マクロ経済学初級I 第12回 今学期のまとめ

経済学の考え方 限界原理 機会費用 市場均衡

マクロ経済学 一国経済を把握するための経済指標 国民所得勘定 一国の総生産はどのようにきまるか？ 完全雇用生産水準 （供給側の要因） 　　完全雇用生産水準　　（供給側の要因） 総需要が総生産を決めるとしたら、それはどのように決まるか？ 　　有効需要の原理　　　（需要側の要因） 総需要の内わけはどのように決まるか？ 消費関数　有効需要の原理→独立支出乗数　均衡財政乗数 投資関数 財市場、労働市場、貸付資金市場の一般均衡 　　　　　　総生産、雇用量(実質賃金)、利子率の決定

限界原理 ある活動について活動水準をXにしたときの純便益＝ 活動水準がXのときの便益 －活動水準がXのときの費用 限界原理（純便益最大化のルール） 限界便益＝限界費用 となるようなXを選ぶのが最適 （純便益最大化を達成できる）

限界原理の応用 需要曲線、供給曲線　→市場均衡 労働需要（生産者）、労働供給（労働者） 望ましい資本ストックと投資関数

機会費用 あることがらの機会費用は、 それを行わなければできたことのうちもっとも価値の高いものではかられる。 　　それを行わなければできたことのうちもっとも価値の高いものではかられる。 例：1時間昼寝をすることの機会費用は、 　　　　1時間働いて獲得できる時給のうち最も高いもの。 例：コンピューターの機会費用は、 　　　　コンピューターの値段（それだけのお金で他に好きなものがかえたはず） 例：今、一万円使ってしまうことの機会費用は、 　　　それ使わずに預金して獲得できたはずの利子収入

機会費用の応用 比較優位の原理 自国は外国に対して比較優位を持つ財を輸出する。 自国は外国より機会費用の安い財に比較優位を持つ。 　　　自国は外国に対して比較優位を持つ財を輸出する。 　　　自国は外国より機会費用の安い財に比較優位を持つ。 　　　自国は外国より機会費用の安い財を輸出する。 比較生産費説 　　　自国は外国に対して相対的に安く生産できる財に比較優位を持つ。

比較優位の原理の結論 貿易を行う国はみな利益をえる。 　　　交換の利益 　　　生産の特化の利益 　　　（得意なものの生産に集中する）

市場均衡 完全競争とは何か？ 需要と供給が一致するように取引量と価格が決まる。 市場均衡 完全競争のもとでの市場均衡状態では 需要と供給が一致するように取引量と価格が決まる。　市場均衡 完全競争のもとでの市場均衡状態では 　　　　　取引量がもっとも多い 　　　　　社会的余剰（＝消費者余剰＋生産者余剰）がもっとも大きくなる

マクロ経済学で扱う経済指標 国内総生産（GDP）　　国民総生産（GNP） 物価　 　　物価指数、GDPデフレーター、物価上昇率 利子率 雇用　　失業率

国内総生産と国民総生産 国内総生産を支出面で測ると？ GDP＝消費＋投資＋政府購入＋純輸出 ＝C+I+G+NX 国民総生産を支出面で測ると？ 　GNP=GDP+海外からの純要素所得受け取り 　　　　＝GDP+NFP 　　　　＝C+I+G+NX+NFP 　　　　＝C+I+G+CA（経常収支）

3面等価 総生産＝総所得＝総支出

貯蓄と投資の恒等関係 GNPは国民所得と同じ額になる。 国民貯蓄≡国民所得－消費支出ー政府購入 S ≡ Y－C－G 　　S＝（C+I+G+CA）ーC－G 　　S＝I＋CA 　　　　貯蓄は国内投資と海外投資使われる 　　　　外国部門がなければCA=0 　　　　　　　　　　　　　　　S=I

一国の総生産はどう決まるか？ 供給側の要因 生産関数 Y=A・F(K, L) Y；総生産 K；資本ストック投入量 L；労働投入量 　今年の労働投入量がどのように決まるかで 　今年の総生産　Y　が定まる。　　　

労働投入の決定 労働需要曲線 生産者の利潤最大化 限界原理→労働の限界生産力＝実質賃金 労働供給曲線 労働者の効用最大化 労働需要曲線　　生産者の利潤最大化 　限界原理→労働の限界生産力＝実質賃金 労働供給曲線　　労働者の効用最大化 　（限界原理→実質賃金＝労働の限界不効用） 　　　実質賃金の変化が労働供給量におよぼす 　　　代替効果と所得効果 労働市場の均衡　　 均衡実質賃金と均衡労働需給量がきまる。 完全雇用労働需給量　Lｆ

