BRAIN-Ⅱ　新法対応説明会 BRAIN-Ⅱ　　新法対応説明会　（2007） 新しいスプラッシュウィンドウ ＴＩＳ株式会社

§1. 法改正の概要 §2. 構造関係告示の変更に伴う対応 §3. 旧BRAINからの変更点 §4. BRAIN-Ⅱの計算書出力 　　　§1.　法改正の概要 　　　§2.　構造関係告示の変更に伴う対応 　　　§3.　旧BRAINからの変更点 　　　§4.　BRAIN-Ⅱの計算書出力 　　　§5.　データ移行時のデフォルト注意点 　　　§6.　BRAINの運用スケジュール 　　　§7.　今後の主な開発予定内容 ＴＩＳ株式会社

BRAIN-Ⅱ　新法対応説明会 §1.　法改正の概要 ＴＩＳ株式会社

§1 法改正の概要 【法令における構造計算の体系】 BRAIN-Ⅱ 新法対応説明会 　　§1　法改正の概要 【法令における構造計算の体系】　 告示592,594,595,596,597,598号（黄色本2007　P.12～14,24～25,215 ～ 219） 法20条：構造耐力 建築物を1～4号に分類 2,3号は大臣が定めた方法(告示592)又は認定プログラム 構造方法規定 政令36条2：法20条2号建築物の指定（告示②） 構造計算基準 鉄筋のかぶり厚さなど 政令36条：法20条各号に応じた構造方法 政令81条：法20条各号に応じた構造計算基準 一部従来の緩和措置が無くなり、守らないと法律違反となるので注意 4号イ 4号ロ 4号ロ ルート1 3号イ 3号ロ 3号イ ルート1 3号ロ 2号イ ルート2 ルート3 限耐法 時刻歴 2号ロ 2号イ 2号ロ 許容応力度等計算 保有水平耐力計算 限界耐力計算 1号 高さ31m以下 時刻歴 1号 BRAIN-Ⅱのプログラムを告示に合わせて改良（§2で後述） 耐久性等関係規定 高さ31m超 耐力壁の最小厚さなど 構造方法規定Ⅰ 許容応力度 等計算 ルート2 ルート3 保有水平耐 力計算 限界耐力計 算 限耐法 構造方法規定Ⅱ ルート3で除外 82条:許容応力度計算･使用上の支 障の計算：告示594 82条の5: 限界耐力計算: 告示598 81条: 時刻歴解析 柱の最小主筋比、 継手・定着など ただし、 ルート3の場合、構造規定の一部を適用除外可能 82条の2:層間変形角: 告示594 82条の5: 剛性率: 告示594 構造規定: 告示595 82条の3: 保有水平耐 力: 告示594 告示596 適合性判定 82条の4:屋根ふき材等の計算 BRAIN-Ⅱでは、主にメッセージ出力で対応 荷重外力:告示597 適合性判定 ＴＩＳ株式会社 法令における構造計算の体系

§1 法改正の概要 【構造計算基準に係る主な告示】 BRAIN-Ⅱ 新法対応説明会 　　§1　法改正の概要 【構造計算基準に係る主な告示】　 告示592,594,595,596,597,598号（黄色本2007　P.2～12） 一部未対応 (S造ルート1-2) 設計者で対応 一部未対応 (冷間成形異種柱材混用時) 未対応（従来から変更無し） ＴＩＳ株式会社 構造計算基準に係る主な告示

§1 法改正の概要 【審査規定に係る主な告示】 告示817,823～831,835号 BRAIN-Ⅱ 新法対応説明会 審査規定に係る主な告示 　　§1　法改正の概要 【審査規定に係る主な告示】　告示817,823～831,835号 Excelマクロ版 Excel 計算書帳票出力 計算書の作り方については後述（§4） ＴＩＳ株式会社 審査規定に係る主な告示

§2 構造関係告示の変更に伴う BRAIN-Ⅱの対応 §2　構造関係告示の変更に伴う BRAIN-Ⅱの対応 ＴＩＳ株式会社

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【非構造部材の影響の考慮】　告示594号第2　（黄色本2007　P.285～288） 非構造部材は構造部材に及ぼす影響を考慮することを原則とする 応力算定、層間変形角・剛性率・偏心率算定の際に構造部材および非構造部材の影響を考慮する [デフォルト]小梁・スラブ上の壁を「層の剛性に考慮」に変更 小梁・スラブ上のRC造全面壁が存在した場合、警告（W）メッセージが出力　⇒設計者がその設定根拠を計算書で述べる ■剛性率･偏心率･層間変形角表 小梁・スラブ上の壁の剛性寄与分を表示 小梁・スラブ上の壁のモデル化 Q ｈ δ ＴＩＳ株式会社 非構造部材の影響の考慮

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【部材剛性の扱い】　告示594号第2 　（黄色本2007　P. 285～287） 長期・短期応力算定は原則として初期剛性で行う ただし、短期応力は統一した考え方に基づき、適切な剛性低下を考慮してよい 地震荷重を精算（Ai精算=従来のRt精算）する場合は初期剛性でなければならない [デフォルト]地震荷重の精算（Ai精算）時に、剛性低下率を無視し、小梁・スラブ上の壁も考慮 [デフォルト]小梁・スラブ上の壁の剛性低下率βy’は1.0なので注意 部材の剛性低下率を入力した場合、警告（W）メッセージが出力　⇒設計者がその設定根拠を計算書で述べる ■ひび割れ剛性低下率αy’、βy’の有効範囲のまとめ 名称変更 無効に変更  凡例： 「○」･･･ひび割れ剛性低下率αy’、βy’の直接入力は有効 「×」･･･ひび割れ剛性低下率αy’、βy’の直接入力は無効 ※S・CFT部材のせん断剛性低減率βの欄を無効 ・αy’、βy’等の「’」付きの記号は直接入力値を示す ・ αy’、βy’が降伏点剛性低下率αy、βyを下回らない事のチェックはしていない ＴＩＳ株式会社 ひび割れ剛性低下率

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【部材剛性の扱い】　告示594号第2 　（黄色本2007　P.285～287） 長期・短期応力算定は原則として初期剛性で行う ただし、短期応力は統一した考え方に基づき、適切な剛性低下を考慮してよい 地震荷重を精算（Ai精算=従来のRt精算）する場合は初期剛性でなければならない ■ひび割れ剛性低下率のまとめ 構造部材の剛性低下率は固有値解析時には考慮されない 小梁・スラブ上の壁の剛性低下率βy’は剛性率・偏心率に考慮  凡例： 「○」･･･剛性低下率は考慮される。αy’、βy’ （デフォルト値は1.0）を直接入力することで調整可能 「×」･･･剛性低下率は考慮されない。αy’、βy’はデフォルト値1.0で固定され調整不可 「△」･･･剛性低下率は考慮される。TYPE2、3指定時はβy’（デフォルト値は1.0）を直接入力することで調整可能、TYPE1指定時は無効 「－」･･･当該部材はモデル化されていない ※ひび割れによる剛性低下は増分解析時に菅野式等により考慮される ＴＩＳ株式会社 ひび割れ剛性低下率

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【基礎ばねの扱い】　告示594号第2 　（黄色本2007　P.285～287） 長期・短期応力算定は原則として基礎ばねを設けない ただし、地盤の変形や浮き上がりの影響が大きい場合には適切に考慮してよい 直接基礎の場合、短期荷重時に全体浮き上がりが生じてはならない 杭基礎の場合、短期荷重時に杭の引抜き耐力を超えてはならない 地震荷重を精算（Ai精算=従来のRt精算）する場合は基礎ばねを設けてはならない [デフォルト]支点条件を鉛直拘束（弾塑性解析時・保有耐力算定時を含む）とする [デフォルト]地震荷重の精算（Ai精算）する場合の支点条件を鉛直拘束とする 基礎ばねや非線形特性を入力した場合、警告（W）メッセージが出力　⇒設計者がその設定根拠を計算書で述べる 短期（弾塑性解析時も含む）の支点反力がマイナスの場合、警告（W）メッセージが出力　⇒設計者が直接基礎の全体浮き上がり、杭基礎の引抜き耐力のチェックを行う ただし、保有耐力算定時には上記のメッセージは出力されない ■支点条件のまとめ 基礎ばねはAi精算時には考慮されない  凡例： 「●」･･･支点条件は原則「拘束」だが、支点鉛直ばねを直接入力することで調整可能 「◆」･･･支点条件は「拘束」で調整不可 ＴＩＳ株式会社 基礎ばねの扱い

