経済学とは 経済学は、経済活動を研究対象とする学問。 経済活動とは? 生産・取引・消費 等 なぜ、経済活動を行うのか? 経済活動とは? 生産・取引・消費 等 なぜ、経済活動を行うのか? 物的欲望を満たすため。
財 サービス(用役)含む 消費財 生産財(生産要素、資源) 本源的生産要素 労働、土地等 資本財
資本 資本(もちろん資本には、通常よく使われる、「投資のために用いられる資金」の意味もある。ただ、経済学で資本といった場合、たいがい下記の意味である): 人間の手によってつくりだされたすべての生産手段を総称して、資本という。家計の消費する消費財が直接に欲望を充足させる財であるのに対し、そのままは消費することはできないが、やがて究極的には消費財をつくり出すことによって、後の欲望充足に間接に貢献する財を資本財という。資本は、多様な資本財の集合体である。
経済活動の本質 希少性: 資源量が有限であるにもかかわらず、我々の欲望は非飽和である。この事実のことを、資源が我々の欲望に比して相対的に希少である、という。 資源配分の問題が生じる 何を、いかにして、誰のために生産するかという問題。
経済学とは(その2) 経済学は、諸目的(物的欲望)と、希少な諸手段(資源)との関係として、人間行動を追求する学問である。 ロビンズ 経済学は、諸目的(物的欲望)と、希少な諸手段(資源)との関係として、人間行動を追求する学問である。 ロビンズ 経済学とは、人々ないし社会が、資源配分問題を解決するために、どのような行動を行っているか、どのように行うべきかを追求する学問と言えよう。
資源配分を解決する手段 市場経済:資源配分が、主として個人(家計)と民間企業の相互依存をとおして行われる経済。 計画経済:資源配分が、主に政府によって行われる経済。 混合経済:資源配分を、民間部門の意志決定と政府部門の意志決定の両方によって行う経済。
市場経済及び貨幣経済の形成理由 自給自足 分業、特化の利益 交換、市場 自給自足 分業、特化の利益 交換、市場 物々交換、欲望の両面一致(取引を行うと する人が取引相手の望むものを持ってい ること)が必要 貨幣による交換
市場経済の循環 経済主体が経済において家計と企業だけであるとすると、次のような市場による経済循環が考えられる。 家計:夫婦・子供からなる意志決定主者。消費者とも言う。 財市場にて企業の生産した財を購入し、生産要素市 場にて財(労働・資本・土地)を販売する。 企業:生産に関する意志決定者。生産者とも言う。 生産要素市場にて財(労働・資本・土地)を購入し、財 市場にて生産した財を販売する。 家計の効用最大化、企業の利潤最大化が行われる。
市場の資源配分機能(価格の調整能力) 神のみえざる手 市場機構に資源配分機能をまかせるならば、神のみえざる手に導かれて、各人が自分勝手な個別 の経済活動をするということと、経済全体の秩序が維持されるということが両立する。 アダムスミス 厚生経済学の第一定理「市場均衡はパレート最適である」 価格:対象となる財1単位を得るために、支払う必要のある貨幣量。対象となる財1 単位を得るために、支払う必要となる他の財の量で測られることもある。 価格の調整機能 超過需要があれば価格が上がり、超過供給があれば価格が下がる。
需要と供給 需要量 :人々が買いたいと思う財の量 需要関数:価格が与えられた時に、人々の需要量 がどれだけになるかを示したもの。 需要量 :人々が買いたいと思う財の量 需要関数:価格が与えられた時に、人々の需要量 がどれだけになるかを示したもの。 需要曲線:需要関数をグラフにしたもの。 供給量 :人々が売りたいと思う財の量 供給関数:価格が与えられた時に、人々の供給量 がどれだけになるかを示したもの。 供給曲線:供給関数をグラフにしたもの。 均衡価格:市場の需要量と供給量を等しくする価格。
市場の望ましさと市場の失敗 市場における資源配分は効率的なものになる。 市場の失敗 市場における自由な取引にまかせておい たのでは、効率的な状態の達成が保証さ れないケース
ミクロ経済学とマクロ経済学 ミクロ経済学: 個々の家計や企業の意志決定を分析する経済学の分野。個々の単位に焦点をあてるとことから、ミクロの名がある。特に市場における家計の需要量の決定、企業の生産量の決定、これらに関する分析が中心的な課題である。これらから、市場価格がどのような水準に決まるか、という議論にもつながっていく。価格理論とも呼ばれる。 マクロ経済学: GDPや物価といった経済集計値を扱うことによって、経済全体の動きを分析する経済学の分野。ミクロ経済学のように、個々の経済主体の動きを分析するのでなく、経済全体の動きを分析対象とすることから、マクロの名がある。GDP、インフレ率、失業率といった経済集計値そのもの、及びそれらの関係を明らかにすることを試みる。特にGDPの決定に関する分析が中心的な課題である。所得理論とも呼ばれる。