マクロ経済学 I 第 2 章 久松佳彰

GDP をどちらから見るか GDP は一国の総生産額（付加価値の合 計）でした。 – 生産（＝供給）側から見る見方と – 需要側から見る見方がある。 二つの見方はともに大事。 三面等価の原則から言うと、「生産＝付 加価値」の見方と、「支出＝需要」の見 方。

図２－１ 需要サイ ド 消費 投資 政府支出 輸出入 供給サイ ド 資本 労働 土地 技術

フロー循環図（総供給と総需要） Copyright © 2004 South-Western 支出 購入された 財･サービス 売上 販売された 財･サービ ス 労働・土地 ・資本 所得 = 財・サービスの 流れ = お金の流れ 生産へ の投入 賃金・賃貸料 ・利潤 企業 財･サービスを生産し 販売する 生産要素を雇用し 使用する 財・サービスを購入し 消費する 生産要素を所有し 販売する 家計 家計は売り手 企業は買い手 生産要素市場 企業は売り手 家計は買い手 財・サービス の市場 需要＝支出供給＝生産 所得

総供給と総需要 企業家計 財・サービス の市場 政府 生産要素 の市場 財・サービス （消費目的） 消費支出 財・サービス （投資目的） 投資支出 売上 財・サービス （政府が使う） 政府支出 公共サービス 法人税 公共サービス 税金 労働・土地・資本 賃金・地代・配当 生産への投入 所得 財・サービス の流れ カネの流れ

GDP を生産（＝供給）側から見 る GDP は一国の総生産額（付加価値の合 計）でした。 GDP を生産側から見ると、、、 – 生産を行う為の要素（生産要素： factors of production) に注目する。 – 労働、資本、土地（⇒フロー循環図） – それから技術水準も大事 労働、資本、土地が大きければ、技術水 準が高ければ、 GDP は大きいだろう。

GDP を需要側から見る 生産する能力があっても、需要（買い 手）がなければ生産は行われないはず。 需要にも注目する必要がある。 需要は何から構成されるかというと、 – 消費 – 投資 – 政府支出 – 輸出（マイナス輸入） これらを合わせて総需要と呼ぶ。

総需要（ Aggregate Demand) 総需要が大きければ、 GDP も大きくなる。 現実の GDP がどう動くかは、 需要と供給の相互作用 によって決まる。

成長方程式：供給サイドから見た GDP （ 37 頁～） 日本の潜在成長力＝ 2 ％ – 推計により 1.3 ％～ 1.5 ％という結果もある。 潜在成長力＝日本経済はどの程度の GDP の成長（経済成長）をする実力があるか。 どうやって計算（＝推計）するの？ 供給サイドの関係から求める。

成長方程式（ Growth Equation ） 経済成長率 ＝労働分配率 × 労働の増加率 ＋資本分配率 × 資本の増加率 労働が増えれば、経済の生産能力が上 がって経済は成長する。 資本が増えれば、経済の生産能力が上 がって経済は成長する。

労働の増加、資本の増加 労働の増加率は、人口構成を見ればよい。 女性の労働参加も考える必要がある。 資本の増加率を考えるときは、資本と投 資の関係を思い出す。 – 資本とは、ある一時点における生産設備・機 械 – 投資とは、ある一期間における生産設備・機 械の購入（＝増加） 「今期末の資本」－「前期末の資本」＝今期の 投資

成長方程式（ Growth Equation ） 経済成長率 ＝労働分配率 × 労働の増加率 ＋資本分配率 × 資本の増加率 分配率とは、生産要素が、その経済の生 産にどの程度貢献しているかを示してい る。 表２－１を参照（労働分配率＝ 70 ％、資 本分配率＝ 30 ％）。

成長方程式（ Growth Equation ） 労働と資本の分配率を、それぞれ 70 ％と 30 ％とする。 次に、労働の成長率を 1 ％、資本の成長率 を 4 ％と仮定する。 すると、成長方程式から、日本経済の潜 在成長率は、以下のように計算できる。 0.7× ×0.04=0.019 （つまり 1.9 ％）

成長方程式： 注意 いま求めたのは、あくまでも潜在成長率 であって、これが実現できるかはわかり ません。 実現できるかは（つまり、実際の成長率 になるかは）、十分な需要があるかどう かにかかっています。 ですから、需要からの見方も大事

経済成長と寄与度：需要サイドか ら見た GDP （ 41 頁～） 図２－２を見ると、需要のどの項目が全 体でどの割合を占めているか、そして、 需要を大きくしてきたのはどの項目かが わかる。 より正確に理解するためには、寄与度と いう概念が使われる。 最初の宿題を思い出してください。

