2006 年 ネットワークデータベース解析 東京女子医科大学母子総合医療センター 楠田 聡

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データ受取施設（ 63 施設） 市立札幌病院、釧路赤十字病院、青森県立中央病院、岩手医科大学、仙台 赤十字病院、福島県立医科大学、筑波大学、土浦協同病院、獨協医科大学、 自治医科大学、群馬県立小児医療センター、埼玉県立小児医療センター、埼 玉医科大学総合医療センター、亀田総合病院、東京女子医科大学、日本大学 、帝京大学、昭和大学、日本赤十字社医療センター、東邦大学、都立墨東病 院、神奈川県立こども医療センター、北里大学、山梨県立中央病院、長野県 立こども病院、長岡赤十字病院、富山県立中央病院、石川県立中央病院、福 井県立病院、聖隷浜松病院、静岡県立こども病院、名古屋第一赤十字病院、 国立病院機構三重中央医療センター、大津赤十字病院、京都第一赤十字病院 、淀川キリスト教病院、大阪府立母子保健総合医療センター、愛仁会高槻病 院、関西医科大学附属枚方病院、大阪市立総合医療センター、愛染橋病院、 兵庫県立こども病院、奈良県立医科大学、和歌山県立医科大学、島根県立中 央病院、倉敷中央病院、国立病院機構岡山医療センター、県立広島病院、香 川大学、国立病院機構香川小児病院、愛媛県立中央病院、高知医療センター 、九州大学北九州市立医療センター、国立病院九州医療センター、福岡大学 、聖マリア病院、久留米大学、熊本市民病院、熊本大学、大分県立病院、鹿 児島市立病院、沖縄県立中部病院 データ未提出施設（ 7 施設） 愛育病院、国立成育医療センター、杏林大学、東海大学、山口県立総合医療センター、 徳島大学、沖縄県立南部医療センター

共通データベースの構築 基本様式として、本邦の一部施設で既に利用されている 厚生省中村班が作成した「ハイリスク新生児入院基本情 報」を参考にし、さらに、 NICHD 、 Vermont Oxford Network 、 British Association of Perinatal Medicine 等 の海外 Database を参考資料として活用した。そし て、今後本邦において必要と思われるものを抜き出し て、新たなデータベースとして作成した。 疾患の定義、重症度の判定などは施設間によっては差が あるため、これらについては一定の定義を作成した。ま た必要な場合には新たな基準を設けた。 出生体重 1500 ｇ以下を対象

参加施設数および登録患者数の推 移 No of hospitals No of infants (年)(年)

7 参加施設の資源 年 施設数 新生児病床数 NICU 数 スタッフ 新生児科医 看護師 臨床心理士（％） 小児外科医（％） 心臓外科医（％） 脳外科医（％）

8 登録患者の背景 登録数 在胎期間 (wk) 出生体重 (g) 院外出生 (%) 多胎 (%) 分 Apgar 分 Apgar888 8 先天異常 (%)

2006 年データ

10 周産期因子 妊娠高血圧症候群 PROM 臨床的 CAM 組織学的 CAM 母体ステロイド 帝王切開 気管挿管による蘇生 （％）

11 合併症および治療 呼吸窮迫症候群 HFO CLD に対するステロイド療法 生後 28 日での酸素投与 PDA インダシン 結紮術 脳室内出血 PVL 4444 消化管穿孔 3334 敗血症 8768 未熟網膜症治療 未熟児副腎皮質不全症 （％）

12 経年変化の検討

胎児数

まとめ 2006 年には 63 施設から 3364 例の登録があっ た 2006 年の死亡率は 9% で、減少傾向にある 2007 年データを集計中 2008 年データを依頼予定 全体データはホームページで閲覧可能 施設データ ID nrn 、パスワード 1111

NICU の必要病床数の算定 に関する研究 分担研究者： 楠田 聡 研究協力者： 杉浦正俊、多田 裕、網塚貴介、内山 温、大木 茂、和田和子

疾患分類と NICU 重症期間、 NICU 中等症期間の定義

調査対象施設の施設背景

調査施設における調査日入院患 者の体重別内訳（ NICU および GCU を含む）

出生体重別および疾患別の NICU 在室期間および在院期間

出生体重別に計算した NICU 必要 数

疾患別に計算した NICU 必要数

平成 6 年と 17 年の母子保健統計比 較

ハイリスク新生児の発生数の推 計 （出生 1000 ）

まとめ NICU の必要病床数 現在ある NICU の病床数 医療施設調査 2341 床 診療報酬届出数 2032 床 本研究の結果 必要な NICU 病床の総数 3000 床 不足している NICU 病床の総数 700 床～ 1000 床 うち早急に整備すべき病床 200 床～ 500 床