貨幣の流通速度 貨幣が平均して1年間にいくつの経済主体 の間を移動するのかを表わす MV=取引総額(年間) Vは流通速度あるいは平均回転率.

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1 貨幣の流通速度 貨幣が平均して1年間にいくつの経済主体 の間を移動するのかを表わす MV=取引総額(年間) Vは流通速度あるいは平均回転率

2 全ての取引おいて、取引額に等しいだけの 貨幣が、一方から他方へ支払われる。 従って、貨幣流通速度Vは、信用供与の慣習、支払慣習やその社会の制度あるいは金融取引に関する技術的な要因などに依存しているので、短期的には一定

3 貨幣の流通速度の考え方 学生Ａに教授がアルバイトを１万円で頼む。 学生Ａは、学生Ｂにノートのコピーを１万円で依頼する。
学生Ｂに学生Ｃに引っ越しの手伝い１万円で依頼する。 １年間に１０人の学生に１万円が回ったとします。 それぞれの学生が所得が１万円増えているので、全学生の所得は１０万円増えており、この１年間で１万円は１０人の学生のポケットの間を移動した。

4 貨幣の流通速度の考え方続き １年間に１万円が２周した場合は、一人あたりの学生は２万円受け取っているので、全学生の所得は２０万円になる。
したがって、１万円札はこの２年間でのべ２０人のポケットを移動したので、貨幣の移動速度（流通速度）は早まったことになる。 貨幣の流通速度とは、人々の間と貨幣がどのくらいの速度で動いたかを表す。１年間で１周した場合は、 　　総所得（１０万円）÷１万円＝１０ １年間に２周した場合は、 　　総所得（２０万円）÷１万円＝２０

5 MVは取引総額に等しくなる V＝PT/M あるいは MV＝PT Pは物価水準、Tは取引数量 数量方程式（＝恒等式) 取引数量（中間取引や金融取引も含まれる）の測定が困難

6 経済の生産が増大すれば、より多くの財が売買
されるので、取引数量と総生産は正の相関関係 Yは実質GDP 取引総額（ＰＴ）＝αPY よって、 MV＝αPY あるいは ただし、 Ｖ‘＝Ｖ／α MV'＝PY 貨幣量の増加は、P、VあるいはYが変化 することを意味する。しかし、貨幣数量説ではＶおよびＹは変化しないと想定する。

7 貨幣数量説の主張 1. 貨幣流通速度Ｖは一定 2. Mの変化は、生産の名目金額 P×Yを 比例的に変化させる
1.　貨幣流通速度Ｖは一定 2.　Mの変化は、生産の名目金額 P×Yを 　　比例的に変化させる 3.　Yは、技術と要素供給量によって決定され　　 　　るので、 Mの変化は生産Yに影響しない 　　（古典派の仮定） 4.　貨幣供給量の変化は、物価水準を比例的 　　 に変化させるだけ（貨幣の中立性）

8 あるいは ：　実質貨幣残高 ：　マーシャルのｋ (貨幣選好の強さ) ケンブリッジ方程式 取引動機に基づく貨幣需要を、名目国民所得 に比例する形で表現

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10 図の説明 貨幣供給量と消費者物価の間に、正の関係 (右上がりの関係)があるのか？ 63～85年と90～93年には、右上がりの関係 86～89年と94～2000年には、横ばい 97～2000年では右下がり

11 貨幣数量説は一般的に長期では成立するが、短期では成立しない。
安定的な関係は短期でない。ハイパーインレーションが生じている国では当てはまる。 緩やかであるが、貨幣供給量の変化がおおきくなると、それにやや遅れて消費者の物価の変化率も大きくなるという関係がある。 ５年から１０年の貨幣の変化率の平均と同じ時期の消費者物価の平均をプロットすると、両者の間で正の関係がある。

