第８回 メディアの歴史④ 担当：野原仁（地域科学部） メディア論 第８回　メディアの歴史④ 担当：野原仁（地域科学部）

１９世紀＝メディア史の新たな段階→①マスメディアの成立＝1830年代アメリカ・西欧②電子メディアの登場＝19世紀末 前回の復習 １９世紀＝メディア史の新たな段階→①マスメディアの成立＝1830年代アメリカ・西欧②電子メディアの登場＝19世紀末

本日のテーマ 前回の続き 日本のマスメディアの歴史を知ろう

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１９世紀＝メディア史の新たな段階 マスメディアの成立＝1830年代アメリカ・西欧 電子メディアの登場＝19世紀末

なぜ１９世紀末にマスメディアが成立したのか？ 政治的要因：検閲の禁止・普通選挙の実施など 産業的要因：大量生産の実現など 社会的要因：都市人口の増加・鉄道網の整備など 文化的要因：人々の読み書き能力の向上 技術的要因：さまざまな新技術の発明

マスメディア新聞の原点 １８３３年アメリカ『ニューヨーク・サン』がそれまでの定価６セントを一挙に１セントに値下げし、部数を４０００部から６万部に増加＝「ペニー・プレス」の登場 １８５５年イギリスで印紙税廃止、６９年保証金制度廃止

マスメディア新聞の登場 １８３０年代アメリカ；１万部を超える新聞の登場 １８８０年代アメリカ→ピュリッツァーの『ワールド』vsハースト『ニューヨーク・ジャーナル』（激しい部数競争によるスキャンダル報道の横行＝イエロー・ジャーナリズム）

電子メディアの登場 ２つの系譜 　①１８３７年アメリカ人モールスによる電信の発明→電話→ラジオ→テレビ→インターネット、とつながる、空間を超えた「ネットワーク」メディア 　②リュミエールによる映画の上映→ビデオ・レコード→DVD・CDとつながる、時間を超えた「貯蔵」メディア

電信と電話 いずれも電気信号を用いて、遠距離の人間同士で情報をやりとりすること いずれも有線・無線の両方がある 電信：コード化された電気信号を使って情報をやりとりすること 電話：音声を電気信号に変換して会話をすること

電話の発明と無線電話としてのラジオ １８７６年；アメリカのグラハム・ベルが電話を発明→アメリカ・西欧で急速に広まる ラジオ；もともとは無線電話の技術としてスタート→１８９５年イタリアのマルコーニが基本技術を発明 しかし、電話のような通信メディアではなく、放送メディアとして発達

第１次世界大戦とラジオ放送の開始 １９１２年タイタニック号沈没→無線通信の威力を示す １９１４年第１次世界大戦勃発→無線電信・ラジオの活用 １９１６年頃アメリカで世界初のラジオ放送開始

テレビの誕生 １８９７年；ドイツのブラウンがブラウン管を発明 １９１０年代；各国でテレビジョン技術の開発が盛んになる １９２６年；日本の高柳健次郎がテレビ実験に成功 １９３３年；アメリカのツヴォリキンがアイコノスコープを発明→実用化へ

１９３５年ドイツ・ベルリンで世界初の定期放送開始 １９３６年ベルリン・オリンピック中継 １９３６年イギリスBBCテレビ放送開始 テレビ放送の開始 １９３５年ドイツ・ベルリンで世界初の定期放送開始 １９３６年ベルリン・オリンピック中継 １９３６年イギリスBBCテレビ放送開始 １９３９年アメリカNBCテレビ放送開始

ここまでのまとめ 電子メディアの２つの系譜 　①１８３７年アメリカ人モールスによる電信の発明→電話→ラジオ→テレビ→インターネット、とつながる、空間を超えた「ネットワーク」メディア 　②リュミエールによる映画の上映→ビデオ・レコード→DVD・CDとつながる、時間を超えた「貯蔵」メディア

明治以前の日本のメディア史 明治維新までは、マスメディアは存在せず 本も一部の限られた人を除いて読むことはできなかった 基本的には「口伝え」によるコミュニケーションが中心 江戸時代の都市部では、「かわら版」などの印刷メディアもあった

新聞の登場 江戸時代末期（1860年頃）に、オランダの新聞を幕府が入手・翻訳して重臣らに配布 日本に滞在していた外国人が英字新聞を発行 これらをマネして日本人も新聞を発行 日本語で書かれた初の近代新聞は1870年創刊の『横浜毎日新聞』（子安峻）

