アウトカムを指標とし、ベンチマーク手法を用いた 「周産期母子医療センターネットワーク」の構築に関する研究

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© 日本周産期・新生児医学会 新生児蘇生法委員会 日本版新生児蘇生法ガイドライ ン 2015 改正点のポイント 日本周産期・新生児医学会 新生児蘇生法委員会.
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2006 年 ネットワークデータベース解析 東京女子医科大学母子総合医療センター 楠田 聡. 釧路赤十字病院青森県立中央病院 岩手医科大学仙台赤十字病院 福島県立医科大学附属病院獨協医科大学 自治医科大学群馬県立小児医療センター 埼玉県立小児医療センター埼玉医科大学総合医療センター 亀田総合病院東京女子医科大学.
日本産科婦人科学会 産婦人科医療提供体制検討委員会 の活動概要
RSウイルス感染症流行年における Palivizumab使用実態の検討
低出生体重児の 発育と発達 静岡県富士保健所 後藤 幹生 静岡県富士保健所  後藤幹生 .
中核病院小児科・地域小児科センター登録事業について
ADL維持向上等体制加算の 算定状況に関する実態調査
浅間総合病院小児科の紹介 浅間病院小児科は、一般(病院)小児科として機能しています。
市町村による精神障がい者の地域移行を進めるための支援策について(案)
平成26年度 診療報酬改定への要望 (精神科専門領域) 【資料】
重症心身障害児者等 コーディネーター育成研修 3 支援体制整備③ 医療・福祉・教育の連携
新生児医療の現状   全国と滋賀県 1997年7月25日、県立小児保健医療センターで行われた乳幼児健診従事者研修会での講演に使用したスライドです。 (滋賀医科大学小児科 青谷裕文 作成) ? 新生児は減っているのか? 未熟児は増えているのか? 未熟児はどれくらい助かるのか? (全国では?滋賀県では?)
インターネットを利用した 多施設共同研究支援システム -- NRN (Neonatal Research Network) における運用経験
自殺未遂者・遺族ケア に関する研究について
第3回はままつCDE研究会 アンケート集計結果
PT、OT、ST等の外部専門家を活用した指導方法等の改善に関する実践研究事業(新規) 平成20年度予算額(案) 42,790千円              
愛知県統一がん地域連携パス プロジェクト ~がんの地域連携確立にむけて~
日本人在胎期間別出生時体格基準値の作成 昭和大学小児科 板橋 家頭夫 分担研究者 研究協力者
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インダシン予防投与多施設ランダム化比較試験・二次解析報告
子ども・子育て関連法における妊婦健診の位置付け
平成26年度拡大医療改革委員会 兼 産婦人科医療改革 公開フォーラム
趣旨  平成22年4月1日厚生労働省(医政発0401第17号) 各都道府県知事にあて発令された文章を受けて 県内各施設における医療的ケアを実践的に 指導できる看護職員を養成することを目的
2003年出生極低出生体重児の 3歳時予後 :施設間比較と予後指標
周産期医療の新しいパラダイムを求めて 中 村 肇 (神戸大・小児科)
健康寿命について H27.1健康づくり課作成 ○健康寿命とは… 一般に、ある健康状態で生活することが期待される平均期間またはその指標の総称
回復期リハビリテーションの成績報告 脳卒中の病型・部位別に
大阪大学医学部附属病院 総合周産期母子医療センター 和田和子
「健やか親子21」の中間評価 結果と推進における課題
千葉県周産期医療ネットワーク・コーディネータ導入の実績 「たらいまわしゼロを目指して」
重症心身障害児者等 支援者育成研修テキスト 5 ライフステージにおける支援① 各ライフステージにおける 相談支援に必要な視点
    「超低出生体重児の後障害なき救命に関する研究」
地方会が検討した小児医療提供体制の重点化・効率化案
Outcomes Among Patients Discharged From Busy Intensive Care Units
~三重県(地方)と名古屋市(都市)の比較検討から~ 三重県産婦人科医会2) 愛知県産婦人科医会3) 三重大学4)
