平成14年大大特共同研究 サブテーマ３「断層モデル等の構築」 地下構造モデル化の研究 表層地盤とサイト特性 平成14年大大特共同研究 サブテーマ３「断層モデル等の構築」 地下構造モデル化の研究 表層地盤とサイト特性 研究メンバー 翠川三郎（東工大） 纐纈一起（東大震研） 若松加寿江（東大生研） 松岡昌志（防災科研EDM） 久田嘉章（工学院大） 中井正一（千葉大）
地盤条件と地震被害 過去の被害地震で被害の大きさは地盤条件に大きく支配され、地震による危険度を評価する上で、地盤条件が重要であることが認識されてきた。
地形地盤分類データベース（若松、松岡、久田） 研究のフロー 地形地盤分類データベース（若松、松岡、久田） 地形地質とサイト特性 （翠川、纐纈、中井） サイト特性分布図の作成 （全員）
地形地盤分類データベース a)詳細地形地盤分類データベースの作成（若松,松岡） b)国土数値情報の細密化（久田） 地形地質とサイト特性 c)被害分布との比較（翠川） d)常時微動測定結果との比較（中井） e)強震記録との比較（纐纈） f)地盤Ｖｓとの対応（翠川）
a)詳細地形地盤分類データベースの作成（若松,松岡） 問題点：国土数値情報は1kmメッシュという制限があること、バグがあること、地形分類が県毎に異なり、統一されていないこと 内容：250ｍメッシュ地形地盤分類データベース （河川、湖沼を含み 23種類の地盤分類） 地域：首都圏（東西270km、 南北250km、 64万ﾒｯｼｭ）
b)国土数値情報の細密化（久田） 国土数値情報の基本図である全国土地分類図・地形分類図(縮尺20万分の1、又は10万分の1)を500mメッシュでデジタル化作業を行い、松岡・翠川の手法(1994)により、全国をカバーする地盤増幅率のデータベース化を行った。
関東地震の被害統計資料は市町村単位の集計結果 c)被害分布との比較（翠川） 関東地震の被害統計資料は市町村単位の集計結果 地盤特性との対応を検討する上では十分でない 大字単位での被害統計資料が必要！ 収集資料 1.市町村史・震災誌 2.学校の創立記念誌・体験記 3.行政文書 まず、詳細な被害分布を明らかにするために被害資料を調査しました。収集した資料は、市町村史・震災誌、学校の創立記念誌・体験記、震災当時の行政文書など、地域の図書館などにあるあらゆる資料で、現在までに100冊以上を収集しました。これらの収集した資料を全潰数について整理し、全壊率を算出しました。全潰率の算出方法は、大きく分けて二つあります。 一つは、資料にある全潰数の数値をそのまま引用してこのような式で算出する方法です。 もう一つは、定性的表現による被害の記述を数値に換算する方法です。 この方法では、高濱による数値的目安を参考にしました。例えば、「ほとんど」の家屋は全壊の「ほとんど」という表現がある場合は全潰率85%となります。 この結果、全233地区のうち162地区で被害を評価できました
神奈川県南東部での詳細全潰率分布 このようにして算出した全潰率を地図上に表現しました。この図は、本研究対象地域と既往の研究の相模川流域と横浜市における全潰率のコンター図です。黒い丸は被害の判明している集落の位置を示しています。緑や紫の地域は全潰率は30％以下、赤色になるにつれて全潰率が大きくなります。ここで、本研究対象地域を大和・藤沢・鎌倉地区と三浦半島地区の二つの地域に分けて被害を概観します。
全壊率 ％ 台地 後背湿地 砂丘 腐植土・粘土 砂質土 砂れき ローム 洪積層
d)常時微動との対応（中井） 千葉市における常時 微動の卓越振動数と 地形分類の対応 上位台地 中位台地 下位台地 斜面 谷底平野 三角州 千葉市における常時 微動の卓越振動数と 地形分類の対応 上位台地 中位台地 下位台地 斜面 谷底平野 三角州 海岸平野 砂堆・自然堤防 砂丘 旧水路 河原・砂浜 切土地 盛土地 埋立地 崖 低地 切土・盛土 氾濫原 丘陵地
e)地震記録との比較（纐纈） 横浜市高密度強震計ネットワークによる記録を用いて、スペクトルインバージョンにより地盤増幅率を推定した。0.5～2Hzでの地盤増幅率は深さ30mまでの地盤の平均Ｓ波速度とよく対応している。 0.5～2Hzでの地盤増幅率 深さ30mまでの地盤の平均Ｓ波速度
f) 地形分類と地盤のVsとの対応（翠川） 地盤のＳ波速度データベース（約1800地点）
地域ごとの微地形と地盤のＳ波速度との相関 主要構造線による地域割
地形地盤分類250mメッシュマップを利用した 関東地震の震度分布図（暫定試作版）