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【基礎ばねの扱い】　告示594号第2 　（黄色本2007　P.285～287） 長期・短期応力算定は原則として基礎ばねを設けない ただし、地盤の変形や浮き上がりの影響が大きい場合には適切に考慮してよい 直接基礎の場合、短期荷重時に全体浮き上がりが生じてはならない 杭基礎の場合、短期荷重時に杭の引抜き耐力を超えてはならない 地震荷重を精算（Ai精算=従来のRt精算）する場合は基礎ばねを設けてはならない 弾性解析・弾塑性解析時に、支点の浮上りの「考慮、又は無視」を選択可能 「考慮」としないと、入力した基礎ばねは有効とはならないので注意が必要 従来の支点条件の「標準」は、BRAIN-Ⅱでは「標準」かつ保有耐力時の支点の浮上がり「考慮」 ■[建物]応力･設計プロパティ ・弾性解析・弾塑性解析時に、支点の浮上りの考慮、又は無視を選択可能 ・[デフォルト]は「無視」 ■[建物]保有耐力･応答プロパティ ・保有水平耐力算定時に、支点の浮上りの考慮、又は無視を選択可能 ・ [デフォルト]は「無視」 ＴＩＳ株式会社 基礎ばねの扱い

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【壁の開口の扱い】　告示594号第1　（黄色本2007　P.281～285） 開口周比（r02= 　　　）が0.4を超える場合、耐力壁としてはならない 開口による耐力の低減率に開口高さ比（r03=ho/h）を考慮する 複数開口を有する場合は、等価な１つの開口として扱う 耐力低減率に開口高さ比（ r03= ho/h）を考慮する 開口周比が0.4を超える場合、適用範囲外（E）メッセージが出力される 低減率算定用の「開口長さ比r01、開口周比r02、開口高さ比r03」の直接入力を可能とする ただし、それらを入力した場合、警告（W）メッセージが出力　⇒設計者がその設定根拠を計算書で述べる ■耐力壁の応力・設計プロパティ ■耐力壁の解析要素プロパティ ・r01、r02、r03が直接入力可能（3つとも入力しなければならない） ・これらの直接入力値は、耐力壁判定、剛性算定、耐力算定、壁量算定に考慮される 低減率を確認可能 ■耐力壁の断面設計表 r01＝　　、r02＝　　　、r03＝ 直接入力した場合は「*」が表示される ＴＩＳ株式会社 壁の開口の扱い

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【壁の開口の扱い】　告示594号第1 　（黄色本2007　P.281～285） 開口周比（r02= 　　　）が0.4を超える場合、耐力壁としてはならない 開口による耐力の低減率に開口高さ比（r03= ho/h）を考慮する 複数開口を有する場合は、等価な１つの開口として扱う 複数開口の計算方法として、①包絡②面積等価③投影寸法による方法が選択可能　⇒設計者は剛性・耐力・開口補強筋設計を統一した考え方で行う ■[建物共通]応力･設計プロパティ ・耐力壁の複数開口の開口低減率算定方法を 　①包絡寸法 　②面積等価 　③投影寸法 　から選択可能 ・壁部材毎には選択できないので注意 ・[デフォルト]は① ・③は黄色本には無いので注意 ＴＩＳ株式会社 耐力壁の複数開口の計算方法

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【壁の開口の扱い】　告示594号第1 　（黄色本2007　P.281～285） 開口周比（r02= 　　　）が0.4を超える場合、耐力壁としてはならない 開口による耐力の低減率に開口高さ比（r03= ho/h）を考慮する 複数開口を有する場合は、等価な１つの開口として扱う ■耐力壁の複数開口の開口低減率算定方法 梁 柱 壁 l 1 l 2 h1 h2 l 3 h3 ・算出したlo、hoは開口補強筋算定にも用いられる 　ただし、開口補強筋設計用開口寸法が直接入力された場合、その値が用いられる ・算出したlo、hoから、r01～r03を算出し、耐力壁判定、剛性算定、耐力算定、壁量算定を行う 　ただし、 r01～r03が直接入力された場合、その値が用いられる ①包絡寸法 ②面積等価 ③投影寸法 梁 柱 壁 ho lo ho 梁 柱 壁 lo 梁 柱 壁 ho lo lo,hoは共に全ての開口を包絡する寸法 loは水平方向への投影寸法、 hoは面積合計をloで除した寸法 loは水平方向への投影寸法、hoは鉛直方向への投影寸法 ＴＩＳ株式会社 耐力壁の複数開口の計算方法

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【保有水平耐力の計算方法】　告示594号第4　（黄色本2007　P.304～310） 原則として外力分布にはAi分布を用いる ただし、Ai分布で全層崩壊となることを確認している場合は、Qun分布でもよい 脆性部材が存在する場合は、脆性部材が破壊する変形レベルで保有水平耐力を算定する ただし、建築物の部分的な崩壊がないことが確認されれば、脆性部材を無視してよい FD部材を無視して保有水平耐力を集計する機能を削除 外力分布をAi分布以外にした場合、警告（W）メッセージが出力　⇒設計者がその設定根拠を計算書で述べる 保有耐力定義層間変形角到達以前に部材がせん断降伏する場合、その手前のステップを保有耐力時とする ・部材のせん断降伏時[A]、又は保有水平耐力定義変形角到達時[B]の早い方を保有水平耐力時ステップとする ・[A]で決まる場合の保有水平耐力時ステップはせん断降伏発生ステップの手前のステップとする ・せん断降伏の判定は、RC柱・大梁・耐力壁、SRC柱・大梁のみについて行われる 保有耐力時Min(A,B) 解析終了時C 崩壊ﾒｶﾆｽﾞﾑ時C’ 層せん断力 C C’ B A せん断降伏 仮想降伏判定後 保有水平 耐力時 保有水平耐力定義用変形角 解析終了 変形角 層間変形角 保有水平耐力の定義 ＴＩＳ株式会社 保有水平耐力の計算方法

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【参考】保有水平耐力時ステップのヒンジ図に、せん断降伏が生じる場合があるので注意 ①部材せん断降伏[A]で保有水平耐力時が決まる場合、 　　1.1×Qd≧Qu（RC柱・大梁） 　　1.0×Qd≧Qu（SRC柱・大梁、RC耐力壁） 　となるステップを保有水平耐力時ステップとしている 　※上記の係数1.1は内部で設定された固定値 ②従って、解析ステップ刻みが粗い場合（下左図）、保有水平耐力時ステップのRC柱・大梁にヒンジ図にせん断降伏「▲」が生じる場合がある ③この場合、解析ステップ刻みを細かくする等の対応が必要 ヒンジ図にせん断降伏記号が生じる（RC柱・大梁） Q Q n step =保有耐力ステップ Qu Qu n step =保有耐力ステップ 1.1 1 1.1 1 ×Qu ×Qu n-1 step n-1 step γ γ ステップの刻みが粗い ステップの刻みが細かい 逐次法：塑性化自由度数を小さくする 収束法：分割数を大きくする 設計者が設定 ＴＩＳ株式会社 保有水平耐力の計算方法

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【保有水平耐力の計算方法】　告示594号第4 　（黄色本2007　P.304～310） 原則として外力分布にはAi分布を用いる ただし、Ai分布で全層崩壊となることを確認している場合は、Qun分布でもよい 脆性部材が存在する場合は、脆性部材が破壊する変形レベルで保有耐力を算定する ただし、建築物の部分的な崩壊がないことが確認されれば、脆性部材を無視してよい ■[建物]保有耐力･応答プロパティ ・保有水平耐力算定時にせん断降伏判定の「考慮／無視」を指定することができる ・ [デフォルト] は「考慮」 ・「無視」は部材のせん断降伏[A]を無視して保有水平耐力を算出する場合に用いる 　････通り芯で分割された耐力壁の一つがせん断降伏しているが横に連層する壁全体のせん断降伏が発生していないと設計者が判断できる場合（下図参照）や、せん断降伏したSRC柱・大梁の部材ランクを「FB」、「FC」と設計者が判断できる場合などに用いる 層せん断力 C C’ B A せん断降伏 仮想降伏判定後 保有水平 耐力時 保有水平耐力定義用変形角 解析終了 変形角 層間変形角 保有水平耐力の定義 ＴＩＳ株式会社 保有水平耐力の計算方法

