新幹線を用いたモーダルシフトの 可能性に関する研究 流通情報工学課程 2000717 久保 祐樹
モーダルシフト化率の推移 モーダルシフトが進まない現状。 2001年度で38.6％ モーダルシフト化率の推移
過去の研究 土木学会と日本航海学会の過去20年の研究を検索 キーワードはモーダルシフトとして検索 両学会でキーワードに該当した研究10件のうち8件が海運に関するもの。 鉄道の過去の研究は在来線しか対象としていない。
鉄道輸送の問題点 在来線貨物輸送には輸送容量に限界がある。 トラック輸送発展の理由として高速性。 （例）東京～大阪間輸送機関別物流時間の比較 東京～大阪間の輸送機関別物流時間を例にとって説明すると、トラックに対して鉄道10時間、海運45時間多くかかっている。 （例）東京～大阪間輸送機関別物流時間の比較
研究目的 高速性を持つ輸送手段として新幹線。 新幹線は貨物輸送を行っていない。 新幹線を用いたモーダルシフトの可能性について検討。
検討項目 以下の項目について検討を行う 対象範囲についての検討 導入効果から見た検討 輸送方法から見た検討 輸送サービスを変化させた場合の検討
対象範囲についての検討 検討方法として路線ごとに駅を持つ県間流動量の合計を求める。 対象範囲についての説明。 図は新幹線の路線図です。 全部で7路線となっています。 すべての路線 一部路線 たとえば。。。 東京駅スペースに余裕なく直通運転を行う設備は難しい。 その際東海道山陽は。。。 検討方法として路線ごとに駅を持つ県間流動量の合計を求める。
対象範囲の決定 路線別県間流動量（3日間）の比較 東海道山陽新幹線の県間流動が全路線県間流動に対して51％と多い。 全国での総流動量2,768万9,224トンに対しても10％を占めている。 東海道山陽新幹線の県間を対象範囲とする。
導入効果から見た検討 犠牲量モデルを用いて新たに新幹線を追加したときに各輸送機関の輸送量にどのような変化が起こるか検討
新幹線の運賃と物流時間の設定 トン当たり運賃は以下のように設定した。 物流時間は以下のように設定した。 過去の研究から1両あたり18トン積載できるとし、座席数は100とする。 1人当たり料金×100×座席利用率（65％）÷18トン 物流時間は以下のように設定した。 時刻表における輸送時間＋集配送時間として4時間
総量で見た変化 3日間 18トン×16両＝1編成とすると、288トン積載できる。 約49編成分モーダルシフトが起こった。
品類で見た変化 3日間 変化量で見ると鉱産品が1番多い。 変化率で見ると軽工業品が1番高い。 雑工業品はモーダルシフトが起こらなかった。
県間で見た変化 モーダルシフトの起こった県間数は151。 モーダルシフトのOD表 3日間 行が発県、列が着県になっています。 どの県からどの県にいくら新幹線が輸送するかを表しています。 3日間 モーダルシフトの起こった県間数は151。
県間で見た変化 25％の県間でモーダルシフト総量の8割を構成する。 貨物が特定の県間に集中していることがわかる。 この図はOD表から貨物の多い県間順にABC分析を行ったものです。 151県間中25％の38県間でモーダルシフト総量の8割を構成している。 貨物が特定の県間に集中していることがわかる。
モーダルシフトの対象県間 総量に対する構成比50％。 主な品類は鉱産品と軽工業品。 主にトラックと海運からシフト。 3日間 モーダルシフトの対象県間として表の7県間 総量に対する構成比50％
輸送方法 貨物専用列車 一部貨物列車 輸送方法として2パターン考えられます。 貨物専用列車とは、1編成すべてを貨物として用いる方法 一部貨物列車とは、旅客列車の一部に貨物列車を設ける方法 貨物専用列車 一部貨物列車
対象県間における輸送方法 貨物専用列車は288トン、一部旅客列車は座席利用率が65％であることから残りの3５％（101トン）を貨物車両として利用する。 水色の対象県間については1日あたりの必要編成が1編成に満たないため、輸送方法は一部貨物列車とするほうが良いと考えられる。
感度分析での総量の変化 感度分析での総量の…、 新幹線の時間短縮 トラックの時間を延長 増加率が高い。 時間がモーダルシフトに関係 3日間
結論 対象範囲は、東海道山陽新幹線の駅を持つ県間にモーダルシフトの可能性があるということがわかった。 導入効果として、対象範囲において約49編成分モーダルシフトの可能性があるということがわかった。 輸送方法として、貨物専用列車と一部貨物列車を使い分ける必要があるということがわかった。 トラックと新幹線の運賃と物流時間では、物流時間がモーダルシフトに影響を与えることがわかった。
今後の課題 新幹線の運賃と物流時間は仮定した。 輸送ダイヤや荷役方法について詳しく検討する必要がある。 データが存在すれば正確な計算ができる。 輸送ダイヤや荷役方法について詳しく検討する必要がある。