実質賃金 均衡実質賃金 労働需要量 労働供給量 Lｆ 完全雇用労働投入量

完全雇用生産水準 Yf＝A・F(K,Lf) 完全雇用労働需給量だけ労働投入したときの生産量を完全雇用生産水準という 完全雇用生産水準は実質賃金に依存する

需要が総生産を決めるとしたら 総生産量はどう決まるか？ 有効需要の原理 価格水準が高すぎで供給が需要を上回るときには　　需要が取引量を決定する 総需要はAD=C+I+G+NX かりにADが与えられていたら有効需要の原理のもとでどのように総生産が決まるか？

総需要量 AD 45度 総生産量Y （総供給） AD>Y AD<Y 均衡総生産量

総需要の内わけは？ AD=C+I+G+NX 消費　C　は所得（つまり総生産）に依存する 投資　I　は利子に依存する

消費関数 消費と貯蓄決定 現在の財と将来の財のトレードオフ 現在の財1単位の消費の機会費用は 将来の財１＋ｒ単位 ｒは利子率！ 　　　　現在の財と将来の財のトレードオフ 　　　　現在の財1単位の消費の機会費用は 　　　　将来の財１＋ｒ単位　　ｒは利子率！ 　　消費や貯蓄はどのような要因に影響をうけるか？復習しなさい！！ ケインズ型消費関数 　　　　　　C＝A＋ｃ・YD　　　A；基礎消費 　　　　　　　　　　　　　　　　　　ｃ；限界消費性向 　　　　　　　　　　　　　　　　　YD；可処分所得　Y-T 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Tは所得税　　

ケインズ型消費関数のもとで 有効需要の原理はどのようになるか？ 政府がない場合 AD(Y) ≡ C(Y)+I=A+c･Y+I Y=AD(Y) Y=（A+I）/(1－ c)

Y=AD(Y) AD(Y) AD(Y) c A+I 45゜ Y Y*

S(Y) S(Y) I 1-c Y Y* －A

ケインズ型消費関数と有効需要の原理 政府がある場合 AD(Y) ≡ C(Y-T)+I+G=A+c･(Y-T)+I+G Y=AD(Y-T) Y=（A+I+G‐c・T）/(1－ c)　　　　（１） T=t・Y　の場合 　　 Y=（A+I+G）/[1－ (1‐t)c] G=T（均衡財政）の場合 　　　Y＝ [（A+I）/(1－ c)]＋G

乗数効果 独立支出が増大したとき 有効需要によってきまる生産量はその乗数倍増える 1/(1 － c) 独立支出乗数 政府がｔ×100パーセントの所得税を徴収するときは独立支出乗数は 　　　　　　1 /[1 －(1－t)c] 均衡財政　T=G　のとき、政府購入を増大しても総生産はその分しか増えない 均衡財政政府購入乗数は　１

投資関数 投資は望ましい資本ストック水準を達成するように生産者が行う 望ましい資本ストック水準とは利潤を最大化するような資本ストック水準 限界原理　 →　資本の限界生産力＝資本の使用者費用 となるような資本ストック水準が　　　　　　　　　望ましい資本ストック水準K*

望ましい資本ストックと投資 利子率が上昇→望ましい資本ストック水準低下 t年の投資は It＝K*－（1－d）Kt dは資本減耗率 利子率上昇→投資の低下 I(r)　投資関数　ｒの減少関数

有効需要の原理による総生産 →総需要 （１）式より YD= （A+I(r)+G‐c・T）/(1－ c) r YD

財市場、労働市場の同時均衡 労働市場が均衡すると完全雇用が達成される →完全雇用生産量 Yｆ も達成 これは総供給 　これは総供給 有効需要の原理による総生産量は需要面からみた総生産 つまり総需要とみなせる　YD 財市場の均衡は　YF＝YD このとき労働市場も均衡している

r r* YD Yｆ

財市場の均衡はS=Iと表現もできる YF=C（YF)+I(r)＋G 財市場の均衡条件 YF-C（YF)-G= I(r) S=I(r) この式は 　　貯蓄資金を　投資に資金融通する 　　貸付資金市場の均衡と考えることもできる。

マクロ経済学 一国経済を把握するための経済指標 国民所得勘定 一国の総生産はどのようにきまるか？ 完全雇用生産水準 （供給側の要因） 　　完全雇用生産水準　　（供給側の要因） 総需要が総生産を決めるとしたら、それはどのように決まるか？ 　　有効需要の原理　　　（需要側の要因） 総需要の内わけはどのように決まるか？ 消費関数　有効需要の原理→独立支出乗数　均衡財政乗数 投資関数 財市場、労働市場、貸付資金市場の一般均衡 　　　　　　総生産、雇用量(実質賃金)、利子率の決定