Tomoko Kishi Nanzan University Faridul Islam Utah Valley University A Wage Curve for Japan:　Further Evidence from Panel Data 2010年9月6日 関西労働研究会　夏合宿研究会報告論文 Tomoko Kishi Nanzan University Faridul Islam 　Utah Valley University

Wage curves Wage curves とは、地域別賃金を縦軸、地域別の失業率を横軸にとった平面上にプロットされる、右下がりの曲線である。 地域別賃金 地域別失業率

先行研究（1） Blanchflower and Oswald(1994) The Wage Curve, Massachusetts: MIT Press. その後、B-Oを含む多くの研究者によって推定が行われた。 日本を対象とする先行研究は、 Montgomery(1994), Kano(2004) , Poot & Doi (2006) などである。

日本を対象とする先行研究 Montgomery, E. （1994） “Patterns in Regional Labour Market Adjustment: The United States vs. Japan,”in Blank, R. (ed.) Social Protection Versus Economic Flexibility: Is There a Trade-Off? Chicago: University of Chicago Press, 95–117. Kano, S. (2003) “Japanese Wage Curve: A Pseudo Panel Study”, IPPS Discussion Paper 1032, Institute of Policy and Planning Sciences, University of Tsukuba, Tsukuba, Ibaraki, Japan. Poot, J. and Doi, M. (2005) “National and Regional Wage Curves in Japan 1981–2001”, Review of Urban and Regional Development Studies 17 (3), 248–270.

先行研究 (2) 先行研究では多くの場合、以下のような理論モデルで推定が行われている。 Ｗｒｔ： 賃金 μｔ： 時間の効果 先行研究　(2) 先行研究では多くの場合、以下のような理論モデルで推定が行われている。 Ｗｒｔ： 賃金　 μｔ：　時間の効果 Dｒ : 地域の固定効果 Ｕｒｔ： 地域別失業率 Ｚｒｔ： その他の説明変数ベクトル εｒｔ： 誤差項 添字のｒ　は地域、ｔ　は年次を表している。

先行研究 (3) 先進国を対象とした分析では、賃金の失業率 の弾性値βは -0.1 の近傍と推計されている。 日本に関する推定値 Montgomery (1994) Kano(2004) では、 Poot & Doi (2006)

本研究の目的 Poot & Doi によると、バブル経済崩壊後、 Wage curves は急勾配になったという。 失業率が低ければ賃金は高い、という関係は今日でも観測されるのであろうか？

データ 1983-2009年 都道府県データ（Obs.= 27 x 47 ) 賃金 ： 『賃金センサス』の都道府県データによる。 賃金　：　『賃金センサス』の都道府県データによる。 以下のように、労働時間で除した値を用いている。 　（きまって支給する現金給与額）x１２＋(年間賞与その他特別給与額） 　　　｛（所定内実労働時間数）＋（超過実労働時間数）｝x１２　 　　消費者物価指数で実質化している。 失業率　：　『労働力調査』の長期時系列データ　（1983年以前の『労働力調査』失業率は都道府県別になっていない）。

推定

推定結果（1） １）1990年以前の実質賃金の失業率弾性値（本研究では　γ）は、約-0.1で、諸外国のそれとあまり違いがない。また、先行研究とも矛盾しない。 ２）1991-2001年のγは1990年以前のそれとは有意に異なる。そして、実質賃金と失業率との間に、正の相関関係が見出される。 実質賃金の失業率弾性値は、男性、女性、総数の順に 　　固定効果モデルで　　0.032, 0.086, 　0.074 　　ＧＭＭによると、　 -0.005, 0.009, -0.026

推定結果（２） ３） 2002－2009年のγも1990年以前のそれとは有意に異なる。 　2002－2009年には、実質賃金と失業率との関係が男性ではほとんど無相関で、女性では弱い正の相関。 実質賃金の失業率弾性値は、固定効果モデルによると、 　　男性、女性、総数で　 -0.005, 0.038, 0.001 　　ＧＭＭによると、　　 -0.012, 0.003, -0.099 　操作変数法でも、あまり結果に違いはない。

今後の課題 日本の労働市場は、失業率が低下しても実質賃金が上がりにくい構造になってきた可能性がある。 都市部での非正規労働者の増大？ 労働組合の組織率の低下？ いくつかの仮説が考えられる。今後は、それらの変化とWage curvesの形状変化との関係を明らかにしていきたい。