2015/11/7 ～まだ遅くはない！？～ プログラムを作るには？ 奥先生②

３つ必要 経験できる環境 「経験から学びへ」をサポートする体制 それらを支える基盤・文化

プログラム制定までの予定 研修の細則の確認（11月？ まだか！？） 各連携施設に連携の正式依頼 (11月) 研修の細則の確認（11月？　まだか！？） 各連携施設に連携の正式依頼 (11月) 具体的研修要綱作成（10月～11月） 病院内のプログラム準備委員会で調整・承認 プログラム提出（12月～2月） 2016年6月 プログラム公募開始 2017年4月 新制度1期生の研修開始

現場から学ぶ １．経験できる環境

総合診療専門医プログラム 基本プラン 総合診療専門研修Ⅱ 必須小児科 必須救急科 必須内科 その他領域別研修 【整形・産科・外科・皮膚科等】 2015/11/7 総合診療専門医プログラム 基本プラン 4 5 6 7 8 9 10 11 12 1 2 3 専攻 1年 総合診療専門研修Ⅱ 【病院総合診療部門】 + 領域別研修（※細則未 2コマまで(ver2)） 必須小児科 領域別研修 必須救急科 2年 必須内科 その他領域別研修 【整形・産科・外科・皮膚科等】 （※当該科指導医必要） 3年 総合診療専門研修Ⅰ 　【診療所・小病院】 総合診療専門研修ⅠorⅡ 【病院総診 or 小病院/診療所】 ※“内科医”の一分野という発想ではない 奥先生②

研修の場 専 プログラムの施設体制の基準 ＜必須＞ • 総合診療専門研修Ⅰ：診療所・中小病院 • 総合診療専門研修Ⅱ：病院の総合診療部門 • 内科：内科領域の研修病院 • 小児科：小児科領域の研修病院 • 救急科：救急科領域の研修病院 ＜オプション＞ • その他（整形外科、産婦人科、精神科等）：総合 病院あるいは専門クリニック等 日本専門医機構ホームページ　プログラム整備基準 資料6：プログラムの施設体制　より

研修の場　～プログラム～ 基幹施設 連携施設

基幹施設の要件　・・を簡単に １. 専門研修ⅠかⅡの施設 ２．常勤のプログラム統括責任者 ３．プログラム内での情報共有システム ４．プログラム運営を支援する事務 ５．研修に必要な図書や雑誌、ネット環境 ６．研究活動 専

総合診療専門研修 I 専 診療所または地域の中小病院（規模は以下の要件を満たせば病床数で は規定しない）で、 外来診療（学童期以下が 5%以上、後期高齢者が10％以上） 訪問診療（在宅療養支援診療所・病院またはこれに準じる施設）および地域包括ケアの研修が可能な施設。 総合診療専門研修指導医を、その部署で同時に研修する専攻医3名あたり1名以上置くこと。

総合診療専門研修Ⅱ 専 総合診療部門を有する病院（規模は以下の要件を満たせば病床数などで規定しない） 一般病床を有し救急医療を提供し、臓器別でない病棟診療（高齢入院患者や 心理・社会・倫理的問題を含む複数の健康問題を抱える患者の包括ケア、癌・非癌患者の緩和 ケア等）と 臓器別でない外来診療（救急も含む初診を数多く経験し、複数の健康問題をもつ患者 への包括的ケアを経験等）の研修が可能な施設。 総合診療専門研修指導医を、その部署で同時 に研修する専攻医3名あたり1名以上置くこと。

内科研修 専 （１）基幹型または協力型臨床研修病院である （２）内科病床数が 50 床以上あること （２）内科病床数が 50 床以上あること　 （３）内科常勤医が 5 名以上在籍していること　 （４）内科指導医が 3 名以上在籍していること　 （５）内科専門研修プログラムに参加している 以上の5つを満たす施設。なお、研修にあたっては 内科指導医が指導すること。

