5章 許容応力度 本文 pp8-14 解説 pp46-58 5.1 構造用鋼材 : 許容曲げ応力度式の変更等 5.1 構造用鋼材　: 許容曲げ応力度式の変更等 5.2 ボルトおよび高力ボルト : ボルトの許容応力度　　　　　　　　　　　　　　の評価を有効断面積に変更 5.3 溶接　:　部分溶け込み溶接の許容応力度範囲を　　　　　　　　　　　　　　　拡大 5.4 鋳鋼および鍛鋼　 5.5 組合せ応力度を受ける鋼材の許容応力度 5.6 短期応力に対する許容応力度

5.1 構造用鋼材 pp8-9, pp46-47 F値 表5.1 ・ JIS鋼材のみ対象 ・ 厚板のF値への考慮 BCR,BCPの利用 　　・ 対応する指針類による 　　・ 本規準の準用 弾性限以降の挙動を配慮 　F値の設定　ex. min.(σy　,0.7σβ) 　　 脆性破壊の問題

5.1 構造用鋼材 pp9-11, pp47-55 許容応力度 (1) 許容引張応力度 (2) 許容せん断応力度 (3) 許容圧縮応力度 　　　(1) 許容引張応力度 　　　(2) 許容せん断応力度 　　　(3) 許容圧縮応力度 　　　(4) 許容曲げ応力度-1 　　　　　・ 基本式 : 横座屈式 (5.16)

5.1 構造用鋼材 pp10-11, pp49 (4) 許容曲げ応力度-2 許容曲げ応力度式の変更 ・ 簡略式はH形鋼を対象に誘導 　　・ 安全率が不明確 　　・ 同形の設計式によるAISC規準も変更予定 　　・ 鋼構造限界状態設計指針に準拠 簡略式の利用も考慮 　　・ 解説に付記 　　・ 建築基準法への対応　　

5.1 構造用鋼材 p49 (4) 許容曲げ応力度-3 　　・ 横座屈限界耐力との関係 (図5.1.4) 終局限界設計 許容応力度×νZ

5.1 構造用鋼材 pp50-53 (4) 許容曲げ応力度-4 　　・ 簡略式 (5.1.2)* (5.1.3) 　　＊ (lb/i)→(lb/i)２ 　　　　H形断面による近似 　　　　　　　: 圧縮フランジのオイラー座屈 　　　　　　　 短い領域で卓越⇒弾塑性・パラボラ式 : 長い領域で卓越⇒弾性・双曲線式 　　　　安全率νは、長期一律1.5

5.1 構造用鋼材 p51 (4) 許容曲げ応力度-5 ・ 本規準式の位置付け(等モーメント　図5.1.5) 本規準式 簡略式

5.1 構造用鋼材 p52 (4) 許容曲げ応力度-6 　・ 本規準式の位置付け(モーメント勾配　図5.1.6) 本規準式 簡略式

5.1 構造用鋼材 (4) 許容曲げ応力度-7 ・ 本規準式と簡略式の差（H細幅シリーズ） H-400×200×8×13 SM490 C=1.0 C=1.75 C=2.3

5.1 構造用鋼材 (4) 許容曲げ応力度-8 ・ 本規準式と簡略式の差（H中幅シリーズ） H-390×300×10×16 SM490 C=1.0 C=1.75 C=2.3

5.1 構造用鋼材 (4) 許容曲げ応力度-9 ・ 本規準式と簡略式の差（H広幅シリーズ） H-400×400×13×21 SM490 C=1.0 C=1.75 C=2.3

5.1 構造用鋼材 pp10-11, pp53-55 (4) 許容曲げ応力度-10 ・ 補正係数 C M2/M1の符号のとり方 図5.1.7 （限界状態設計指針に準ずる） 　　・ 弱軸まわりの曲げ 　　・ 曲げモーメント作用面と主軸の不一致 　　・ 偏心要素の存在

5.1 構造用鋼材 pp11-12, pp55-56 (5) 許容支圧応力度 ・ すべり支承、ローラー支承部の支圧応力度 　・ すべり支承、ローラー支承部の支圧応力度　　 　　Pの圧縮力を受ける半径r1、r2なる球の 　弾性限界最大接触応力度 　 長さbの円筒面の接触問題に拡張 　 一方が平板の場合、 r2 →∞として(5.22)式を得る。 （鋼構造計算規準 同解説より） 　

5.2 ボルトおよび高力ボルト pp12-13, pp56-57 (1) 許容引張、せん断応力度 表5.2 ・ ボルト : 有効断面積 (1) 許容引張、せん断応力度　表5.2 　・ ボルト　:　有効断面積　 表5.2.1 ⇒軸部断面積×0.75 ・ 高力ボルト(摩擦接合)　:　軸部断面積 　　　せん断　すべり耐力(設計ボルト張力×0.45) 　　　　　　　　　 摩擦面処理、設計ボルト張力 表5.3 引張　離間耐力(設計ボルト張力×0.9) ex. F10Tに対し 表5.2.2 　・ リベット　:　解説に記述　 (2) 許容支圧応力度　

5.3 溶接 pp13-14, pp57-58 (1) 隅肉、プラグ、スロット、フレア溶接 鋼管分岐継手の溶接継ぎ目 　　　鋼管分岐継手の溶接継ぎ目 (2) 完全溶込み、部分溶込み溶接(16章規定) 　　　許容応力度 : 接合される母材と同 　　　　部分溶込み溶接 　　　 に対し、せん断以 　　　 外の許容応力度 　　　 を認めた(16章参照)。 図5.3.1

6章 組合せ応力 本文 pp14-15 解説 pp59-60 6.1 圧縮力と曲げモーメント 6.2 引張力と曲げモーメント 6.3 せん断力と引張力 　　　　本文　:　リベットの内容を削除 　　　　解説　:　リベットに対し 　　　　　　　　　　　ボルトの評価式を準用

付1 各種鋼材の許容応力度 と板要素の幅厚比 pp131-150 長期応力に対する許容応力度（5章） 　　構造用鋼材(5.1) 　(3) 許容圧縮応力度 　　　　b) 溶接I形断面→溶接H形断面 　　　(4) 許容曲げ応力度 　　　　a) 強軸まわりに曲げを受ける材 　　　　　　　簡略式の付図を削除 　　ボルト(5.2)→ボルトおよび高力ボルト(5.2) 　許容引張、せん断応力度削除 　　　　　　　本文 表5.2、付3 許容耐力表 参照

付2 鋼材の標準断面寸法・断面性能 pp151-175 2.3 形鋼、2.4 軽量形鋼の形状・寸法 　　 I形鋼、 H形鋼、軽Z形鋼(t1=t2→t,B→b) 　　 溝形鋼、軽溝形鋼(t1=t2→t)