日本専門医機構形成外科領域 専門医委員会・研修委員会 朝戸裕貴（獨協医科大学形成外科） 新専門医制度下の研修施設について 日本専門医機構形成外科領域 専門医委員会・研修委員会 朝戸裕貴（獨協医科大学形成外科）

内容 専門研修開始までのタイムスケジュール 専門研修施設の概要 専門研修指導医の要件 形成外科領域専門医の認定基準 専門研修施設群の構築と研修プログラム作成

新専門医制度開始のタイムスケジュール 2015年 8-9月 10月 10-12月 アンケート集計 学会理事会から基幹施設に対してプログラム作成を要請 各基幹施設がプログラムを作成 2016年 　1月 2月 3月 形成外科領域研修委員会においてプログラム審査 学会理事会承認を経て日本専門医機構にプログラム提出 機構の研修プログラム評価・認定部門においてプログラムを審査、認定 4月 臨床研修2年目の医師に対してプログラムを公開 11-12月 臨床研修2年目の医師が第一希望研修先を機構に提出 内定発表、希望が通らなかった医師に対して再募集 2017年 　4月 新専門医制度による専門研修開始

専門研修施設群の認定 ひとつの専門研修基幹施設がいくつかの専門研修連携施設をまとめて研修プログラムの作成、実施に責任を持つ 基幹施設での研修は最低1年必要 連携 基幹 基幹 基幹 連携 連携 連携 連携 連携 連携 連携

現行施設制度と新研修施設制度 専門研修基幹施設 認定施設 Ａ 専門研修連携施設 教育関連施設 B 研修連携候補施設（学会認定） その他の施設 指導医2名以上 311施設 Ａ 専門研修連携施設 教育関連施設 B　　 教育関連施設美容外科 指導医1名以上 173施設 研修連携候補施設（学会認定） その他の施設

専門研修指導医の要件 学会専門医が機構専門医に移行するまでの暫定期間（2021年3月までの期間）においては、 形成外科専門医の資格を有し、1回以上更新を行ったもの 日本専門医機構の認定する指導者講習会を受講しているもの 暫定期間後は、形成外科領域指導医制度に定める形成外科領域指導医が専門研修指導医となる。

形成外科領域指導医制度 分野指導医（各関連学会の専門医） 特定分野指導医（日形会で認定） 日本手外科学会（手外科分野指導医） 日本美容外科学会（JSAPS）（美容外科分野指導医） 日本創傷外科学会（創傷外科分野指導医） 日本頭蓋顎顔面外科学会（頭蓋顎顔面外科分野指導医） 日本熱傷学会（熱傷分野指導医） 特定分野指導医（日形会で認定） 皮膚腫瘍外科分野指導医（旧皮膚腫瘍外科指導専門医） 小児形成外科分野指導医（発足予定） 上記の分野指導医、特定分野指導医のうち複数の資格を持つものを形成外科領域指導医として認定する。

形成外科領域専門医の認定基準 各基幹施設の形成外科研修プログラムによる4年間の研修（当該基幹施設での研修1年以上が必須） 担当医として手術に関与した300症例（うち80症例以上は術者）の一覧表 術者として手術を行った10症例の病歴要約 学術講習会受講（4回以上） 1編以上の筆頭著者としての論文発表 筆記試験および口頭試問による審査 機構による認定は2021年度から開始、2020年度までは現行どおり学会による専門医認定を行う。

専門研修における必要経験症例 経験症例数 経験執刀数 Ⅰ 外傷 上肢・下肢の外傷 25 4 外傷後の組織欠損（2次再建） 顔面骨折 10 顔面骨折 10 顔面軟部組織損傷 20 2 頭部・頸部・体幹の外傷 熱傷・凍傷・化学損傷・電撃傷 5 小計 60 12 Ⅱ 先天異常 頚部の先天異常 四肢の先天異常 唇裂・口蓋裂 体幹（その他）の先天異常 頭蓋・顎・顔面の先天異常 15 Ⅲ 腫瘍 悪性腫瘍 腫瘍の続発症 腫瘍切除後の組織欠損（一次・二次再建） 良性腫瘍 75 16 90 18 Ⅳ 瘢痕・瘢痕拘縮・ケロイド 瘢痕・瘢痕拘縮・ケロイド 3 Ⅴ 難治性潰瘍 その他の潰瘍（下腿・足潰瘍を含む） 褥瘡 Ⅵ 炎症・変性疾患 炎症・変性疾患 1 Ⅶ 美容外科 手術 処置（非手術、レーザーを含む） Ⅷ その他 その他（眼瞼下垂，腋臭症） 指定症例の総計 220 40 自由選択枠 80 総合計症例数 300

専門研修施設群の構築と研修プログラム作成 基幹施設が専門研修施設群を形成し、プログラム統括責任者が研修プログラム（申請書とプログラム冊子）を作成する。 各プログラムで年度ごとに採用できる専攻医の数を明示する。 連携 基幹 基幹 基幹 連携 連携 連携 連携 連携 連携 連携

研修施設に求められる条件 基幹施設 連携施設 この他、基幹施設の責任において、地域医療研修を専門研修の一部に取り入れる プログラム統括責任者と実際に専攻医を指導する指導医、最低2名以上の指導医数。 大学病院あるいは臨床研修病院 プログラムにおいて4年のうち最低1年は当該基幹施設における研修を必要とする。 連携施設 最低1名の指導医数（1回以上更新した専門医） この他、基幹施設の責任において、地域医療研修を専門研修の一部に取り入れる

各プログラムの定員に対する考え方 一人の指導医が年間に指導できる専攻医は各学年1名までとする。 4年のうち最低1年は当該基幹施設における研修を行う。 →プログラムの年間定員上限（症例数は必須） その基幹施設自体で雇用できる専攻医数の枠内 施設群全体で雇用できる専攻医数の4分の1以内

例: D医科大学プログラム 基幹施設 連携施設 専攻医総枠12名、年間3名の定員 D医科大学K病院（指導医2名、指導医前専門医2名、専攻医枠2名） A病院（指導医1名、専攻医枠2名） D医科大学N医療センター（指導医1名、専攻医枠1名） N病院（指導医1名、専攻医枠1名） 専攻医総枠12名、年間3名の定員 「4年のうち2年間は大学病院にて研修」のプログラムが作成可能

例: T大学プログラム 基幹施設 連携施設 専攻医総枠32名、年間8名の定員 合計15施設（指導医各1名以上、専攻医総枠数24） 専攻医総枠32名、年間8名の定員 「4年のうち1年間のみT大学病院にて研修」のプログラムが作成可能

例: X総合病院プログラム 基幹施設 連携施設 専攻医総枠4名、年間1名の定員 X総合病院（指導医2名、指導医前の専門医1名、専攻医枠3名） Y病院（指導医1名、専攻医枠1名） 専攻医総枠4名、年間1名の定員 「4年のうち3年間X総合病院にて研修」のプログラムが作成可能

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