第8回講義 マクロ経済学初級I　

海外部門 輸入 輸出 国内 政府 政府購入 総生産 　GDP 財・サービス市場 消費 家計 生産者 投資 労働 　 土地 　　　資本 生産への 投入 賃金・地代・利潤 要素 　所得 利子所得 生産要素市場 貯蓄 労働・資本 貸し出し 借り入れ 資産市場 金融市場 利払い

有効需要の原理を理解する 短期の生産（所得）水準決定 総生産水準の決定 有効需要の原理を理解する 短期の生産（所得）水準決定

需要と供給 再考 需要曲線：与えられた(提示された)価格の下で買い手が欲する需要量を決める。これら、価格と需要量の組み合わせを示す曲線。 　需要と供給 再考 需要曲線：与えられた(提示された)価格の下で買い手が欲する需要量を決める。これら、価格と需要量の組み合わせを示す曲線。 供給曲線：与えられた価格の下で売り手が望む供給量を決める。これら、価格と供給量の組み合わせを示す曲線。 市場均衡：需要量と供給量が一致するように価格が定まる。　 均衡価格　均衡需給量　（次図を参照)

価格 需要曲線 供給曲線 均衡価格 均衡需給量 需要量 供給量

短期的に価格が変化しない状況を考える。　　　(次図を参照） 需要と供給はかならずしも一致しない。 与えられた価格の下で、欲せられる需要量、または望まれる供給量のどちらか少ない方が、取引量を決定することになる。 価格が高い水準で与えられているならば、需要量が取引量を決定することになる。

価格 需要曲線 供給曲線 価格 需要量 供給量 取引量

有効需要の原理 財市場において需要の内訳は、消費、投資、政府購入の３つがある(海外部門がある場合には純輸出も付け加わる） 　有効需要の原理 財市場において需要の内訳は、消費、投資、政府購入の３つがある(海外部門がある場合には純輸出も付け加わる） これらをたし合わせたものが一国の総需要（Aggregate Demand)と呼ばれる。 AD=C+I+G+NX 有効需要の原理とは総生産量は総需要によって決定される（総生産量は総需要に見合うように調整される）という考え方である。

総生産量が総需要量を上回っているときは売れ残り(在庫）が出る。企業はこれを減らそうと生産量を減少させる。 逆に総生産量が総需要量を下回っているときには生産物は品不足になる。企業は生産量を増大させてこれに対応する。 総生産量と総需要量が一致した状態での生産量が均衡生産量とよばれる。また、そのような生産量は均衡水準にあるという。

総需要量 AD 45度 総生産量Y （総供給） AD>Y AD<Y 均衡総生産量

均衡総生産と国民所得勘定の恒等式 総需要はある価格と所得水準のもとで、人々が買いたいと思う財の量である。(計画された総需要） 国民所得勘定で測られた総支出は現実に買われた財の量である。　(現実の総需要）

均衡において、「計画された総需要」と「現実の総需要」は一致することになる。 理由：均衡において計画された総需要は総生産に等しい(均衡生産量）。それは人々の所得になり、その所得のもとで計画された総需要が現実の総需要になるからである。

考えるべきこと では、 計画された総需要はどのようにさだまるのか？？ 消費はどのように決まるのか？ 投資はどのように決まるのか？ では、　計画された総需要はどのようにさだまるのか？？ 　　消費はどのように決まるのか？ 　　投資はどのように決まるのか？ 　　純輸出はどのように決まるのか？

消費と貯蓄

消費と貯蓄 計画された（望ましい）消費水準 Cd： 家計が望む財サービスの経済全体の消費量 計画された（望ましい）貯蓄水準 Sd： 　　　　 Sd ＝Y－ Cd －G 計画された消費はどのように決まるか？＝ 　　　計画された貯蓄はどのように決まるか？

個人の消費貯蓄決定 現在の消費と将来の消費にはトレードオフがある。 消費者には消費の平準化動機がある： 現在の消費1単位の価格は将来の消費1+r　単位である。　（ rは実質利子率） 消費者には消費の平準化動機がある： 各時点の消費量を同等にしようとする。（ある時点だけの消費を増やそうとはしない）

現在の所得が現在の消費に 与える効果 現在の所得増大は、消費および貯蓄両方を増やす。 現在の所得が現在の消費に　与える効果 現在の所得増大は、消費および貯蓄両方を増やす。 限界消費性向（marginal propensity to consume　MPC）:追加的所得のうち消費にまわされる割合。０と１の間の値になる。 経済全体では、Yの増大にともない、 Cdも増大するが、Yの増大ほどではない。　　　→貯蓄も増大する。

将来の所得が消費に与える効果 将来の所得増大は現在の消費を増やす。 現在の所得が一定であるならば、将来の所得増大は現在の貯蓄を減らすことになる。 応用：1991年のアメリカの不況は消費者の将来の所得に対する展望を悪化させ、現在の消費を減らした。

　　　　　　　　　The index of consumer sentiment, January 1987-December 1994

　　　　　　　　　Total consumption expenditures and consumption expenditures on durable goods, first quarter 1987 to fourth quarter 1994

純資産（国富）が消費に与える効果 国民純資産の増大は現在の消費を増大させる。 現在の所得が一定であるならば、それは現在の貯蓄を減少させる。 応用：1987年のアメリカ株式市場の暴落→消費の減少

実質利子率が消費に与える　　効果 実質利子率の増大（変化）が消費に与える影響は二つの効果に分解できる。 代替効果： 所得効果：

代替効果 実質利子率の増大は貯蓄の収益率を上げる（将来の財が現在の財にくらべてやすくなる）ので現在の消費を減らす。

所得効果 実質利子率の増大は、 貸し手主体にとっては貯蓄を減らす（現在の消費を増やす）効果をもたらす。理由：以前より少ない貯蓄で同等の将来の利子収入を得ることができるから。 貸し手主体にとっては貯蓄を増やす（現在の消費を減らす）効果をもたらす。理由：利子負担の増加によって生涯の所得が減るから。

財政政策（政府購入）が消費に与える効果 政府購入の拡大は将来の増税を意味し、将来所得の減少を通じて現在の計画された消費を減らす。 政府購入の拡大は直接現在の貯蓄を減らす。 　　　　　　　　Sd = Y - Cd - G