死亡統計 参考資料1-1 人口動態調査の死亡・死産統計 市区町村長が,死亡については戸籍 法による届書等から,死産について は死産の届出に関する規程による 届書等から,人口動態調査票を作成。 厚労省が集計する。 死因統計は公衆衛生の基本統計。
「保育所等におけるアレルギー対応」 厚生労働省 平成28年度保育所等事故予防研修会 国立病院機構 福岡病院 名誉院長 西間 三馨
日本糖尿病学会のアクションプラン2010(DREAMS)
YMCA訪問看護ステーション・ピース 第2回 小児研修会のご案内
北海道東部地域における 産科医療危機への取り組み 釧路赤十字病院  米原 利栄.
指標の構成について 指標の概要 具体例 ・目標に向けた全体的な評価指標(アウトカ ム指標)となるもので、「健康行動の指標」
極低出生体重児の 新生児遷延性肺高血圧症の検討
愛知県統一がん地域連携パス プロジェクト ~がんの地域連携確立にむけて~
Evidence-based Practice とは何か
地域医療構想と地域包括ケア 千葉大学予防医学センター 藤田伸輔 2016/7/2 新潟朱鷺メッセ.
「小児集団における医薬品の臨床試験に関する ガイドライン(案)ICH-E11」と小児医薬品の将来
「地域分娩環境確保の方策」 その1 海野信也 「周産期医療の広場」
大阪府健康づくり推進条例の概要について (1) 条例制定の背景・必要性 (3) 条例案の概要 (2) 条例制定のポイント
母子保健の取組を推進するための国と各地方公共団体の役割
看護師等の就職支援について     静岡労働局職業対策課.
予後因子(入院時年齢・FIM・発症後日数)の階層化による回復期リハの成果測定法の提唱
アウトカムとタスク.
「周産期母子医療センターネットワーク」による フォローアップ・介入による改善・向上に関する研究
平成30年度に新たに設置する精神医療懇話会について
心臓機能障害(ペースメーカ等植え込み者)の 診断書・意見書を作成される医師の皆さまへ
研究の背景 教育環境の変化 臨床研修必修化 国立大学独法化 診療環境の変化 国立病院独法化 医療費抑制政策 少子高齢化 いわゆる“医療崩壊”
総合周産期母子医療センターにおけるフォローアップ体制の整備 -フォローアップ率への影響要因-
院内の回復期リハ病棟間の成果比較  -予後因子(入院時年齢・FIM・発症後日数)の階層化による測定法を用いて-
筋ジストロフィー臨床試験ネットワーク 設立のご案内 第1回筋ジストロフィー臨床試験ネットワーク研修会のご案内♪
我が国の自殺死亡の推移 率を実数で見ると: 出典:警察庁「自殺の概要」
資料2 北信医療圏における 平成29年度病床機能報告等の状況について.
進捗状況 日本大学医学部附属板橋病院 細野茂春
大阪市の依存症対策 現状と課題 H29事業 共通 アルコール依存 薬物依存 ギャンブル等依存 治療が長期間に及ぶ-薬物治療の効果は限定的
在宅医療施策の取組状況と今後の展開(案)
医療活動訓練 ~小児周産期医療~ 資料3 ・発災:平成30年2月16日午後11時 ・震源地:大阪府北部 M7.5 最大震度7
発 達 障 が い 児 者 総 合 支 援 事 業 平成29年度予算 218,128千円
目 次 第1章 大阪府保健医療計画について 1.医療計画とは・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1
~妊娠・出産・子育て期までの切れ目ない支援~
「産婦人科医療における格差是正に向けて」
~「依存症対策のあり方について(提言)」(平成29年3月)と府の対応~
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アウトカムを指標とし、ベンチマーク手法を用いた 「周産期母子医療センターネットワーク」の構築に関する研究 平成18年度厚生労働科学研究費補助金 (子ども家庭総合研究事業) アウトカムを指標とし、ベンチマーク手法を用いた 質の高いケアを提供する 「周産期母子医療センターネットワーク」の構築に関する研究 A multicenter benchmark research on neonatal outcome in Japan. 主任研究者 藤村正哲 大阪府立母子保健総合医療センター 分担研究者 楠田 聡 東京女子医科大学周産母子医療センター 大野 勉 埼玉県立小児医療センター 中村 友彦 長野こども病院 三科 潤 東京女子医科大学周産母子医療センター 上谷 良行 兵庫県立こども病院 田村 正徳 埼玉医科大学総合医療センター