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【必要保有水平耐力の計算方法】　告示596号　（黄色本2007　P.310～313） 必要保有水平耐力は崩壊メカニズム状態（①全体崩壊②部分崩壊③局部崩壊）で算定する 原則として外力分布はAi分布を用いる 従来の保有水平耐力時[B]のヒンジの発生状態でDsを算定する機能、及び未降伏部材を「FA」ランクとする機能を削除 解析終了ステップ後に耐力裕度による仮想降伏判定（後述）を行い、全ての節点周りでメカニズムを形成し、その状態でDsを算定する 外力分布をAi分布以外にした場合、警告（W）メッセージが出力　⇒設計者がその設定根拠を計算書で述べる 保有耐力時Min(A,B) 解析終了時C 崩壊ﾒｶﾆｽﾞﾑ時C’ ・解析終了時に全体メカニズムが形成されていなければ、その状態で全ての節点について未降伏部材の仮想降伏判定を行い、仮想的に崩壊メカニズムを設定する ・解析終了時の層間変形角が1/50を超えていない場合、増分解析の加力が不十分であるとして警告（W）メッセージが出力される ・大半（約70％以上）の階での主要部材のヒンジ発生の判定はしていない 層せん断力 C C’ B A せん断降伏 仮想降伏判定後 保有水平 耐力時 保有水平耐力定義用変形角 解析終了 変形角 層間変形角 Ds算定時 ＴＩＳ株式会社 必要保有水平耐力の計算方法

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【必要保有水平耐力の計算方法】　告示596号　（黄色本2007　P.364～366） 必要保有水平耐力は崩壊メカニズム状態（①全体崩壊②部分崩壊③局部崩壊）で算定する 原則として外力分布はAi分布を用いる ■仮想降伏判定 ステップ１ 解析終了時に全体メカニズムが形成されていなければ、その状態で全ての節点について未降伏部材の仮想降伏判定を行う ※仮想降伏判定の対象は耐力算定方向に対して45°以内の梁部材とする ※柱のせん断降伏判定は存在応力の大きい方向について判定する（max(Qx、Qy）） ※解析終了時に生じているヒンジを実ヒンジとする 50 45 55 25 20 G1 G2 C1 C2 30 解析終了時の部材応力（M，Q） ステップ２ 解析終了時の部材応力状態を用いて、ヒンジが発生していない梁、柱の曲げ耐力及びせん断耐力に対する「耐力裕度」を計算する 耐力裕度は、下式により求める 曲げ せん断 耐力及び耐力裕度 ＴＩＳ株式会社 仮想降伏判定

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【必要保有水平耐力の計算方法】　告示596号　（黄色本2007　P.364～366） 必要保有水平耐力は崩壊メカニズム状態（①全体崩壊②部分崩壊③局部崩壊）で算定する 原則として外力分布はAi分布を用いる ■仮想降伏判定 ステップ３ 未降伏の部材において、仮想降伏を曲げ降伏とするかせん断降伏とするかを決定する 材端毎に曲げとせん断の耐力裕度を比較し、余裕度の小さい方の降伏を仮定する ※耐力裕度の順番により3ヒンジになる可能性がある ※一方の端部が既に曲げ降伏である場合、未降伏端のみについて仮想降伏判定を行う 3ヒンジが発生することがある →左の例のように梁崩壊だが柱にヒンジが発生する場合、柱のランクが「FA」とは限らないので注意 柱崩壊 梁崩壊 仮想降伏と仮想崩壊モードの設定 ステップ４ 節点周りの梁、柱の耐力裕度の小さい順に崩壊メカニズムが形成するまでヒンジを作成する ※Ｄランク判定係数（後述）によるせん断余裕度の確認は実ヒンジのみで行い、解析終了変形角時の存在応力より部材ランクを決定する 【注意】 ・仮想降伏判定後に、解析終了時から応力の修正は行っていない ・仮想降伏判定は柱・大梁についてのみ行っている（耐力壁・ブレースでは行っていない） 梁　FB G1 G2 C1 C2 梁　FA 柱　FA 部材ランクの設定 ＴＩＳ株式会社 仮想降伏判定

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【必要保有水平耐力の計算方法】　告示596号　（黄色本2007　P.310～313） 必要保有水平耐力は崩壊メカニズム状態（①全体崩壊②部分崩壊③局部崩壊）で算定する 原則として外力分布はAi分布を用いる ・解析終了時にメカニズムが形成されていない節点については、未降伏部材の仮想降伏判定を行う ・仮想降伏判定された部材は「*」が表示される ■ヒンジ図（軸組図） 仮想降伏判定後のヒンジ状態は「メカニズム時」を指定することで確認することができる 解析終了時にメカニズムが形成されている節点については仮想降伏判定は行わない ＴＩＳ株式会社 仮想降伏判定

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【必要保有水平耐力の計算方法】　告示596号　（黄色本2007　P.310～313） 必要保有水平耐力は崩壊メカニズム状態（①全体崩壊②部分崩壊③局部崩壊）で算定する 原則として外力分布はAi分布を用いる Dランク部材「考慮／無視」の機能は削除 保有水平耐力が、せん断降伏発生時点、保有水平耐力定義用変形角到達時点のいずれかで決まったかを表示する ■保有耐力チェック表 ＴＩＳ株式会社 保有水平耐力の計算方法

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【保証設計の計算方法】　告示594号第4　（黄色本2007　P.357～361） メカニズム時負担せん断力に対してせん断耐力の余裕度を確保する 　RC梁 ：Qb≧Qo+nQm （両端ヒンジ部材はn=1.1　左記以外はn=1.2） 　RC柱 ：Qc≧nQm （両端ヒンジ部材はn=1.1　左記以外はn=1.25） 　RC耐力壁 ：Qw≧nQm （n=1.25） RC部材のせん断耐力式は荒川mean式とする RC柱梁接合部は破壊させないことを原則とする RC梁の曲げ耐力にスラブ筋を考慮する 部材のヒンジ状態を考慮したDランク判定係数α（=従来の降伏モード判定係数）を用いてDランク部材を判定する せん断耐力余裕度の確保には解析終了時（メカニズム時）のせん断力を用いる　なおRC柱・耐力壁の場合、長期応力も考慮している 　RC柱 ：Qc≧ Qo+ nQm 　RC耐力壁 ：Qw≧ Qo+ nQm 解析終了時（メカニズム時）のせん断力の1.1倍に対して、仕口部のせん断耐力が不足する場合、適用範囲外（E）メッセージが出力される また、仕口部のせん断設計を実行しない場合、警告（W）メッセージが出力される スラブ筋を考慮しない場合、警告（W）メッセージが出力される ・仕口判定時の鉄筋強度には、JIS強度を用いている ・梁にヒンジが発生した場合の梁のモーメント算定時にはスラブ筋は考慮されていない ＴＩＳ株式会社 保証設計の計算方法

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【保証設計の計算方法】　告示594号第4 　（黄色本2007　P.357～361） メカニズム時負担せん断力に対してせん断耐力の余裕度を確保する 　RC梁 ：Qb≧Qo+nQm （両端ヒンジ部材はn=1.1　左記以外はn=1.2） 　RC柱 ：Qc≧nQm （両端ヒンジ部材はn=1.1　左記以外はn=1.25） 　RC耐力壁 ：Qw≧nQm （n=1.25） ■[建物]保有耐力･応答プロパティ ・解析終了時（メカニズム時）負担せん断力に対してせん断耐力の余裕度を確保するためのせん断力割増係数（Dランク判定係数）を設定することができる ・「内部設定」の場合、部材のヒンジ状態により、告示で定められた数値を用いる ・「直接入力」の場合、ヒンジ状態によらず、直接入力した数値を用いる ・ [デフォルト] は「内部設定」 ■ランク計算表 ・メカニズム時の破壊モード、それに応じたDランク判定係数α、耐力余裕度を表示 ・仮想降伏判定された部材は「*」が表示される ＴＩＳ株式会社 保証設計の計算方法

