緩和ケアチームの立ち上げ ー緩和ケア医の立場からー

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1 緩和ケアチームの立ち上げ ー緩和ケア医の立場からー
　　　　　　　　　　　　　　　　筑波大学 木澤義之 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

2 緩和ケアセンターの構成 センター長：精神科医師 医師：緩和医療専従1名、専任1名 看護師：病棟2名、外来化学療法室1名
　以上がコアメンバー、そのほか リンクナース：各病棟1名 その他の診療科の医師、看護師、薬剤師

3 ★ ★

4 緩和ケアチームの業務 院内コンサルテーション 外来コンサルテーション（オン・デマンド） レジデントレクチャー
身体・精神症状緩和 コミュニケーション支援 療養の場の調整（在宅、緩和ケア病棟など） 終末期ケア 外来コンサルテーション（オン・デマンド） レジデントレクチャー 診療所、訪問看護ステーションとの連絡会議 近隣の緩和ケア病棟との合同カンファレンス

5 緩和ケアチームコンサルテーション方法（病棟）

6 毎週月曜日午後：外来化学療法室 医療福祉センターとのミーティング
緩和ケアチームコンサルテーション方法（外来） 　　　　　　　　＊総合外来日（火曜日午前）以外でもお気軽にご連絡下さい 　　　　　　　　＊緩和ケアチームの外来での活動 　　毎週月曜日午後：外来化学療法室　医療福祉センターとのミーティング 　　　　　　　　　　毎週金曜日（１１：００～１２：３０　外来化学療法室） 　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　患者ケアに関してスタッフの支援

7 チーム内の役割分担 基本的に、全員で回診、外来を行って常にコミュニケーションをとる（情報を共有する）
リンパ浮腫のケアは認定看護師が主として担当 看護ケアに関しては基本的に看護師から、医学的なことは医師から推奨を行う 困ったときはポジションパワーを使うことも

8 プライマリチームとの役割分担 病棟では、直接ケアや処方、検査オーダー、面談等は基本的に行わず、コンサルタントとしての役割に徹する
主治医が多忙なとき、緊急を要するとき等は主治医と電話等で相談して、直接介入をする 外来では直接ケアや面談等を行うが、大きな方針の変更の際は必ず主治医に相談 推奨は必ず担当医に（下の先生に！！）

9 チームの特徴 外来ケースが3分の１以上を占める 化学療法併用患者が約70％
近隣の緩和ケア病棟（筑波メディカルセンター病院、つくばセントラル病院と緊密な連携を図っているーデータベースの共用） チームが和気あいあい 　　（自分が思っているだけ?）

10 チーム立ち上げ時期の工夫 パンフレット、ポスター 医局会での説明
認定看護師ががんを取り扱う病棟に1-2週間ずつメンバーとして働き、啓発普及を行うとともにニードを把握 リンクナースを各病棟に作り、学習会を実施 営業活動：コンサルテーションがなくても定期的に病棟訪問

11 その他 精神的ニードへの対応 カンファレンスの仕方の工夫
緩和担当医がほとんど対応し、対応が困難な場合は専任精神担当医師（センター長）にコンサルテーション カンファレンスの仕方の工夫 なるべく複数で対応を行い、常に情報共有を心がける。特に外来では単独対応が多くなるため、少しの時間でも一緒に患者さんを見るような工夫

12 使用しているツール 緩和医療データセット：返信ツール、紹介ツール、他の施設との情報共有ツールとして利用
紹介ツール：院内コンサルテーション用紙 患者・家族用パンフレット

13 データセット電子版

14 コンサルテーション件数

15 新患患者数と依頼場所 H18年度　新規依頼患者数　203人

16 依頼診療科 件

17 入院初診時依頼項目（依頼項目の重複あり）
H17年度　N=１３８ H18年度　N=１１７

18 外来初診時依頼項目（依頼項目の重複あり）
H17年度　N=２９ H18年度　N=５８

19 入院身体症状内訳（依頼項目の重複あり） H17年度 H18年度

20 入院精神症状内訳（依頼項目の重複あり） H17年度 H18年度

21 初回導入時PSの変化 入院　　　 外来　

22 課題：地域 地域格差を少なくするための対策 ・地域緩和ケアカンファレンスの開催 地域医療資源の実状の把握
　・地域緩和ケアカンファレンスの開催 　　　地域医療資源の実状の把握 　　　提供できる緩和医療の底上げのための教育 　・院外コンサルテーションシステムの検討 バックアップ病院、在宅部門との連絡方法の統一化　情報共有システムの構築 地域の緩和ケア病床の有効活用に向けた調整