スポーツの人気向上　 　プロ野球の（107.ベーブ・ルース　　）の活躍 （108.チャールズ・リンドバーグ　　）のニューヨーク・パリ間無着陸横断飛行への関心

消費文化への反発 アメリカの文学者がアメリカ文化を嫌い、ヨーロッパに移住（例：アーネスト・ヘミングウェー） 代表的文学者： アーネスト・ヘミングウェー（代表作『陽はまた昇る』）、 ドス・パソス（代表作『マンハッタン・トランスファー』）、 ウィリアム・フォークナー（代表作『兵士の報酬』）、 スコット・フィッツジェラルド（代表作『グレート・ギャツビー』 古き良きアメリカの農村や自然への回帰を主題にする 繁栄を支えた投機（株の売買）の過熱　借金をして株を買う風潮が起こる   ニューヨーク株式市場の株価の大暴落（1929年10月）→借金をしている個人や企業の破産→アメリカ経済を大混乱にする→（109.大恐慌　）の始まり 世界的な不景気をもたらす　→　第２次世界大戦の遠因 プロテスタントの新正統主義(Neo-Orthodoxy)の思想形成 ラインホールド・ニーバー(Reinhold Niebuhr)　 　原罪を強調し、人間は罪深い存在であることを強調 　社会正義の確立のために、キリスト者は現実政治へ関与すべき 1932年の大統領選挙で民主党のフランクリン・ローズヴェルトが当選 ローズヴェルトの政策 （110.ニュー・ディール　　）（新規巻きなおし）政策 　政府主導による経済運営政策

大恐慌への対応 ・不況からの脱出のため統制経済を採用 　日本　→　（111.軍国主義　　） 　ドイツ　→　ヒットラーのナチズム（国家社会主義） 　イタリア　→　ムッソリーニのファシズム（全体主義） ・イギリス・フランス・アメリカは民主主義の維持   全体主義国と民主主義国との対立の激化 第２次世界大戦　 ドイツ・イタリア・日本などの全体主義国とイギリス・フランスなどの民主主義国との軍事対立 　アメリカは最初は（112.中立　）　　 　日本軍の（113.真珠湾攻撃　）(日本時間、1941年12月8日） 後に参戦→次第に民主主義国が優勢になる 第２次大戦終結と兵員復員によるアメリカ国内の祝賀ムードの高揚 兵員の帰還　郊外住宅の増加に伴う（114.自家用車　）と家庭電化製品の普及 大戦後の米ソの冷戦　　 自由主義陣営のリーダーとしてのアメリカの役割が増大 アメリカの（115.大衆文化　）の世界的浸透　アメリカの民主主義の宣伝にアメリカの映画を活用

1950年代（アイゼンハワー大統領の時代）のアメリカ文化　　 保守化とそれへの反発 　保守的な傾向　→　（116.共産主義　）との対決 連邦議会での知識人の喚問　中心人物　共和党上院議員ジョー・マッカーシー（Joseph McCarthy) マッカーシー旋風(McCarthyism)の進展（1950～1954）　 　共産主義者への取り締まりの強化 　反共産主義の基盤としてのキリスト教信仰 　アメリカ文化の自由が制約される 　喜劇俳優（117.チャールズ・チャップリン　）のイギリスへ帰国   アメリカ的な生活様式の確立 1955年　マクドナルド社ハンバーガー・ショップ　 シカゴでオープン テレビの一般化（50年代末にはアメリカのほぼ全家庭が白黒テレビを所有） 既成の価値観の中心であるキリスト教の（118.ピューリタニズム　　）への反発 若者文化の興隆 ・『理由なき反抗』（1955年）俳優ジェームズ・ディーンの人気 ・ロックン・ロール音楽の人気向上　 　映画『暴力教室』(1956) Rock around the Clockがヒット