小児科研修 専 常勤の小児科指導医がいる病院で 外来・救急・病棟の（日常的によく遭遇する疾患を 中心とした）研修が行える施設。 小児科専門医等が指導すること。

救急科研修 専 救命救急センターもしくは救急科専門医指定施設、もしくは救急科専門医等が救急担当として専従する一定の規模の医療機関 （救急による搬送等の件数 1000件以上／年）。 救急科専門医あるいは救急に専従する医師が指導すること。

領域別研修（オプション） 専 その他の領域別研修としてプライマリ・ケアと関連の深い診療領域（一般外科・整形外科・精神 科・産科婦人科・皮膚科・眼科・耳鼻科など）の研修を行える病院または診療所。 各領域の専門科指導医を1名以上置くこと。

専門研修指導医？ 専 臨床能力、教育能力については、６つのコアコンピテンシーを具体的に実践しているこ となどが求められる。 「レポート」＋「指導医講習会(１泊２日程度)」＋「試験」 　 指導医の候補としては、以下の1)～6)が挙げられている。 1)日本PC連合学会認定のプライマリ・ケア認定医、及び家庭医療専門医 2)全自病協･国診協認定の地域包括医療･ケア認定医 3)日本病院総合診療医学会認定医 4)大学病院または初期臨床研修病院にて総合診療部門に所属し総合診療を行う医師 (卒後の臨床経験7年以上) 5)4)の病院に協力して地域において総合診療を実践している医師(同上) 6)都道府県医師会ないし郡市区医師会から≪総合診療専門医専門研修カリキュラムに 示される｢到達目標：総合診療専門医の6つのコアコンピテンシー｣について地域で実践 してきた医師≫として推薦された医師(同上)

詳しくは専門医機構ホームページ 「プログラム整備基準」を 「細則」がこれから出ることに注意

「教育」体制がないと人はこない ２.「経験から学びへ」をサポートする体制

「総合」を志す若手の気持ち スカウトはたくさん頂く 孤立したくない （例：総合診療科・家庭医を立ち上げるので・・） 討ち死にしたくない 業務内容が忙しすぎて、レジデントが残らない 動けなくなり、勉強会などにいけない 2015.10 地域医療研究会での若手家庭医のキャリア発表より

「経験の場」と「学習支援環境」を支える ３. それらを支える基盤・文化

まとめ 人類未踏の超高齢/多障害/多死社会は目前 財政はひっ迫しリソースは不足する 国は本気で総合医を育てようとしている H２９より専攻医育成開始予定 これからまさにプログラム作成の段階 病院とプログラム責任者の覚悟が問われる

2015/11/7 地域医療の原点は相手の立場になること 奥先生②

不易流行

総合医を育てることが 患者を守り、病院を守り、地域を守る に繋がる 総合医を育てることが 患者を守り、病院を守り、地域を守る に繋がる

６コアコンピタンス 人間中心の医療・ケア 2. 包括的統合アプローチ 1）未分化で多様かつ複雑な健康問題への対応 2015/11/7 ６コアコンピタンス 人間中心の医療・ケア 1）患者中心の医療 2）家庭志向型医療・ケア 3）患者・家族との協働を促すコミュニケーション　 2. 包括的統合アプローチ 1）未分化で多様かつ複雑な健康問題への対応 2）効率よく的確な臨床推論 3）健康増進と疾病予防 4）継続的な医療・ケア 3. 連携重視のマネジメント 1）多職種協働のチーム医療 2）医療機関連携および医療・介護連携 3）組織運営マネジメント 4. 地域志向アプローチ 1）保健・医療・介護・福祉事業への参画 2）地域ニーズの把握とアプローチ 5. 公益に資する職業規範 1）倫理観と説明責任 2）自己研鑽とワークライフバランス 3）研究と教育 6. 診療の場の多様性 1）外来医療 2）救急医療 3）病棟医療 4）在宅医療 奥先生②