有斐閣アルマ 国際経済学 第5章 産業内貿易と 新貿易理論 阿部顕三・遠藤正寛
表5－1 ７カ国における産業内貿易指数（2009年） 食料 鉱物性燃料 化学工業 一般・ 輸送機械 アメリカ 0.96 0.32 0.99 表5－1 ７カ国における産業内貿易指数（2009年） 食料 鉱物性燃料 化学工業 一般・ 輸送機械 アメリカ 0.96 0.32 0.99 0.78 イギリス 0.51 0.88 0.93 0.86 ドイツ 0.37 0.83 0.76 フランス 1.00 0.95 日本 0.13 0.90 0.54 中国 0.63 0.28 0.71 韓国 0.39 0.41 0.92 0.64 （注） 各産業は，標準国際貿易分類（SITC: Standard International Trade Classification）の1桁分類と対応している。SITC1桁レベルの10分類のうち，食料は0，鉱物性燃料は3，化学工業は5，一般・輸送機械は7である。 （出所） UN Comtrade (United Nations)より作成。
図5－1 ５カ国における産業内貿易指数の変化 （1962～2009年） 図5－1 ５カ国における産業内貿易指数の変化 （1962～2009年） （注） 国ごとの指数は，SITC1桁レベル（10分類）の貿易データを用いて，本文中の式から計算した。 （出所） UN Comtrade (United Nations）より作成。
図5－2 日本の機械産業の産業内貿易指数（1985～2010年） 図5－2 日本の機械産業の産業内貿易指数（1985～2010年） 事務用品 （注） 各産業は，SITCの2桁分類と対応している。 事務用品は75，通信・音響機器は76，電気機械は77である。 （出所） UN Comtrade (United Nations）より作成。
図5－3 独占企業の行動 価格 E p0 MC D MR 数量 O y 0
図5－4 独占的競争（閉鎖経済） 価格 E ac mc d mr 数量 O
図5－5 独占的競争（自由貿易） 価格 E ac mc dH 数量 O x H x F
図5－6 独占的競争市場
図5－7 寡占企業の行動 価格 E p0 mc D mrH dH 数量 O y H Y 0 y F
図5－8 反応曲線と等利潤曲線 外国企業の数量 R E y F I I ' 自国企業の数量 O y H
図5－9 国際寡占市場の均衡 O O （a） 自国市場 （b） 外国市場 外国企業 外国企業 の数量 の数量 Rｚ Ry h j i Ez 図5－9 国際寡占市場の均衡 （a） 自国市場 （b） 外国市場 外国企業 の数量 外国企業 の数量 Ry Rｚ h j i Ey Ez yF zF RyF RzF 自国企業 の数量 自国企業 の数量 O O y H zH
図5－10 産業内貿易
図5－11 国際寡占と貿易利益 価格 a b c d e f mc D 数量 O
図5－12 マーシャルの外部性 （a） 個別企業 （b） 産業全体 平均費用 価格 ac0 p0 ac1 p1 ac2 p2 S SMC 図5－12 マーシャルの外部性 （a） 個別企業 （b） 産業全体 平均費用 価格 ac0 p0 ac1 p1 ac2 p2 S SMC 数量 数量 Y1 Y2
図5－13 閉鎖経済と自由貿易 相対価格 S E a b c d e SMC D 第1財の量
図5－14 幼稚産業保護 相対価格 S D 第1財の量
表5Aｰ1 練習問題5-1 1990年 2000年 2010年 輸出額 通信・音響機器 288.1 305.2 244.5 テレビ 20.6 33.3 11.0 ラジオ 24.8 11.3 1.6 その他音響機器 91.3 99.4 96.5 通信機器・部品 151.4 161.2 135.5 輸入額 26.2 134.7 328.8 1.7 18.1 60.4 3.0 12.8 10.7 15.1 44.7 19.8 88.8 212.9 （注） 単位は億ドル。また，単位未満四捨五入のため，合計が合わないところがある。通信・音響機器を構成する各項目は，SITCの3桁分類に対応している。 テレビは761，ラジオは762，その他音響機器は763，通信機器・部品は764である。 （出所） UN Comtrade (United Nations)。