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13 図の説明（長期における関係） M2の毎年の変化率の5年から10年間の 平均値と、同じ期間の消費者物価の変化率の 平均値をプロットしたもの 右上がりの関係 貨幣供給量の変化率が1％増加すると、 消費者物価指数の上昇率が0.66％増加 決定係数89％

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15 図3.6の説明 ・　貨幣の所得流通速度は、「貨幣数量説｣が 　 前提するほど安定的ではなく、毎年大きく 　 変動している ・　全体の流れとして低下傾向 ・　とくに、１９９７年以降マネーサプライが増加　　 　　したのに対して、流通速度は顕著に低下し　　 　　ている。これは、このころにとられた低金利 　　政策のため、現金や普通預金が相対的不 　　利でなくなり、金融不安を背景に現金保有 　　が増えたことにより、人々は貨幣を保蔵し 　　て、Ｖが低下した。

16 貨幣の流通速度(PY/M)が一定であるという
仮定は、貨幣需要が利子率に依存しないと言う 仮定と同値 短期的には不成立 ほとんどの取引は、財、サービスの購入 と言うよりも、金融資産の購入であり、短期には貨幣の流通速度は利子率に依存する。

17 貨幣数量説での貨幣需要関数（ケンブリッジの現金残高方程式）
MV＝αPY あるいは MV'＝PY 貨幣需要関数は Ｍ＝（α/V)PY あるいは M＝ｋPY ただし、 ｋ＝Ｖ／αはマーシャルのｋで、貨幣数量説を前提とすると、一定と仮定される。 取引を行うのに必要な額の貨幣が需要される。取引需要と呼ばれる。貨幣の取引需要量は各人の名目所得の増加とともに増加する。

18 ケインズは、取引需要を貨幣需要の一部と考えた
貨幣の流通速度、あるいはマーシャルのｋは、 貨幣数量説が想定するほど、短期的には安定していない 金融資産(価値の貯蔵手段)として 需要される　（貨幣の投機的需要あるいは流動性選好と呼ばれる）。

19 貨幣の取引需要も利子率にも依存する可能性がある。ボーモル・トービン モデル
貨幣保有の費用 失う利子収入（機会費用） 貨幣保有のメリット 取引は貨幣で行うと、取引コストを最も節約できる。最も流動性の高い資産なので。 費用と便益を比べて、最適な貨幣保有量を 決める。このことが利子率に依存する。

20 ボーモル・トービン モデル Y円を1年間かけて消費する個人を考える 1年の初めに、Y円全てを現金として保有し、 少しずつ支出する

21 年初にY/2だけ債券に投資して、半年後に 債券投資したY/2円を現金化して、支出する

22 年初にY/n円だけ現金で保有して、残りを
債券に投資する。そのY/n円を1/n年間で使う。 その次も、Y/n円だけ現金化して使う。 貨幣の平均保有残高は、Y/2n円になる nが大きいほど、平均保有残高は小さくなり、 利子収入は増加するが、取引費用が増大する。

23 n回債券を現金化した場合の総費用C 失われた 利子収入 取引費用 Cの最小化（最適なn)

24 貨幣の平均保有残高 Fが大きい時、Yが大きい時、ｒが低い時 貨幣の保有残高は増加

25 ボーモル・トービン モデルは、 貨幣需要が支出額Yに対して正に反応し、 利子率ｒに対して負に反応することを意味する モデルから、貨幣需要の利子弾力性、及び所得弾力性とも0.5になるが、実証研究の結果と一致しない。 貨幣需要の実証研究 貨幣需要の所得弾力性は0.5より大きく、 利子弾力性は0.5より小さい

26 貨幣の平均保有残高 貨幣需要の利子弾力性 貨幣需要の所得弾力性

27 ボーモル・トービン モデルが実証的に 支持されない理由 貨幣保有残高を利子率や所得の変化に 対して自由に変更できない人々の存在 そのような人々は、固定的なｎを取るので、彼らの所得弾力性は１利子弾力性はゼロ

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29 解答は選択枝４

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