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 ■保有水平耐力計算のフロー 保有水平耐力算定用増分解析終了 【接合部の確認】（RC造のみ） 【保証設計】（RC造のみ） 解析終了時の存在応力及びヒンジ状態に対し、柱・梁・耐力壁について、下式を用いて、Dランク部材（FD・WD部材）の自動判定を行う 　Qsu≧Qo+αQM（α：Dランク判定係数） [建物共通]設計せん断力割増し係数を用い、仕口部の検定を行う 　仕口部：Qsu≧Qo+αQM、α=1.1 仕口部検定 OK 【仮想降伏判定】 解析終了時の存在応力を用いて、崩壊メカニズムを形成する 設計者が行う NG NG部材に対し、仕口部の検定を満足するように柱・梁の断面を変更し、再度一貫検定計算実行する 「仕口部検討する」のチェックを外し、再度一貫検定計算を行う 【部材ランク判定】 解析終了時の存在応力及び仮想降伏判定後のヒンジ状態に対し、部材ランクFA～FD、WA～WCを決定する フレームメカニズム判定係数： 仮想ヒンジで柱と梁の勝ち負け（耐力余裕度の大小）がはっきりしていても、柱と梁の耐力比がフレームメカニズム判定係数以下であれば、ヒンジ状態に関わらずランクの低い方を決定ランクとします。 手計算等により、別途仕口部の検討を行い安全性を確認する 【部材群ランク判定】 上で決めた部材ランク及び仮想降伏判定後のヒンジ状態を考慮し、柱・梁の耐力裕度、フレームメカニズム判定係数の大小関係から、取り付く部材を考慮した部材ランクを決定し、部材群ランクを決定する Ds算定 ＴＩＳ株式会社 保有水平耐力の計算方法

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【冷間成形角形鋼管の規定】　告示594号第4　（黄色本2007　P.325～327） 冷間コラムのガイドラインが告示に盛り込まれたので、「冷間成形角形鋼管設計・施工マニュアル（2003）」に準じた検討を行う 【冷間成形ルート3の設計】 STKR材柱において、局部崩壊時の柱耐力低減を考慮した保有水平耐力の算定は行わない（現状の処理の中止） 角形鋼管のパネル耐力式を、冷間成形マニュアル2003年版に合わせて変更 STKR材柱の柱頭・柱脚節点について1箇所でも柱梁耐力比 1.5未満の節点があれば、その節点の上下の階は局部崩壊として、適用範囲外（E）メッセージが出力される STKR材とそれ以外の鉄骨造柱（BCP、BCR、その他角形鋼管、円形鋼管、H形鋼等）が混在する場合、適用範囲外（E）メッセージが出力される BCPまたはBCR 材と、それ以外の鉄骨造柱（ STKR、その他角形鋼管、円形鋼管、H形鋼等）が混在する場合、適用範囲外（E）メッセージが出力される 鉄骨造以外の構造種別の柱・梁が混在する場合、上記の処理は行わず、警告（W）メッセージが出力　⇒設計者が異種構造種別の扱いについて計算書で述べる ■BCP、BCR材、その他角形鋼管のパネル耐力式（冷間成形マニュアルP.51） （角形鋼管0.5＜n≦1.0） ・第1段としては、すべてBCP、BCRからなる架構か、すべてSTKRからなる架構にのみ対応する ・第2段として、異種柱材の混用に対応する （角形鋼管n≦0.5） dc：角形鋼管柱フランジの板厚中心間距離 db：梁フランジの板厚中心間距離 tc：角形鋼管柱の板厚 μ：軸力によるパネルせん断耐力の低下率 n：保有水平耐力時の軸力比 ＴＩＳ株式会社 冷間成形ルート3の設計

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【その他】　告示594号第2　（黄色本2007　P.285～290） 原則として構造図と計算書の部材名称を一致させる 耐力壁の分担せん断力が50%を超える場合、 独立柱の長期軸力に0.25Ciを乗じたせん断力が作用するものとして応力を計算する 当該階重量の20%以上を支える隅柱（いわゆる４本柱建物）は斜め入力を考慮する バルコニー等、外壁から突出する部分が存在する場合（軽微なものを除く）、 上下震度1.0以上に対して、当該部分と主架構の応力を計算する 塔屋および屋上突出物が存在する場合、 K=1.0以上に対して、当該部分と主架構の応力を計算する 【部材名称】 部材のグルーピング（まとめ）を行い、構造図と同じ名称を付ける 【壁の多い建物のフレーム地震力】 耐力壁の分担せん断力が50%を超える場合、警告（W）メッセージが出力　⇒設計者がフレームの検討を行う　①弾塑性解析を行い、NL1～4の応力に対しても断面算定を行う、又は②別途耐力壁のβを調整してフレームの分担せん断力を割り増して断面算定を行う 【 4本柱の建物】 当該階重量の20%以上を支える隅柱が存在する場合、警告（W）メッセージが出力　⇒設計者が当該柱の検討を行う　①斜め入力（EU・EV）に対しても断面算定を行う、又は②EX、EYの荷重ケースの応力調整係数を1.25倍して断面算定を行う 【突出部分の局部震度】 跳出長さが2mを超すようなバルコニー等の部材が存在する場合、 ⇒設計者が応力割増による検討を行う（長期を2倍して短期設計するなど） ＴＩＳ株式会社 その他

§2 構造関係告示の変更に伴うBRAIN-Ⅱの対応 【その他】　告示593号第2,595号,594号第4,598号　（黄色本2007　P.315～318,351～355,404～405,415～447） アスペクト比が4を超える場合、Co=0.3または（必要）保有水平耐力時の支点反力が 　地盤の極限支持力を超えてはいけない 　杭の材料強度および地盤の圧縮・引張方向の極限支持力を超えてはいけない 鉄骨造建物の適判不要ルートとして、ルート1-1とルート1-2が登場した 　ルート1-1は旧ルート1と同じ 　ルート1-2は旧ルート2で小規模の場合、Co=0.3で設計すれば剛性率の計算が不要 ルート2-3 限界耐力計算において 　損傷限界時のGsは簡易法のみで地盤との相互作用は考慮できない 　安全限界時の変形角は原則1/75以下でなければならない 　安全限界時の減衰Fhの計算はエネルギー等価な降伏点を用いる 【鉄骨造ルート1-2】 S造ルート1-2は未対応　⇒設計者が対応する（Co=0.3とした許容応力度計算、偏心率の検討、ルート2の幅厚比の検討などを別途行う） 【ルート2-3】 RC造ルート2-3の設計機能を削除 【アスペクト比4以上の建物の計算】 アスペクト比についてはチェックしていない　⇒設計者が注意する 【限界耐力計算】 限界耐力計算は未対応　⇒設計者が注意する ＴＩＳ株式会社 その他

§3 告示対応以外の変更点 ・旧BRAINの機能改良項目 ・認定プログラム対応のための変更項目 ・告示が出る前の事前情報に対応した変更項目 §3　告示対応以外の変更点 ・旧BRAINの機能改良項目 ・認定プログラム対応のための変更項目 ・告示が出る前の事前情報に対応した変更項目 ＴＩＳ株式会社

§3 告示対応以外の変更点 【耐力壁の付帯ラーメン】 BRAIN-Ⅱ 新法対応説明会 　　§3　告示対応以外の変更点 【耐力壁の付帯ラーメン】 RC規準（1999）19条に準じ付帯ラーメン形状のチェックを行う （柱および梁の断面積がst / 2 以上で，柱および梁の最小径がst / 3 以上，かつ2t 以上（s：壁板の内法長さと内法高さのうち小さい方，t：壁板の厚さ）） ■[建物]応力･設計プロパティ／共通設計条件（柱･ﾌﾞﾚｰｽ･耐力壁･基礎） ・付帯ラーメン形状、及び耐力壁周り大梁のPtのチェック指定した場合、部材の断面設計検定指定の有無にかかわらず行われ、判定結果はメッセージにより表示 ・付帯ラーメン大梁の断面設計表は出力されない ■付帯ラーメンの検討実施一覧表 ◇メッセージ内容： 「○」･･･検定ＮＧ時「適用範囲外」：「検定結果がＮＧです。」 「○」･･･検定ＮＧ時「適用範囲外」：構造規定が満足されていません。」 「○※1」･･･検定ＮＧ時「注意」：「付帯ラーメンの断面形状が満足されていません。」 「○※2」･･･検定ＮＧ時「注意」：「付帯ラーメンの耐力壁周りのptが満足されていません。」なお、断面設計表の画面表示および計算書出力はしない 「×」･･･設計／検定しない　断面設計表の画面表示および計算書出力もしない 「×※1」･･･「警告」：「設計検定がされていません。」 「×※1」･･･「警告」：「構造規定が検討されていません。」 付帯ラーメン検討チェックはメッセージでの対応。 表の説明： 付帯ラーメン検討チェックの「有／無」、耐力壁周りpt制限チェックの「有／無」と断面設計検定の「有／無」の組合せに応じて、出力されるメッセージが異なるので、それらについて一覧表で示したもの。 ＴＩＳ株式会社 耐力壁の付帯ラーメン

