三面等価の原則 生産面からみたＧＤＰ ＝支出面からみたＧＤ Ｐ ＝分配面からみたＧＤ Ｐ
[ 備考 ] 内閣府経済社会総合研究所「 SNA ・１統計資料・国民経済計算確報・平成１４年度確報（平成１６年４月１９日）・計数票・第１部 フロー編 １．統合勘定（ 1 ）国内総生産と総支出勘定、及び、 4 ．主要系列表（ 3 ）経済活動別国内総生産・名目より作成
生産面からみたＧＤＰ＋輸入 ≡ 民間消費＋民間投資＋政府支出＋輸出 生産面からみたＧＤＰ ≡ 民間消費＋民間投資＋政府支出＋輸出－輸入 支出面からみたＧＤＰ
付加価値＋補助金 ≡ 雇用者所得＋営業余剰＋固定資本減耗＋間接税 付加価値 ≡ 雇用者所得＋営業余剰＋固定資本減耗＋（間接税－補助 金） 生産面からみた GDP ≡ 雇用者所得＋営業余剰＋固定資本減耗＋（間接税－補助 金） 分配面からみた GDP
生産面からみた GDP ≡ 雇用者所得＋営業余剰＋固定資本減耗＋（間接税－補助 金） ところで企業の営業余剰は更に、利子あるいは配当が家計に支 払われ、法人税が政府に支払われ、残った分が内部留保となる。 すなわち、 営業余剰＝利子・配当＋法人税＋内部留保 よって、 雇用者所得＋営業余剰＋固定資本減耗＋（間接税－補助 金） ＝ 雇用者所得＋（利子・配当＋法人税＋内部留保） ＋固定資本減耗 ＋（間接税－補助金）
雇用者所得＋営業余剰＋固定資本減耗＋（間接税－補助金） ＝ 雇用者所得＋（利子・配当＋法人税＋内部留保） ＋固定資本減耗 ＋（間接税－補助金） これの順番を入れ替えて ＝ 雇用者所得＋利子・配当＋内部留保＋固定資本減耗 ＋法人税＋（間接税－補助金） 更に所得税、社会保障などの移転所得の項目を以下のようにつ け加えることができる。 ＝ 雇用者所得＋利子・配当－所得税＋移転所得 ＋内部留保＋固定資本減耗 ＋法人税＋（間接税－補助金）＋所得税－移転所得
＝ 雇用者所得＋利子・配当－所得税＋移転所得 ＋内部留保＋固定資本減耗 ＋法人税＋（間接税－補助金）＋所得税－移転所得 雇用者所得＋利子・配当－所得税＋移転所得＝家計可処分所得 内部留保＋固定資本減耗＝総企業貯蓄 法人税＋（間接税－補助金）＋所得税－移転所得＝純政府収 入 であるから、結局、 雇用者所得＋営業余剰＋固定資本減耗＋（間接税－補助金） ≡ 家計可処分所得＋総企業貯蓄＋純政府収入 が成り立つことになる。
分配面からみた GDP ≡ 雇用者所得＋営業余剰＋固定資本減耗＋（間接税－補助 金） ≡ 家計可処分所得＋総企業貯蓄＋純政府収入 支出面からみたＧＤＰ ≡ 民間消費＋民間投資＋政府支出＋輸出－輸入 これらより 家計可処分所得＋総企業貯蓄＋純政府収入 ≡ 民間消費＋民間投資＋政府支出＋輸出－輸入
家計可処分所得＋総企業貯蓄＋純政府収入 ≡ 民間消費＋民間投資＋政府支出＋輸出－輸入 これを書き直すと、 （家計の可処分所得－民間消費）＋（総企業貯蓄－民間投 資） ≡ （政府支出－純政府租税）＋（輸出－輸入） 消費は家計でなされ、投資は企業でなされるものとすると、 以下が成り立つ 家計貯蓄超過＋企業貯蓄超過 ≡ 財政赤字＋経常収支黒字 民間貯蓄超過 ≡ 財政赤字＋経常収支黒字
租税 所得 租税民間消費民間貯蓄 民間消費民間投資政府支出輸出－ 輸入 分配面からみたＧＤＰ 支出面からみたＧＤＰ
民間消費＋民間貯蓄＋租税 ≡ 民間消費＋民間投資＋政府支出＋輸出－輸入 民間貯蓄－民間投資 ≡ 政府支出－租税＋輸出－輸入 民間貯蓄超過 ≡ 財政赤字＋経常収支黒字
ＧＤＰ ＝民間消費＋民間投資＋政府支出 ＋ 輸出－輸入 内需 外需
生産面からみたＧＤＰ ＝民間消費＋民間投資＋政府支出＋輸出－輸入 Y ＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ＋Ｘ－Ｍ Δ Ｙ＝ Δ Ｃ＋ Δ Ｉ＋ Δ Ｇ＋ Δ Ｘ－ Δ Ｍ 両辺をＹで割り 100 をかけると、 Δ Ｙ / Ｙ ×100 ＝ Δ Ｃ / Ｙ ×100 ＋ Δ Ｉ / Ｙ ×100 ＋ Δ Ｇ / Ｙ ×100 ＋ Δ Ｘ / Ｙ ×100 － Δ Ｍ / Ｙ ×100
Δ Ｙ / Ｙ ×100 ＝ Δ Ｃ / Ｙ ×100 ＋ Δ Ｉ / Ｙ ×100 ＋ Δ Ｇ / Ｙ ×100 ＋ Δ Ｘ / Ｙ ×100 － Δ Ｍ / Ｙ ×100 経済成長率＝民間消費寄与度 ＋民間投資寄与度 ＋政府支出寄与度 ＋輸出寄与度 －輸入寄与度
民間消費＝ 「 １． 民間最終消費支出」 民間投資＝「３．国内総資本形成、総固定資本形成、ａ．民間」 ＋ 「 ３． 国内総資本形成、在庫品増加 ａ．民間企業」 政府支出＝「２． 政府最終消費支出」 ＋ 「 ３． 国内総資本形成、総固定資本形成、ｂ．公 的」 ＋ 「３． 国内総資本形成、在庫品増加 ｂ．公的」 輸出＝「４． 財貨・サービスの純輸出 （１）財貨・サービスの輸出」 輸入＝「４． 財貨・サービスの純輸出 （２）（控除）財貨・サービス の輸入」