母子保健法 第2章 母子保健の向上に関する措置(第9条~第21条の4) (医療施設の整備) 第20条の2 第2章 母子保健の向上に関する措置(第9条~第21条の4) (医療施設の整備) 第20条の2  国及び地方公共団体は、妊産婦並びに乳児及び幼児の心身の特性に応じた高度の医療が適切に提供されるよう、必要な医療施設の整備に努めなければならない。 (調査研究の推進) 第20条の3  国は、乳児及び幼児の障害の予防のための研究その他母性並びに乳児及び幼児の健康の保持及び増進のため必要な調査研究の推進に努めなければならない。

○周産期医療対策整備事業の実施について(平成8年5月10日) (各都道府県知事あて厚生省児童家庭局長通知) 周産期医療対策事業実施要綱 周産期医療システムの整備 Ⅰ.周産期医療協議会の設置 構成 保健医療関係機関・団体の代表 地域の中核の周産期医療施設で周産期医療に携わる医師 学識経験者 都道府県・市町村の代表など Ⅱ.総合周産期母子医療センターの指定   (3次医療圏に一カ所=都道府県単位一カ所) Ⅲ.地域周産期医療センターの認定   (2次医療圏に一カ所以上) Ⅳ.周産期医療システムの確立のための調査分析 周産期医療システムにかかわる医療施設 マンパワーの状況 医療機関の連携状況 周産期救急医療の実施状況 周産期搬送体制の問題点の検討と搬送体制の確立 周産期ネットワークの確立 Ⅴ.周産期医療関係者の研修

平成17年(2005)人口動態調査 出生体重1500g未満の新生児 出生総数 8,197人 死亡総数  914人 死亡率   11.2%

超低出生体重児の成績の向上 死亡率の改善 % % 在胎期間 Mortality 死亡率 大阪府立母子保健総合医療センター新生児科(院内出生) 超低出生体重児の死亡率は1980年代に、まず24・25週のグループが改善してきました。さらに1990年代に入って24週未満の超早産児の救命率も50%を下回るようになってきました。 大阪府立母子保健総合医療センター新生児科(院内出生)

施設ランク別にみた脳性麻痺、未熟網膜症 1995年出生<1000g児の3歳時予後から 基幹的な施設が良好な結果をもたらす かって石塚先生を中心にした新生児委員会全国調査、そしてこの図のように厚生科学研究中村班の調査で明らかにされてきたことは、医療機関をその規模と体制から3つに分類したとき、整備された大規模NICUの成績は他に優るという結果です。基幹的な施設が良好な結果をもたらすということは諸外国からも報告されており、新生児集中治療の成績を改善するためには、基幹的施設の充実の必要性を明らかにしています。 Aランク:超低出生体重児年間入院20例以上、n = 275 Bランク:10例〜19例、n = 277 Cランク:10例未満、n = 205 厚生省研究班全国調査, 1999

ハイリスク新生児医療の戦略 1. ハイリスク新生児を新生児ICUへ集約する 2. 個々の新生児ICUの治療成績を向上させる その基礎データを得るため 1. 新生児ICUへの集約率をモニターする 2. 新生児ICU退院児のアウトカムをモニターする その実現に向けて、医療機関と行政は 1. 新生児医療の地域ネットワーク整備 2. 新生児ICU医療機関整備

28 16 27 38 21 総合周産期母子医療センター指定順(1〜40) 25 21 3 36 2 32 15 4 24 34 35 13 39 40 18 30 1 32 6 27 9 39 32 13 12 17 8 39 22 12 36 39 33 14 20 23 37 10 10 26 29 7 31 33 31 21 39

アウトカムを指標とし、ベンチマーク手法を用いた質の高いケアを提供する 「周産期母子医療センターネットワーク」の構築に関する研究 藤村 楠田               田村               大野、中村           三科、上谷 全国のセンターが参加(N=61) 全ハイリスク児の33%

データベース構築 ベンチマーク 楠田、加部 入院数と死亡率:2003年と2004年

データベース構築 ベンチマーク 楠田 施設別症例数<1500g) 160 2003年 140 症例数 120 100 80 60 50 40 20 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33 34 35 36 37 施設番号 120 2004年 100 80 60 50 40 20 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33 34 35 36 37 38 39 40 41 42 43 44 45 46 47 48 49 50