§3 告示対応以外の変更点 【付帯ラーメン梁の応力表示】 BRAIN-Ⅱ 新法対応説明会 　　§3　告示対応以外の変更点 【付帯ラーメン梁の応力表示】 耐力壁上下の実在梁の応力表示のON/OFFを指定可能 [デフォルト]耐力壁上下の実在梁の応力は表示しない 本仕様は耐力壁の周辺部材の構造種別がRC造、又はSRC造の場合のみに適用される ■モーメント図（応力解析・保有耐力） 「デフォルト] 表示OFF 表示ON ■応力値表（応力解析、保有耐力） ・OFFにすると、付帯ラーメン梁を一覧表に出さない ＴＩＳ株式会社 付帯ラーメン梁の応力表示

§3 告示対応以外の変更点 【Ｓ造・ＣＦＴ造の剛域】 BRAIN-Ⅱ 新法対応説明会 　　§3　告示対応以外の変更点 【Ｓ造・ＣＦＴ造の剛域】 「壁による柱梁の剛性計算法」で「TYPE3（一般壁考慮（精算法））」指定時に、S造･CFT造の接続部材がRC造･SRC造の場合、端部に剛域を生成する で示す剛域 S部材 TYPE 3指定かつ「TYPE3の時、S部材にも剛域・せん断変形を考慮する」にチェックを入れた場合のみ剛域をモデル化する（現仕様のまま） S部材 S部材 ・斜め柱にもこの仕様が適用されるが、ブレースには剛域は生成されない ▽n+1FL S部材 で示す剛域 TYPE3指定時に、S又はCFT部材と、RC又はSRC部材が取合う部分の剛域をモデル化する S部材（又はCFT部材） ▽nFL RC部材（又は SRC部材） ■[建物]応力･設計プロパティ／応力解析条件 ・TYPE3指定時にはS柱とRC基礎梁の取り合う箇所で剛域が生成 ＴＩＳ株式会社 Ｓ造・ＣＦＴ造の剛域

§3 告示対応以外の変更点 【柱壁水平断面積計算】 告示593,595号 （黄色本2007 P.339～351） BRAIN-Ⅱ　新法対応説明会 　　§3　告示対応以外の変更点 【柱壁水平断面積計算】　告示593,595号　 （黄色本2007　P.339～351） 柱壁水平断面積・ルート判定表において、新告示の割増係数αによる表現に変更（従来はコンクリート強度による低減係数βによる表現） ルート2-2（ RC・SRC造）を選択した場合、袖壁のAw算入条件に黄色本2007のP.350の内容（①厚さ15cm以上②ダブル配筋③壁筋比Ps≧0.4%）を反映し、ルート2-2用のルート判定表（新設）に反映する なお、この条件によりAwに算入されなかった場合、注意（A）メッセージが出力される ルート2-2以外の場合は、通常の袖壁のAw算入条件を満たせばAwに算入する また、ルート2-2でAwに算入できない場合も、Ac算入条件を満たせばAc（Ac’）に算入する 黄色本2007のP.350の内容（下記）を反映 「ルート2-2の場合、 ・厚さ15cm以上 ・ダブル配筋 ・壁筋比Ps≧0.4% を満たさない袖壁はAwに算入しない」 表示切替え ・画面では、ルート3以外のすべてを判定・表示するが、計算書は指定したルートに対してのみ判定・出力 ＴＩＳ株式会社 柱壁水平断面積計算

§3 告示対応以外の変更点 【RC・SRC柱2軸相関曲線の指定】 BRAIN-Ⅱ 新法対応説明会 　　§3　告示対応以外の変更点 【RC・SRC柱2軸相関曲線の指定】 RC・SRC柱の2軸曲げ検討時の2軸相関曲線を、「直線／曲線」から選択可能 [デフォルト]は曲線 ■[建物]応力･設計プロパティ／共通設計条件（柱･ﾌﾞﾚｰｽ･耐力壁・基礎） (My, Mz) y z α=1 α=1.36 ＊2軸曲げの計算式はRC規準（1991）15条8.2項による。部材座標系をｙ－ｚ系とすれば下式となる ・矩形柱 　曲線指定時：α=1.36 　直線指定時：α=1.0 ＴＩＳ株式会社 RC・SRC柱2軸相関曲線の指定

§3 告示対応以外の変更点 【大梁・小梁・スラブのたわみ検定】 BRAIN-Ⅱ 新法対応説明会 　　§3　告示対応以外の変更点 【大梁・小梁・スラブのたわみ検定】 大梁（跳出し含む）のたわみ検定結果がNGの場合、部材断面検定の判定をNGとし適用範囲外（E）メッセージが出力される 小梁・スラブ（跳出し含む）の場合、注意（A）メッセージが出力される 大梁・小梁・スラブ（跳出し含む）のたわみ値の、制限値に対する比（角度または絶対値の厳しい方）を検定比に考慮し、断面検定比図（画面のみ）にも反映する ■一次設計フェーズ／伏図・軸組図の検定比表示 ・検定比図の全体表示、又は長期表示で最大検定比がたわみで決まる場合、 　“検定比（１）－δ” 　と表示 ・短期表示では、曲げ、せん断、仕口（柱のみ）のうち最大の検定比が表示 検定比図（伏図） 検定比図（軸組図） ■一次設計フェーズ／断面設計表のNG理由 ・断面設計表においては、たわみ検定結果がNGの場合、断面設計表のNG理由に「たわみ」が表示 ＴＩＳ株式会社 大梁・小梁・スラブのたわみ検定

§3 告示対応以外の変更点 【鉄骨の欠損断面】 BRAIN-Ⅱ 新法対応説明会 　　§3　告示対応以外の変更点 【鉄骨の欠損断面】 保有耐力解析用データに、ボルト孔、スカラップ、鉄筋貫通孔による断面欠損を考慮する なお、一次設計時の弾塑性解析ではこれらの欠損は考慮されない 対象はS、SRC造大梁のみ（柱は次バージョンで実装予定） 耐力計算には、ウェブ強度「考慮／無視」指定も反映される（ [建物]保有耐力プロパティで指定） ■スカラップによる断面欠損 　[建物]共通プロパティ ・ウェブ断面欠損は、ボルト孔、スカラップ、鉄筋貫通孔による断面欠損率のうち、一番小さいものが採用される（累加されない） ・フランジ有効率fα＝Ze／Z 　（Ze：有効断面係数、Z：母材の断面係数） ・ウェブ有効率wα＝ASe／AS 　（ASe：有効せん断断面積、AS：母材せん断断面積） ・統合大梁で中間格子点で分割され、継手位置が中間格子点を越える（中央寄りになる）場合、継手位置は危険断面候補位置に考慮されない ・統合大梁にブレースが取り付き、継手位置がブレース取り付き位置を越える（中央寄りになる）場合、継手位置は危険断面候補位置に考慮されない ■ボルト孔による断面欠損率 　S･SRC大梁　応力・設計プロパティ／鉄骨 中間格子点 継手位置 中間格子点 継手位置 ■鉄筋貫通孔（SRC部材）によるウェブ断面欠損率（内部計算） 　大梁：0.95（断面設計および保有耐力） 　柱　：0.85 　小梁：1.00（断面設計） ＴＩＳ株式会社 鉄骨の欠損断面

§3 告示対応以外の変更点 【仮想部材、検定対象外機能の扱い】 【βu=1.0時のDs値】 【杭頭曲げ】 BRAIN-Ⅱ　新法対応説明会 　　§3　告示対応以外の変更点 【仮想部材、検定対象外機能の扱い】 「仮想部材」および「検定対象外」機能は削除し、「検定しない」機能で対応する 【βu=1.0時のDs値】 耐力壁付きラーメン構造でβu=1.0の場合、耐力壁群の種別に応じて、フレームの種別をA、βu＞0.7の時の Ds値を用いる（従来は壁式のDs） 【杭頭曲げ】 杭頭曲げモーメントを、杭の水平反力の方向に対し45°以内に取り付く基礎梁の平均梁心位置まで割り増し、基礎梁の応力に負荷する 【S造ルート2：横補剛検定・幅厚比設計】　告示595号　 （黄色本2007　P.319～324） 検討方向がルート２、大梁の横補剛検定がNGの場合、断面検定NGとなりメッセージが出力される 検討方向がルート２以外、大梁の横補剛検定がNGの場合、警告（W）メッセージが出力される ルート2で、幅厚比がFAを満たさない場合、断面検定NGとなりメッセージが出力される ルート2以外では、検定時は幅厚比検定は行わない（算定時はルート2ではFAを、それ以外では指定幅厚比を満たすように、断面変更する） ＴＩＳ株式会社 その他の主な変更点1