戦前の日本のメディア 言論の自由は限られた範囲内でしか存在せず＝検閲で政府に都合の悪い情報はカット 大日本帝国憲法第29条：日本臣民ハ法律ノ範囲内ニ於テ言論著作印行集会結社ノ自由ヲ有ス→言論を規制するさまざまな法律（刑法・新聞紙法・出版法・映画法・治安維持法など）により、特に天皇制など体制への批判は厳しく処罰された 天皇制軍国主義を美化し、侵略戦争に積極的に協力した＝基本的に権力に迎合

戦前の日本の新聞の特徴 明治時代：特定の政党とむすびついて、その政党の主張を主な内容とする「大新聞（おおしんぶん）」と、世の中のできごとの報道を主な内容とする「小新聞（こしんぶん）」に分かれていた 大正時代にはいると、政治的な主張や政府批判よりも日々の出来事の報道に重点を置くようになっていった→特に犯罪や事件などの「社会ネタ」が多い

マスメディアとしての新聞の成立 毎日（1872）読売（1874）朝日（1894） 新聞が定着した1880年前後に、すでに数万部の部数が発行される（大阪朝日新聞の1885年の発行部数は約33,000部）；識字率の高さ・新聞購読所の存在など 日清戦争・日露戦争・第１次世界大戦と、戦争が起きるごとに部数を急速に伸ばす 激しい部数競争で、有力新聞だけが生き残り、独占集中化が進む。特に大阪では、朝日と毎日が２強

大正デモクラシーとメディア 戦前の日本＝天皇絶対主義・帝国主義・軍国主義 大正時代＝この枠の中で、自由と民主主義を求める運動（大正デモクラシー）が起こる 映画や雑誌などの「ニュー」メディアもこの時期に普及する一方で、こうしたメディアが大正デモクラシーを促進した

ラジオ放送の開始 1925（大正14）年東京放送局がラジオ放送開始 1926（大正15）年に東京・大阪・名古屋の3放送局が統合して、日本放送協会が誕生 政府による国営放送ではないが、実際には政府が番組内容を決定

戦争とメディア 日本：明治初期から対外侵略を繰り返してきた 特に、1931（昭和6）年満州事変から1945（昭和20）年の敗戦までの15年間の戦争中は、政府・軍による厳重な検閲とメディア側の積極的な協力により、新聞・ラジオ・映画・雑誌などの各メディアは政府・軍の「プロパガンダ」機関であった

ＧＨＱのメディア戦略 プレスコード・ラジオコードなどにより、ＧＨＱの政策遂行上好ましくない報道や国家主義・軍国主義的論調を規制（＝検閲） 初期は日本の新聞・ラジオの民主化を促進させたが、冷戦の勃発により、労働組合運動などを弾圧 1950（昭和25）年；メディアからのレッドパージ（共産主義者追放）実施

1950（昭和25）；ＧＨＱ主導により、放送の基本的な枠組みを決める「放送法」「電波法」「電波監理委員会設置法（後に廃止）」が成立 ２元放送体制の確立 1950（昭和25）；ＧＨＱ主導により、放送の基本的な枠組みを決める「放送法」「電波法」「電波監理委員会設置法（後に廃止）」が成立 戦前のＮＨＫを改組した新ＮＨＫと民間放送との２元放送体制の採用

テレビ放送の開始 1953（昭和28）年2月1日；ＮＨＫがテレビ放送開始、8月日本テレビ放送開始 最初のＮＨＫ契約数866（大卒初任給11,000円テレビ25万円） ほとんどの人は街頭テレビで楽しむ 一番人気はプロレス！ 「一億総白痴化」（by 大宅壮一）；テレビ番組の低俗さを皮肉った造語

娯楽の王様の交代 庶民の娯楽の王様＝映画 1958（昭和33）年；制作本数500本年間映画観客数11億2700万人とピーク（2001年281本・1億6300万人） 1959（昭和34）年；皇太子結婚ブーム→テレビの爆発的普及と映画の衰退のきっかけとなる

戦後日本のメディアとタブー タブー（禁忌）；その事に言及するとよくないということが、ある社会や席で暗黙のうちに認められている事柄 日本のメディアのタブー；天皇（制）・皇室批判、日米安保体制批判、共産主義礼賛、スポンサー批判、同和問題、政財官＋暴力団との癒着批判… 放送中止番組や圧力で闇に葬られた記事は数限りないのが実情

日本のマスメディア：明治期に成立したが、戦前は国家のプロパガンダ機関であった 本日のまとめ 日本のマスメディア：明治期に成立したが、戦前は国家のプロパガンダ機関であった 現在も多くのタブーを抱えている

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