データベース構築 ベンチマーク 楠田 施設別死亡退院率(<1500g) 2003 施設番号 2004

2003年と2004年の施設別死亡率の比較 25 20 死亡退院率(%) 15 10 5 2003年 2004年

出生体重別死亡率(<1500g) 2003年と2004年の比較 % Died Birth weight (g) 100 90 80 データベース構築 ベンチマーク 楠田 100 2003年と2004年の比較 90 80 70 60 2003 % Died 50 2004 40 30 20 10 -400g 401- 501- 601- 701- 801- 901- 1001- 1101- 1201- 1301- 1401- All infants 500g 600g 700g 800g 900g 1000g 1100g 1200g 1300g 1400g 1500g Birth weight (g)

青森県立中央病院が青森県全体に占める割合の推移

階層別死亡率と均てん化死亡抑止数 データベース構築 ベンチマーク 楠田、加部 死亡数(人) 死亡率(%) 均てん化 抑止死亡数(人) 2003 2004 死亡率上位25%で均てん化 18 26 2.6 4.1 170 149 死亡率上位50%で均てん化 66 87 5.6 5.8 120 111 平均の死亡率で 232 260 10.8 9.4 51

データベース構築 ベンチマーク 楠田 主要疾患・治療法の推移(<1500g)

母体ステロイド投与 データベース構築 ベンチマーク 楠田 100 90 平均:41% 80 70 60 50 40 30 20 10 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33 34 35 36 37 100 90 平均:35% 80 70 60 50 40 30 20 10 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33 34 35 36 37 38 39 40 41 42 43 44 45 46 47 48 49 50

慢性肺疾患(重症) 100% 90% 80% 70% 60% 50% 40% 30% 20% 10% 0% 100% 90% 80% 70% データベース構築 ベンチマーク 楠田 慢性肺疾患(重症) 100% 90% 平均28% 80% 70% 60% 50% 40% 30% 20% 10% 0% 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33 34 35 36 37 0% 10% 20% 30% 40% 50% 60% 70% 80% 90% 100% 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33 34 35 36 37 38 39 40 41 42 43 44 45 46 47 48 49 50 平均17%

Clinical Indicator 死亡率ランクと疾患罹患率 データベース構築 ベンチマーク 楠田、加部 Clinical Indicator 死亡率ランクと疾患罹患率 死亡率ランク

国際比較 本研究班データ vs CPQCC-2005 施設数 入院数 死亡数 死亡率 JAPAN (2004) 50 2777 260 データベース構築 ベンチマーク 楠田、加部 国際比較 本研究班データ vs CPQCC-2005 施設数 入院数 死亡数 死亡率 JAPAN (2004) 50 2777 260 9.4 CPQCC (2005) 120 5727 599 10.5 California Perinatal Quality Care Collaboration

国際比較 本研究班データ vs CPQCC-2005 国際比較:v.s. CPQCC2005 データベース構築 ベンチマーク 楠田、加部 国際比較 本研究班データ vs CPQCC-2005 国際比較:v.s. CPQCC2005 California Perinatal Quality Care Collaboration

退院時修正在胎期間 (生存退院) 60 50 40 30 20 10 2003年 修正在胎期間 97.4±57.0 days n=1 912 退院時修正在胎期間 (生存退院) n=1 912 60 50 修正在胎期間 40 30 97.4±57.0 days 20 2003年 10 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33 34 35 36

<1500g死亡率と分娩数 死亡率 分娩数 R=-0.304, P=0.045 分娩数  NS:小児科病床数、NICU病床数、IPPV数、NICU医師数 総合周産期母子医療センターネットワーク研究班

<1500g死亡率とNICU夜勤看護師数 死亡率 NICU夜勤看護師数 r=-0.356, P=0.024 NS:小児科病床数、NICU病床数、IPPV数、NICU医師数 総合周産期母子医療センターネットワーク研究班

小児科医・産科医・助産師・看護師向けの 新生児心肺蘇生法研修プログラムの構築 田村 小児科医・産科医・助産師・看護師向けの 新生児心肺蘇生法研修プログラムの構築 1.EBMを踏まえた標準的な新生児心肺蘇生法のガイドラインとマ    ニュアルの作成 2.適切な薬剤や蘇生器具・装置の選定と使用手順と評価に関する研究 3. 研修用教材の作成とその評価 小児科医・産科医・助産師・看護師向けの研修プログラムの開発とその評価 5. 研修講習会の実践と評価 6. 全国的な研修システムの構築とその評価