§3 告示対応以外の変更点 【高強度せん断補強筋・軽量コンクリート使用時のせん断耐力】 【剛接ブレースの耐力集計】 BRAIN-Ⅱ　新法対応説明会 　　§3　告示対応以外の変更点 【高強度せん断補強筋・軽量コンクリート使用時のせん断耐力】 増分解析時に、スミフープ、ウルボン使用時のせん断耐力式が使用可能 軽量コンクリート使用時に、構造規定式の場合のせん断耐力を90%に低減する（保有耐力･せん断設計） 【剛接ブレースの耐力集計】 Ds算定時に剛接ブレースの耐力をブレースとして集計し、βuに反映 ただし、個材の種別は柱として判定する 【耐力壁せん断ひび割れ耐力式】 （黄色本2007　P.635～636） [デフォルト]耐力壁のせん断ひび割れ耐力式を靭性保証式に変更 【コンクリートのヤング係数比】 RC・SRC部材（柱・梁）の①初期剛性（初期剛性に鉄筋を考慮した場合）、②曲げひび割れ強度、及び③RC部材の剛性低下率αy算出時に、ヤング係数比として実ヤング係数比（コンクリートのヤング係数に対する鋼材のヤング係数の比）を用いる（従来は設計用ヤング係数比） ＴＩＳ株式会社 その他の主な変更点2

§4 BRAIN-Ⅱの計算書出力 ・認定プログラム対応におけるプログラムの誤使用防止措置 →メッセージによる使用者への注意喚起 ・認定プログラム対応におけるプログラムの誤使用防止措置　→メッセージによる使用者への注意喚起 ・計算書書式が定められたことによる計算書作成手間増大 　　→計算書作成手間の軽減 ＴＩＳ株式会社

§4 BRAIN-Ⅱの計算書出力 【メッセージ出力-１】 （認定プログラム検討部会） BRAIN-Ⅱ 新法対応説明会 【メッセージ出力-１】　（認定プログラム検討部会） 設計者への注意喚起、プログラムの誤使用防止の観点からメッセージ機能を強化（たくさん出る） メッセージレベルを「適用範囲外」「警告」「注意」「System Err」「Fatal Err」の５種に変更 ◇レベル ◇主な新規メッセージ 適用範囲外 E 従来のエラーメッセージにあたる（現状は認定ロック時にもヘッダーは出力されない） 警告 W 従来のWarningにあたる 計算に出力され、計算書内に設定根拠や追加検討を示さなければならない 注意 A 従来の計算書に出力されないWarningにあたる　設計上注意が必要である System　Err S システム上のエラー　プログラム内部に問題の可能性がある場合に出力される Fatal　Err F システム上のエラー　解析を正常終了できない場合に出力される メッセージ内容 ﾚﾍﾞﾙ 理由等 棟ブロックが編集されています。ツインタワーはプログラム認定の範囲外です。 警告 ツインタワーとなるモデルについては、解析手法に対する所見を記載する ○○が直接入力されています DsやFesを直接入力した場合、所見を記載する 風荷重（積雪荷重）に対する検討を行っていません 主要でない外力に対する検討でない場合は、別途計算により検討を行い、所見を記載する 柱脚に２方向の基礎梁がついていません 基礎梁に直行する方向の力に対する検討が必要 当該階の軸力の20％以上を負担する柱が存在します 不静定次数が低い建築物のため、応力割増し等の検討が必要 耐力壁の水平力分担率が50％を超えています フレームの追加検討が必要 変形床もしくは非剛床があります 注意 吹き抜け部を剛床とした構造計算は認めらない ＴＩＳ株式会社 メッセージ出力－１

§4 BRAIN-Ⅱの計算書出力 【メッセージ出力-２】 注意してよく見てください! 所見 BRAIN-Ⅱ 新法対応説明会 【メッセージ出力-２】　 メッセージウィンドウの利用方法等 ◇画面 ・解析終了後、メッセージがメッセージウィンドウに出力される 　メッセージウィンドウは出力できる容量が決まっており、10以上同じメッセージが出る場合は、以降のメッセージが省略される 　また、メッセージの出力順序は解析順序による ・メッセージウィンドウ上でメッセージにカーソルを合わせ「F1」キーを押すと、エラーコードマニュアルが表示される ・“注意（A）”メッセージは原則画面のみに出力される ※計算書の「メッセージ一覧表」はメッセージ毎にマージされるので、画面で見づらい場合はこちらで確認してください（計算書では、“注意（A）”は原則出力されない） ※画面で全てのメッセージを確認できるように開発中 注意してよく見てください! 　　　　　　　　　　　　　　　　　メッセージウィンドウ ◇計算書　（「メッセージ一覧表」） 所見 メッセージに該当する全部材について出力される 警告（W）・適用範囲外（E）メッセージに対しては、設計者の所見の記載が必要 ＴＩＳ株式会社 メッセージ出力－２

§4 BRAIN-Ⅱの計算書出力 【構造概要書に対応した計算書出力-１】 （告示第八百三十五号「確認審査等に関する指針」） 【構造概要書に対応した計算書出力-１】　（告示第八百三十五号「確認審査等に関する指針」） 構造概要書等に、計算書内の各出力に様式が定められたことへの対応 ◇断面検定表　（構造概要書§４.１） ・RC柱・RC大梁・耐力壁、S柱・S大梁・ブレース・SRC柱・SRC大梁・CFT柱の計算書出力をリニューアル ・従来の断面設計表は、最低限の情報でコンパクト →BRAIN-Ⅱでは、告示で定められた様式に合わせ、手計算で計算結果を追える様式にリニューアル ※二次部材の書式は、変更していない ◇断面検定比図　（構造概要書§４.２～３） ・断面検定比図の計算書出力を、告示に合わせた様式（長期・短期別、柱頭・柱脚別、梁の始端・中央・終端別）のものを新設 ・検定比図は画面の全体表示と、計算書出力で書式が異なるので注意 　　画面　：1部材につき1箇所最大検定比を表示 　　　　　　（たわみ、仕口の検定比を含む） 　　計算書：告示で示された書式 　　　　　　（たわみ、仕口の検定比は含まない） BRAIN BRAIN－Ⅱ 断面検定比図の計算書出力 断面設計表（RC柱）の新旧比較 ※線図描画Verを開発中 ＴＩＳ株式会社 構造概要書に対応した計算書出力－１

§4 BRAIN-Ⅱの計算書出力 【構造概要書に対応した計算書出力-２】 （告示第八百三十五号「確認審査等に関する指針」） グルーピング名称 【構造概要書に対応した計算書出力-２】　（告示第八百三十五号「確認審査等に関する指針」） 構造概要書等に、計算書内の各出力に様式が定められたことへの対応 ◇部材断面リスト　 （構造概要書§１.１５） ・「部材断面リスト」を新設 ・部材断面リストは、グルーピングを行っていると、グループ毎にマージされ、上階と同断面の場合は、「同上」と出力される →構造図の部材リストとの整合性を確認 ※計算書出力→「部材リスト出力倍率」でリストの出力倍率を調整 ◇使用材料　 （構造概要書§１.１１） ・モデル内に使用した材料、その特性をリストで出力（コンクリート、鉄筋、鉄骨、免震部材、杭） →構造図の概要書、及び構造概要書の使用材料表との整合性を確認 グルーピング名称 同上 部材リスト（RC柱） 使用材料 ＴＩＳ株式会社 構造概要書に対応した計算書出力－２

