地域リハビリテーション -訪問リハビリテーションを中心に- 訪問看護ステーション りんどう 理学療法士 西澤 道雄
高齢者のリハビリテーション・介護予防 予防的活動 治療的活動 介護的活動 健 康 増 進 急 性 期 リ ハ 回 復 期 リ ハ 生 活 期 生転 活倒 習予 慣防 病 急 性 期 リ ハ 回 復 期 リ ハ 生 活 期 リ ハ 終 末 期 リ ハ 老人保健事業・介護予防事業 医療保険 老人保健事業・介護予防事業 介護保険 健康増進法 医療保険 傷病の急性発症 要介護認定
訪問リハビリテーションの定義 病気やけがや老化などにより、心身に何らかの障がいを持った人のうち、外出が困難な者や居宅生活上何らかの問題がある者に対して、理学療法士や作業療法士・言語聴覚士などが居宅に訪問し、障がいの評価・機能訓練・ADL訓練・住環境整備・専門的助言指導・精神的サポート等を実施することで、日常生活の自立や主体性のあるその人らしい生活の再建及び質の向上を促す活動の総称のことである。 その活動は、地域におけるリハビリテーションの一翼を担うもので、常にその対象者の生活支援に関わる家族や専門スタッフ(保健・医療・福祉)と積極的に連携を取りつつ行われるべきである。 (全国訪問リハビリテーション研究会)
訪問リハビリテーションの目的 在宅という現実の生活の場で日常生活活動の自立と社会参加の向上を図ることであり、高齢者本人と自宅環境との適合を調整する役割を持ち、自宅での自立支援の効果的なサービスである。 退院(所)直後や生活機能が低下した時に、計画的に、集中して実施するサービスとしても位置づけ、拡充していく必要がある。また、その内容は日常生活活動と社会参加の向上に働きかける。 (高齢者リハビリテーションのあるべき方向」)
ICF(国際生活機能分類)モデル 2001年 WHO 活動 健康状態 心身機能・ 身体構造 参加 個人因子 環境因子 生活機能 5
生活期におけるアプローチ 身体機能的要因 環境的要因 家族・介護者の要因 精神・ 心理的要因 生活機能の向上・活動性の拡大
訪問リハの4つの機能 1)生活場面において心身機能の改善を行う (therapy) 訪問リハの4つの機能 1)生活場面において心身機能の改善を行う (therapy) 2)生活環境との心身機能との関係調整を行う (coordination) 3)生活活動の活性化と社会参加を促す (guidance) 4)本人・家族や多職種へ評価・助言を伝え協働して リハビリテーションを促進する (management)
生活期リハの4つの課題 安定性 継続性 個別性・発展性 尊厳の保障 1) 退院後のソフトランディング ☞退院後の在宅生活の安定化支援 生活期リハの4つの課題 1) 退院後のソフトランディング ☞退院後の在宅生活の安定化支援 *新生活環境における不安定さに対して 2)安定した生活の維持(メンテナンス) (継続したモニタリング&タイムリーな評価・アプローチ) ☞在宅生活の継続支援 *3つの支点要素の総和=生活力を継続する力 (本人の健康状況・人的環境・物理環境) 3) 個別性を追求するQOL支援 ☞その人らしい生活の再構築と援助 *障害適応をうながす・地域環境とのマッチングも援助 4)人としての尊厳を全うする事を援助する機能 ☞介護期~終末期リハ対応 安定性 継続性 個別性・発展性 尊厳の保障
「病院の世紀」から 「地域包括ケア」の時代へ 「病院の世紀」から 「地域包括ケア」の時代へ 20世紀後半は「入院医療」が急速に進歩し、延命を目的とした治療医学が全盛期を迎えた時代 ☞「病院の世紀」 21世紀の医療は「地域包括ケア」に向かう ☞市民は、治療のために一時的に生活を切り離 して病院で治療に専念することはあっても、 多くの市民は最終的に住み慣れた地域で、安 心して暮らしたいと願っている。これを支援 するのが「地域包括ケアシステム」である。
地域リハビリテーションの定義 (日本リハ病院・施設協会:2001年) 地域リハビリテーションの定義 (日本リハ病院・施設協会:2001年) 地域リハビリテーションとは、障害のある人々や高齢者およびその家族が住み慣れたところで、そこに住む人々とともに、一生安全に、いきいきとした生活が送れるよう、医療や保健、福祉及び生活に関わる人々や機関・組織がリハビリテーションの立場から協力しあって行う活動のすべてを言う。 (続く)
これらの活動を達成するためには、障害の発生を予防することが大切であるとともに、あらゆるライフステージに対応して継続的に提供できる支援システムを地域で作っていくことが求められる。 ことに医療においては廃用症候群の予防および機能改善のため、疾病や障害が発生した当初よりリハビリテーションサービスが提供されることが重要であり、そのサービスは急性期から回復期、維持期へと遅滞なく効率的に提供される必要がある。 (続く)
また、機能や活動能力の改善が困難な人々に対しても、できうる限り社会参加を可能にし、生ある限り人間らしく過ごせるように専門的サービスのみでなく地域住民も含めた総合的な支援がなされなければならない。 さらに、一般の人々が障害をおうことや年をとることを自分自身の問題としてとらえるよう啓発されることが必要である。
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