Neonatal Research Network 新生児臨床研究 ネットワーク・NRN 藤村 Neonatal Research Network 新生児臨床研究ネットワーク

統一フォローアップ実施施設の増加 実施可能 三科 フォロ−アップ体制 の構築 % 回答無し+新規指定施設 実施困難 実施見込み 100 回答無し+新規指定施設 90 80 70 実施困難 実施見込み 60 50 40 実施可能 30 実施可能+見込み 20 10 2004年   38施設 2005年  48施設 2006年1月  48施設 2006年7月  54施設

大阪府立母子保健総合医療センター学齢期検診受診者  発達予後と周産期因子の解析 大阪府立母子保健総合医療センター学齢期検診受診者 対象: 1981-1990 年に、28 wks未満 又は 1000 gm 未満で本院で生まれ、      7-9歳 となっている163人の学童 知能指数 (IQ)の測定: WISC-R 統計解析: ステップワイズ回帰分析 (SPSS) 解析した周産期因子 妊娠・分娩: 経妊・経産回数、破水-分娩時間、             切迫早産に対するbetamethasone総投与量、胎児仮死、帝切/経膣、 多胎、出生順位、胎位、胎盤病理組織の絨毛膜羊膜炎、院内・院外 新生児: 男・女、 在胎期間、 出生体重、 頭囲、胎児発育、 1分・5分Apgar 点数、 自発呼吸の確立時間、 蘇生法、 脳室内出血(grade)、 肺出血、 壊死性腸炎 人工換気日数、気管支肺異形成症、 Wilson-Mikity症候群、 その他の慢性肺疾患、 ここで超低出生体重児の周産期因子が、学齢期検診のWISC-R総合点とどのような関連を示すのか解析してみます。統計解析はステップワイズ回帰分析 (SPSS)で解析した周産期因子は妊娠分娩の因子、新生児期の因子です。

いずれも周産期の医療において対策をとることが可能な因子である 学齢期の知能に関与する周産期因子の重回帰分析 最も寄与する因子 ステップワイズ法による これらの周産期因子をステップワイズ法による重回帰分析でまとめますと、IQを増加させる因子としてもっとも重要なのは人工換気療法の日数をできるだけ短くすること、出生時の頭囲が大きいこと、5分Apgar scoreが大きいことが選択されました。いずれも周産期の医療において対策をとることが可能な因子であり、今後の超低出生体重児の予後を改善するために取り組むべき課題として、具体的な対策が求められると考えられます。 いずれも周産期の医療において対策をとることが可能な因子である

大脳白質面積と知能指数 (超低出生体重児・7-9歳) 知能指数 N=135 R=0.475, p<0.0001 1984-92年出生の7-12歳 N=135  住田 et al. 未熟児新生児誌1996;8:141 (超低出生体重児・7-9歳) 高い相関がみられる R=0.475, p<0.0001 知能指数 当科の住田らは学齢期検診受診者135名の脳MRIにおいて大脳白質の面積に注目しました。横軸に大脳白質/半球面積比〈%〉を、縦軸にIQをとりますと、高い相関係数のもとに高度に有意の正相関が示されました。この子ども達の脳白質容積が学齢期までどういう発育経過をとってきたのかは今後の検討課題ですが、NICUを退院する頃には決定されていた可能性があります。 大脳白質/半球面積比〈%〉 大阪府立母子保健総合医療センター 新生児科

結論 総合周産期母子医療センターの新生児部門(61)が参加する研究 ネットワークを組織して、データベースの構築、蘇生研修の実施、 共通フォローアップ・プロトコールの実施、多施設臨床試験の実施 を進めた。 2.極低出生体重児(<1500g) の生存率改善、施設間差の改善、臨床指標   改善(重篤疾患発症率等)等の成果があった。 3.データベースの構築・活用とベンチマークによる改善運動はアウトカ   ム指標の改善に有効である。 4.一定基準(3床に看護師一人)の下でも、大規模な施設ほど死亡率は   低いことを示した。 5.恒久的な「総合周産期母子医療センター・ネットワーク」の設立を勧   告する。