【構造概要書に対応した計算書出力-３】 （告示第八百三十五号「確認審査等に関する指針」） BRAIN-Ⅱ　新法対応説明会 §4　BRAIN-Ⅱの計算書出力 【構造概要書に対応した計算書出力-３】　（告示第八百三十五号「確認審査等に関する指針」） 構造概要書等に、計算書内の各出力に様式が定められたことへの対応 ◇各種荷重条件・荷重条件図　 （構造概要書§２.１～７） ①固定荷重・・・「二次部材断面形状図」 　　万能壁や小梁、小梁･スラブ上の壁、基礎等の入力情報を示す出力 ②積雪荷重・風圧力・・・「積雪荷重」「風圧力」 　　積雪荷重・風圧力の条件を示す出力 ③荷重分布図・・・「積雪荷重図」「風荷重図」等 　　それぞれ入力があった場合出力される ④その他・・・「土水圧荷重」 ※追加荷重図は、現在非対応 →必要に応じて略図に記入する等で対応 ◇基礎反力図　 （構造概要書§３.５） 「支点反力図」に支点反力の合計値を出力 ※支点反力の合計は長期のみ出力 ※支点が複数階にある場合にも、各階毎の集計値が出力 支点反力図 二次部材断面形状図 ＴＩＳ株式会社 構造概要書に対応した計算書出力－３

§4 BRAIN-Ⅱの計算書出力 【新機能に対する計算書出力-１】 BRAIN-Ⅱ 新法対応説明会 新たに追加された機能に対応した出力 【新機能に対する計算書出力-１】　 新たに追加された機能に対応した出力 ◇メカニズム時の出力　 （構造概要書§８.２-４） ・応力図・ヒンジ図は、 「保有水平耐力時」と「メカニズム時」 　の両方が出力される ※メカニズム時のヒンジ図は、仮想降伏判定を行った後のヒンジ図が出力される ※部材ランク図はメカニズム時のランク図が出力される ◇仕口の保証設計 ・保証設計（仕口）として断面設計表を新設 ※RC造、ルート3の場合、仕口部の保証設計を行わなければならない 保有耐力フェーズに「仕口の二次設計」ボタンを追加 仮想ヒンジはステップに「*」を出力 　　　　（画面）　　　　　　　　　　　（計算書） メカニズム時ヒンジ図 保証設計（仕口） ＴＩＳ株式会社 新機能に対する計算書出力-１

§4 BRAIN-Ⅱの計算書出力 【新機能に対する計算書出力-２】 BRAIN-Ⅱ 新法対応説明会 新たに追加された機能に対応した出力 【新機能に対する計算書出力-２】　 新たに追加された機能に対応した出力 ◇保有耐力決定事由 ・「保有水平耐力チェック表」にて、保有耐力決定事由欄を新設 ・保有耐力決定事由は「指定層間変形角」、「せん断降伏」のいずれかが出力 ・「荷重変形関係グラフ」では、保有耐力時を図示 保有水平耐力時 保有耐力決定事由の出力 ＴＩＳ株式会社 新機能に対する計算書出力-２

【旧BRAINから計算書出力の仕様変更】 認定プログラム検討部会により、その他の計算書出力についても様式の統一が図られている 旧BRAIN計算書より、見づらい箇所を修正 ◇解析モデル図の剛域表示 ・解析モデル図の計算書出力は、常に剛域を表示 ◇壁上下大梁の非表示 ・耐力壁の上下大梁の応力表示は行わない ・耐力壁の上下大梁の断面検定表も出力しない 太線は剛域を示す ◇基礎伏図 ・略伏図の最下階部分に基礎伏図を出力 ・基礎心と柱心との偏心距離が表示 ◇フレーム外の壁のせん断剛性集計 　・「層間変形角および剛性率」と「偏心率・重心・剛心」にはフレーム外の壁（小梁・スラブ上の壁）の等価剛性の集計を表示 ◇解析モデル図の部材のAI表示の修正 　・解析モデル図に表示される部材情報（AI）は文字が重なる事が多いため、出力位置等を修正 　伏図　：大梁と水平ブレースのAIのみ表示 　軸組図：柱と壁とブレースのAIのみ表示 ＴＩＳ株式会社 旧BRAINから計算書出力の仕様変更

【BRAIN-Ⅱ出力以外の計算書用資料】 構造計算書作成にあたり、プログラムから直接出力されない項目について補助資料を作成 ◇構造計算書作成ガイドライン　（建築基準法施行規則「確認申請書の様式（表３）」） 施行規則の「確認申請書の様式（表三）」に定められた構造計算書（認定プログラムを用いない場合）と BRAIN-Ⅱ出力の対応を「構造計算書作成ガイドライン」（Wordファイル）に示す ◇構造計算概要書　（建築基準法施行規則「確認申請書の様式（表３）」） 「構造計算概要書」（Excelファイル）は、BRAIN-Ⅱから出力される「○○.csv」ファイルと、BRAIN-Ⅱの画面の各種表のコピーからExcelマクロで読込むことで自動で記入される（一部残り部分は適宜記入） ◇電算プログラムチェックリスト　（プログラム検討部会） 大臣認定プログラムにおけるチェックリストを元に「電算プログラムチェックリスト」（Excelファイル）を作成 ◇BRAIN-Ⅱの解説・凡例　 （建築基準法施行規則「確認申請書の様式（表３）」他） プログラムの計算書出力には、簡単な解説と図や表の凡例を添付 構造計算書の中でBRAIN-Ⅱに関わるものは、雛型（「BRAIN-Ⅱの解説・凡例」 （Wordファイル） ）を作成 ※説明書および凡例は、一般的な内容となっているので、プロジェクトに応じて適宜、編集してご利用ください 　「構造計算書作成ガイドライン」「構造計算概要書」「チェックリスト」「解説・凡例」は、 　　弊社 braininfo@hp99.tis.co.jp より配布いたします。 ＴＩＳ株式会社 BRAIN-Ⅱの計算書の作り方

§4 BRAIN-Ⅱの計算書出力 【BRAIN-Ⅱ計算書の作り方】 完成 BRAIN-Ⅱ 新法対応説明会 ①BRAIN-Ⅱからの出力 計算書 ・○○_REP.pdf（帳票＋入力条件書）は「ガイドライン」の順番に出力されているので、この間に他の資料を差し込んでいくと作りやすい ○○_CONT.pdf （目次） ○○_REP.pdf （帳票＋入力条件書） ○○_LIST.pdf （断面リスト） ○○_FIG.pdf （図） ○○_REP.csv ○○_INPT.txt （入力条件） 計算書 表紙 ②配布資料 解説.doc 凡例.doc 電算プログラムチェックリスト.xls 構造計算概要書.xls 目次雛型.doc BRAIN-Ⅱ出力を利用して作成 ④「構造計算書作成ガイドライン」に従って左記の資料を適宜並び替えて順番を揃える ⑤通し頁振り ③その他 手計算による計算書 大臣認定の写し等 完成 ＴＩＳ株式会社 BRAIN-Ⅱの計算書の作り方

§5 データ移行時のデフォルト注意点 ・BRAIN-Ⅱと現行版でデフォルトが異なるものについての注意 §5　データ移行時のデフォルト注意点 ・BRAIN-Ⅱと現行版でデフォルトが異なるものについての注意 ・BRAIN-Ⅱで新たに追加された項目についての注意 ＴＩＳ株式会社

新法版のデフォルトと異なる既存データの継続 BRAIN-Ⅱ　新法対応説明会 　　§5　データ移行時のデフォルト注意点 【新法版のデフォルトと異なる既存データの継続】 以下の項目は新法版と現行版でデフォルトが異なるので注意　 また、現行版で作成したモデルの設定は原則として新法版にも継続されるので、データ移行時には、設計者が必要に応じて設定を変更する ◇告示や推奨値に関するもの ■要素指定（耐力壁　応力・設計プロパティ） →現行版の初期値は「修正壁谷澤」だが、新法版の初期値は「壁谷澤」 ■スラブによる梁の剛性計算法（建物共通　応力・設計プロパティ） →現行版の初期値は「BRAIN式」だが、新法版の初期値は「RC規準（鉛直・水平別）」 ■層の剛性への考慮（小梁・スラブ上の壁　応力・設計プロパティ） →現行版の初期値は「無視」だが、新法版の初期値は「考慮」 ■ルート1柱・大梁短期設計せん断力割増し係数（QL+nQE）（建物共通　応力・設計プロパティ） →現行版の初期値は、ルート1,3共通で柱・大梁は「2.0」だが、新法版の初期値は、ルート1は「1.5」 ◇告示に伴う動作仕様の変更に関するもの ■設計・検定指定（二次設計）（RC柱・大梁・耐力壁　保有耐力プロパティ） →現行版の初期値は「設計・検定する」だが、新法版の初期値は「設計・検定しない」 （新法版では解析終了時にせん断余裕度の確認が行われるので、本機能は原則使用しない） ■二次設計　設計用ステップ（建物共通　性能設計プロパティ） →現行版の初期値は「保有耐力時」だが、新法版の初期値は「メカニズム時」 （RC仕口部の保証設計（メカニズム時）で使用） ＴＩＳ株式会社 新法版のデフォルトと異なる既存データの継続

