有斐閣アルマ 国際経済学 第９章 国際要素移動 阿部顕三・遠藤正寛
図9－1 日本の直接投資・証券投資フロー（2000～10年） 図9－1 日本の直接投資・証券投資フロー（2000～10年） （注） 日本の対外資産・負債には，他にも「金融派生商品」，「その他投資」，「外貨準備」がある。 （出所） IMF, "Balance of Payments Statistics Yearbook".
図9－2 日本の直接投資・証券投資ストック（2000～10年） 図9－2 日本の直接投資・証券投資ストック（2000～10年） （注） 日本の対外資産・負債には，他にも「金融派生商品」，「その他投資」，「外貨準備」がある。 （出所） IMF, "Balance of Payments Statistics Yearbook".
表9－1 日本とその他主要国の対外資産・負債（GDP比） 2000 2005 2010 イギリス 対外資産 296% 363% 647% 対外負債 306% 382% 661% ドイツ 140% 174% 258% 137% 154% 220% アメリカ 63% 95% 139% 77% 110% 156% 日本 64% 94% 127% 39% 61% 70% 中国 --- 54% 36% （注） 中国のデータには香港、マカオ、台湾は含まない。 対外資産には外貨準備も含まれる。 （出所） 国際収支統計：IMF, "Balance of Payments Statistics Yearbook". GDP：United Nations, "World Development Indicators".
図9－3 投資の収益率と標準偏差（2000～2009年） （注） 収益率にはキャピタル・ゲインは含まない。 図9－3 投資の収益率と標準偏差（2000～2009年） （注） 収益率にはキャピタル・ゲインは含まない。 （出所） IMF, "Balance of Payments Statistics Yearbook".
図9－4 生産関数 生産量 Y = f (K, L) Y 0 資本 O K 0
図9－5 資本の限界生産物 資本の限界 生産物（MPK） a r 0 H b 資本（K） O K 0
図9－6 資本の国際移動の厚生効果 MPKH MPK F h d i a r ＊ r ＊ F e b f H j c g OH K ＊ OF
表9－2 資本移動による生産と所得の変化 移動前 移動後 変化分 自国生産量 a+b+c+f+g a+b+c －(f+g) 自国所得 表9－2 資本移動による生産と所得の変化 移動前 移動後 変化分 自国生産量 a+b+c+f+g a+b+c －(f+g) 自国所得 a+b+c+e+f+g e 労働所得 a+b+f a －(b+f) 資本所得 c+g b+c+e+f+g b+e+f 外国生産量 h+i+j d+e+f+g+h+i+j d+e+f+g 外国所得 d+h+i+j d h d+h+i d+i i+j j －i
図9－7 多国籍企業上位100社の本社所在国分布 （注） 本社所在国が２つある場合は，片方を0.5として計算した。「その他8カ国」は，アイルランド，イスラエル，フィンランド，ポルトガル，香港，マレーシア，メキシコ，ルクセンブルグである。 （出所） UNCTAD, “World Investment Report 1991, 2010”より作成。
図9－8 輸出とＦＤＩの選択 利潤 πD πI πX O 生産性の指標 a b c ｰf D ｰf X ｰf I
図9－9 労働の国際移動の厚生効果 MPLH MPLF h d i a w ＊ w ＊ F e b f H j c g O H L ＊ 図9－9 労働の国際移動の厚生効果 MPLH MPLF h d i a w ＊ w ＊ F e b f H j c g O H L ＊ O F