若者中心の新しいアメリカ文化　世界の若者に浸透 エルビス・プレスリーの登場 白人以外の文化への関心の高まり　 　黒人の音楽（ジャズやブルース）やスポーツの認知   テレビに押されていた映画産業の復興 　カラー映画の増加　　テクニカラー 　ワイドスクリーンの開発　　シネマスコープ 　ディズニーのアニメ映画の人気　 　　　→　テーマパーク（119.ディズニーランド　）の開園（1955年カリフォルニアのアナハイムで開園） 黒人への差別の撤廃と公民権(Civil Rights)の拡大を促進 1954年　連邦最高裁判所　　公立学校での黒人分離教育（アメリカ南部は白人と黒人の教室を別にする）に違憲判決 以後、黒人差別への違憲判決が続く 1960年代　黒人への（120.人種差別　）撤廃の気運の高まり 黒人の権利の主張　→　ブラック・パワーの主張（キング牧師の非暴力主義とマルコムXの暴力主義の対立） 大学入学や就職に際し、黒人に一定の割合を割り当てる 　→逆差別（黒人への一定の割合の保証）を生む

ヴェトナム戦争（1965年～1973年）→　反戦運動が既成のアメリカ文化の否定へと結びつく キリスト教の体制側と見なされたMain Lineの教派(会衆派や長老派）が衰退し、反面、ビリー・グラハム(Billy Graham)などが行う巡回説教に人気が高まる　→　第4次大覚醒 ピューリタニズム（キリスト教の原理主義のようなもの）が否定される サブ・カルチャー（反体制派や黒人などの少数民族の文化）の認知　 ベトナムでは白人と同様に黒人等の少数民族も兵士として活躍したことによる   反体制文化の象徴 イギリス出身の音楽バンド（121.ビートルズ　）の人気の高まり ヒッピー流の自由な生活スタイルの流行→長髪や（122.ドラッグ　）の増加

1970年代の社会の多様化 アメリカ文化の多様化 →　仏教を始めとする（123.東洋　）の文化への関心の高まり 様々な規制の解除　権利の主張→訴訟の増加、　女性差別の解消、ポルノの解禁 ジミー・カーター大統領(1977-1981) 　ヴェトナム戦争による国内の混乱や分裂を治めるために、キリスト教信仰を重視する 　外交政策　→　人権外交   1980年代　（124.ロナルド・レーガン　）大統領の登場　保守主義への回帰の傾向が強まる ジェリー・ファルウェル(Jerry Falwell)(南部バプティスト派)のモラル・マジョリティ(Moral Majority)が選挙支援 聖書の記述を遵守する保守的思想 1986年10月　税制改革法　　（所得税の累進税率の簡素化と低減化）→　高額所得者の所得税が軽減され、所得格差が拡大 社会保障政策の切り詰め　黒人への優遇策の是正→逆差別の是正 1990年代 米ソ冷戦の終結に伴い、アメリカの経済や文化の世界的な拡大→アメリカの功利主義の世界的拡大 イスラム教徒との対立　→　（125.文明の衝突　）を導く アメリカ国内におけるキリスト教、特にテレビを通して福音主義（エバンジェリカリズム）が台頭 テレビ・エヴァンジェリスト(TV Evangelist)　テレビやラジオなどのメディアを利用して聖書の福音の伝道を積極的に行う→キリスト教主義の復活 （126.インターネット　　）の普及による情報の蔓延（1995年のWindows 95の発売）

2000年代 2001年9月11日　同時多発テロ事件 ブッシュ政権内で（127.ネオ・コン　）（新保守主義者）の影響力の拡大 ネオコン(Neo-Conservative)→キリスト教に基づくアメリカの伝統的な価値観の信奉者 アメリカとその協力軍のアフガニスタンのタリバン政権の打倒 2003年3月20日　アメリカとその協力国軍イラクへの侵攻を開始　（128.イラク　）戦争の開始 　アメリカ国内でのブッシュ政権への批判の拡大   2008年　バラク・オバマ(Barack Obama)政権誕生 ラインホールド・ニーバー思想への傾倒 　国内政策：社会民主主義的改革　 　　（129.医療　）制度改革法案成立 (2010年)　国民皆保険を目指す 　対外政策：アメリカの軍事力の抑制　 　　イラクから米軍分完全撤退(2011年)