§5 データ移行時のデフォルト注意点（２） 【機能追加による初期値の割り当て】 BRAIN-Ⅱ 新法対応説明会 　　§5　データ移行時のデフォルト注意点（２） 【機能追加による初期値の割り当て】 以下の項目は新法版で新規追加されたものなので、データ移行時には、下記のデフォルト値が割り当てられるので注意 ■支点の浮き上がりを無視する（建物共通　応力・設計プロパティおよび保有耐力プロパティ） →既存モデルに初期値「浮き上がり無視」が割り当てられる。現行版の支持条件を有効にするにはチェックを外す必要がある。ただし、地震力精算（Ai精算）時には強制的に鉛直固定となる ■耐力壁の複数開口の開口低減率算定方法（建物共通　応力・設計プロパティ） →既存モデルに初期値「開口包絡寸法」が割り当てられる。包絡／面積等価／投影の指定が可能 現行版では剛性低減・耐力低減は面積等価、開口補強筋は包絡となっていたが、新法版では、この指定により求めた開口寸法によって、剛性低減・耐力低減・開口補強筋設計を行う ■保有耐力定義用せん断降伏判定（建物共通　保有耐力プロパティ） →既存モデルに初期値「考慮」が割り当てられ、RC造に関して、ある層において初めてせん断降伏が発生するステップを保有耐力時とする。「無視」にすると、指定層間変形角のみで保有耐力を決定する ■仕口部検定指定（二次設計）（RC柱　保有耐力プロパティ） →既存モデルに初期値「設計・検定する」が割り当てられる。現行版では靭性保証指定時のみ行っていたが、新法版では原則行う ■仕口の設計用せん断力割増係数（RC仕口）（建物共通　性能設計プロパティ） →既存モデルに初期値「1.1」が割り当てられる。現行版では柱の割増係数を用いていた 【機能削除によるデータの継続】 ■ブレースのアンボンド指定（ブレース　応力・設計プロパティ） →「アンボンド指定」機能を削除したため、アンボンド指定なしの状態となる 「アンボンド指定」状態と同様の設定にしたい場合、特性指定で「圧縮全強」とし、かつ「座屈長さ直接入力」で許容圧縮応力を調節する ＴＩＳ株式会社 機能追加による初期値の割り当て

BRAIN-Ⅱ　新法対応説明会 　　§5　データ移行時のデフォルト注意点 ＴＩＳ株式会社 既存データ移行の注意点一覧表（１）

BRAIN-Ⅱ　新法対応説明会 　　§5　データ移行時のデフォルト注意点 ＴＩＳ株式会社 既存データ移行の注意点一覧表（２）

BRAIN-Ⅱ　新法対応説明会 §6　BRAINの運用について ＴＩＳ株式会社

§6 BRAINの運用について 複数バージョンの同時運用が可能に！ １０月　BRAIN-Ⅱ Ver1.0.01 を BRAIN Ver.4.3.08 とともに利用できるようになります。 C/S版、ASPユーザの方ともに、Ver1.0.01につきましては ASP でご利用いただきます。 ASP版については、10/9から BRAIN-Ⅱ を公開する予定です。 C/S版については、まだプログラム上の課題が残っており、リリースすることができません。 【BRAINサーバ】 【BRAINクライアント】 BRAIN Ver 4.3.08 BRAIN-Ⅱ Ver 1.0.01 BRAIN Ver 4.3.08 BRAIN-Ⅱ Ver 1.0.01 １１月　BRAIN-Ⅱ Ver1.1.01 からは、C/S版もリリースする予定です。 BRAIN-4.3.08と並行して BRAIN-Ⅱの各バージョンが利用できるようになります。 但し、現時点ではPRサーバだけは、新旧バージョンを同時に実行することができませんので、サーバ管理者による操作にて実行切替をお願いする予定です。 ＴＩＳ株式会社 複数バージョンのプログラム運用

BRAIN-Ⅱ　新法対応説明会 §6　BRAINの運用スケジュール 9月 10月 11月 12月 1月 2月 　新法対応版 　　BRAIN-Ⅱ 現行版　BRAIN 1.0.01 　　1.1.01　　　　　 C/Sユーザも ASP利用 　　1.1.02　　　　 C/S版 リリース 　　1.1.03　･･･ 実行環境の提供期間 について、検討中！ 4.3.08 2006 2007 2008 6 7 8 9 10 11 12 1 2 3 4 5 ●基準法改正 ○施行 市販ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑの認定取取得後の利用状況、他社動向を把握した上で、対応時期を検討します。 構造基準検討部会 ○省令告示公布 ﾊﾟﾌﾞｺﾒ ○基準書発行 構造計算ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ検討部会 ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ審査内規 ○性能評価開始 計算書対応・入力制限等 計算基準改定対応 計算基準 改定対応 ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ 性能評価 大臣 認定 BRAIN-Ⅱの開発 ＴＩＳ株式会社 運用スケジュール

BRAIN-Ⅱ　新法対応説明会 §7　今後の主な開発予定内容 ＴＩＳ株式会社

§7 今後の主な開発予定内容 弾塑性解析結果の層の結果（剛性率など）への反映 BRAIN-Ⅱ　新法対応説明会 §7　今後の主な開発予定内容 弾塑性解析結果の層の結果（剛性率など）への反映 ・指定により、1次設計弾塑性解析の結果を、層の結果（剛性率、偏心率、層間変形角）に反映する ・上記が指定された場合、Fe、Fsに増分解析結果の結果を用いるようにする RC部材（柱、梁、壁）のひび割れによる剛性低下率の下限値チェック ひび割れによる剛性低下率を直接入力した際、下限値を下回る場合にメッセージを出力する RC大梁のαyにT型梁の式を用いる 鉄骨造の幅厚比を新告示に対応 耐力壁の複数開口の計算方法指定 部材単位で、複数開口の計算方法指定ができるようにする。黄色本の面積等価採用条件の実装 層間変形角算出方法変更 指定した部材の応力と両端変位を使って計算方向の層間変位を計算する 耐力壁せん断分担率が50%を超える場合のフレームの応力割増し RC大梁のスラブ筋考慮の内部設定 内部設定時に、RC大梁のスラブ筋を配置したスラブから自動計算する ＴＩＳ株式会社 今後の開発予定

§7 今後の開発予定内容 RC柱・大梁の付着検討 複数仮定での検討 冷間成形角形鋼管使用時の保有耐力計算 ピロティ階の検討 BRAIN-Ⅱ　新法対応説明会 §7　今後の開発予定内容 RC柱・大梁の付着検討 複数仮定での検討 フレーム外の壁あり/なしの２パターンで剛性率・偏心率を算定、厳しいほうを採用する 冷間成形角形鋼管使用時の保有耐力計算　 STKR材を含む層、全てのS柱に対して柱梁耐力比を計算する。STKR材、BCP・BCR材の混在対応 ピロティ階の検討 構造計算書の手差し部の削減 ・凡例や解説をプログラムから出力する ・帳票と図の一括出力・通しページ 構造概要書の自動作成エクセルの改良 ・地震荷重表などのコピーペーストなどの手作業部分を自動化する ・全ての材料情報を出す等、BRAIN-Ⅱから自動出力できる部分を増やす エラーメッセージ一覧表の画面表示 プログラムチェックリストの自動チェック機能 プログラムチェックリストで、BRAIN-Ⅱの入出力に関わる部分を自動チェックして出力する ＴＩＳ株式会社 今後の開発予定

お客様 ＥＮＤ BRAIN-Ⅱに関するお問合せは、弊社 BRAINサポートまでご連絡下さい 　　　　 ＥＮＤ BRAIN-Ⅱに関するお問合せは、弊社 BRAINサポートまでご連絡下さい e-mail：braininfo@hp99.tis.co.jp 　URL：http://www2.brain-tis.jp/ お客様 http://www.tis.co.jp/ 産業第２事業部　公共システム部 〒564-0051 大阪府吹田市豊津町９番１号（パシフィックマーク江坂） BRAIN担当　：　井上、榎本、合田、村上 　　　　　TEL：06-6821-1792 FAX： 06-6821-1989 　　　　　Email： braininfo @hp99.tis.co.jp ＴＩＳ株式会社