寄与度 経済成長率 ＝消費シェア × 消費の増加率 ＋投資シェア × 投資の増加率 ＋政府支出のシェア × 政府支出の増加率 ＋純輸出のシェア × 純輸出の増加率 直感的には、需要の各項目の増加率の平 均 上式を使って、 GDP の予測もできる。

需要と供給：どちらがマクロ経済 の動きを決めるのか 需要サイドと供給サイドの違い – 供給サイド： 長期的な動き 労働者の数、資本設備の規模、技術、土地は短期 間では変化しないから。 供給サイドは、経済成長を説明するのに適してい る。 – 需要サイド： 短期的な動き 消費や投資は、短期間で大きな変動をする。 供給サイドと需要サイドでは、時間的な スケールが違う。⇒ケインジアンと新古典 派

供給がマクロ経済を決める：新古 典派の考え方 総供給曲線 総需要曲線 物価 実質 GDP 個別の財 の価格で はなくて 経済全体 の物価 垂直＝物価の動きに 関係なく、ある一定の 実質 GDP を生産する 右下がり＝物価が 高い（低い）と 総需要小（大） 価格調整メカニズ ム 総需要が総供給よ り大きく（小さ く）なりそうな時 は物価が上昇する （下降する） ＝物価の伸縮性

伸縮的な価格調整 新古典派は、もしどこかに需要と供給の ギャップがあれば、それは価格の変化に よって調整されると考える。 個別市場レベル（労働市場や財・サービ スの個別市場など）で調整が起こる。 マクロ経済全体でも総需要と総供給の調 整が起こる。 総供給は動けないので、総需要が物価の 上下によって調整する。

供給がマクロ経済を決める：新古 典派の考え方 需要サイ ド 消費 投資 政府支出 輸出入 供給サイ ド 資本 労働 土地 技術 伸縮的な価格調整 完全雇用

需要がマクロ経済を決める：ケイ ンジアン的な世界 総供給曲線 総需要曲線 物価 実質 GDP 物価はすぐには調整しない 物価 P YY* 余剰生産力 ＝失業や 設備過剰 物価の硬直性

価格の硬直性 価格の硬直性により、消費や投資などの 需要が落ちたときに、企業もその需要水 準に合わせて低い生産をしようとする。 それが、人々の所得を低下 さらには、雇用にも悪影響 つまりは、「需要の不足」が起きる。 であれば、政府の介入により需要を増や す！

需要がマクロ経済を決める：ケイ ンジアン的な考え方 需要サイ ド 消費 投資 政府支出 輸出入 供給サイ ド 資本 労働 土地 技術 価格の硬直性 不完全雇用

現在の日本の経済停滞

2001 年頃には、日本経済をどうす るのかと考えられていたか 過剰設備（低い稼働率）が見られている。 大量の失業者および「社内失業者」がい ると言われている。 これは、供給水準が実際の水準より大き い。 つまりは、需要不足の状況。 ⇒ケインジアン的立場からは、需要拡大政 策が望ましい。 ⇒供給側の構造改革を唱える人もいる。

2004 年の現在には、日本経済をど のようにするのかと考えられてい るか 供給側の構造改革が必要 – 公共部門の改革 – 企業部門のより一層の改革 成長の安定軌道に載せる 成長余力をよりつける

第 3 章へ まずは演習問題をやってください。答を 見ずに解いてみて、自分で試してくださ い。 第３章では、総需要についてもう少し深 く学びます。

変化率という表し方（ 40 頁） 変化率をとると比較が簡単・可能になる。 – 単位のとり方と独立になる。 例１： 1 ドル＝ 120 円が 108 円になった。 – これは（ 120 － 108 ）／ 120 ＝ 10 ％の円高 例２： 1 ドル＝ 360 円が 342 円になった。 – これは（ 360 － 342 ）／ 360 ＝ 5 ％の円高 例１のほうが円高の程度が大きい！ 変化率でとるほうが正確。

Tea Time （ 42 頁） アジアの成長の神話と現実 ポール・クルーグマンという経済学者 技術進歩を考慮した成長方程式 経済成長率 ＝労働分配率 × 労働増加率＋資本分配率 × 資 本増加率＋総要素生産性 アジアの国は技術進歩（総要素生産性） が低いので、成長は止まると論じた。 1997 ～ 98 年のアジア危機

Tea Time （ 42 頁） アジアの成長の神話と現実 アジアの成長の鈍化は、金融危機による ものであるので、彼の議論が正しいこと は証明されていない。 アジアの国の技術進歩はかなりあるとい う研究も最近発表されている。 参考文献： ポール・クルーグマン／山岡洋一訳『ク ルーグマンの良い経済学悪い経済学』 （日本経済新聞社）第 11 章。

真水の経済学と塩水の経済学 （ 50 頁） 経済学大学院の特徴。