まとめ ケインズの消費関数 消費＝f(現在所得) ライフ・サイクル仮説や恒常所得仮説 消費 ＝ｆ(現在所得・富・期待将来所得・利子率) ＋ 　ケインズの消費関数 　消費＝f(現在所得) 　ライフ・サイクル仮説や恒常所得仮説 　消費 　＝ｆ(現在所得・富・期待将来所得・利子率) ＋ ＋ ＋ (不確実) ？ 消費の予想形成＝消費者のマインドが重要

① 長年の月日をかけて形成された消費習慣の存在か？ ② 個人の生涯にわたる効用最大化 　GDPにおける消費支出は安定は 　　　個々人の消費パターンの平準化を意味する 　モデルでどのように説明するのか？ ①　長年の月日をかけて形成された消費習慣の存在か？ ②　個人の生涯にわたる効用最大化

人々がいくら消費して、いくら貯蓄するのかを 決める時、異時点間の選択を行わなければ ならない。 異時点間の予算制約 (２期間) 第1期： 第2期：

消費者の予算制約 予算線の傾き：

消費者の生涯効用は これを、予算制約の下で最大にするように、 　　　および　　　を選択する。 この効用関数の　　　に予算制約式を代入すると ＝

例えば、現在の預金金利1%(＝0.01)の下では、 2期間の消費の限界効用の均等が起きている。 消費の平準化が起きる

消費平準化の理由 資本(貸借)市場が存在しない時、各期の変動する所得に消費が制約される。 生涯効用関数が原点に対して凸である時、 　資本(貸借)市場が存在しない時、各期の変動する所得に消費が制約される。 　生涯効用関数が原点に対して凸である時、 　毎期変動の激しい消費よりも、一定の消費を好む。借り入れ制約がなければ、一定の消費額を維持するために資本(貸借)市場を利用して貯蓄が行われる。

A B

すなわち、より平準化した消費の組み合わせのほうが効用は高い。 　資本市場が存在しない時（借り入れ制約が存在する）　A点　で消費する。 　資本市場が存在する時B点で消費する。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　B点はA点よりも高い効用 　すなわち、より平準化した消費の組み合わせのほうが効用は高い。 　そのため、資本市場を利用するインセンティブがある。すなわち、貯蓄を行うインセンティブがある。

45° 消費者の最適消費選択 貯蓄は消費を平準化するために用いられる。

所得変化（Y1 あるいはY2）が消費へ及ぼす影響

しかし、消費の増加はそれより小さい。所得の２期間の消費の増加に分散される。 　第1期あるいは第2期の所得の増加によって、　予算制約線は外側にシフトする。 　しかし、消費の増加はそれより小さい。所得の２期間の消費の増加に分散される。 この点は、消費が現在所得のみに依存するケインズ型消費関数とは異なる。

の時 初期資産（A0)の増加が消費に及ぼす影響

の時 初期資産（A0)の増加が消費に及ぼす影響

資産効果 初期資産A0の増加は物価の下落によっても起きる。たとえば、１００万円の社債を買って、1年後物価が2倍なると、社債の名目価値は100万円のままであるが、物価が2倍なったので、１００万円で１/2の消費財しか購入できない。物価が下がれば、逆に変える消費財の量が増加する。このような効果は資産効果と呼ばれている。

実質利子率の増加が消費へ及ぼす影響　 その１   -(1+r)

C2=-(1+r)C1+(1+r)Y1+Y2 この場合には、 利子率の上昇によって、 第1期の消費が減少し、第2期の消費が 　この場合には、　利子率の上昇によって、 　第1期の消費が減少し、第2期の消費が 　増加する。したがって、貯蓄が増加する。 C2=-(1+r)C1+(1+r)Y1+Y2 　利子率の上昇は、予算線の傾きおよび縦軸の切片を大きくするが、（Y1,Y2)を常に通るので、この点を中心に回転する。

実質利子率の増加が消費へ及ぼす影響　 その２   -(1+r)

実質利子率の増加が消費へ及ぼす影響　 その２

　この場合には、利子率の上昇によって、 　第1期の消費は増加する一方、第2期の消費 　も増加する。貯蓄も減少する。

利子率の上昇による効果 ① 消費者は正の貯蓄があるので、利子率 の上昇は、利子所得の増加をもたらす。 ・・・所得効果 ①　消費者は正の貯蓄があるので、利子率 　　　の上昇は、利子所得の増加をもたらす。 　　　・・・所得効果 ②　利子率の上昇によって、第2期の消費 　　が第1期の消費に比べ、相対的に安くなる。 　　　・・・代替効果 　　2つの効果は、第１期の消費に対して一般的に逆方向に働く。第１期の貯蓄への効果は不明。

借り入れをしたいができないような消費者にとって、消費は現在所得にのみ依存する。 　借入れ制約 　現在消費が現在所得を超えられない。 　借り入れをしたいができないような消費者にとって、消費は現在所得にのみ依存する。 　特に低所得者層に多く、アメリカでは20%の人々が借り入れ制約に直面。

　借入れ制約＝流動性制約 　現在の消費は、現在の可処分所得とは独立に決定されているわけではない。 　人々は必要なお金を、いつでも自由に借り入れることができるとは限らない。 　現実には、全く資産を持たない人が、十分な借入れを行うことは難しい。 　・・・貸し倒れの可能性がある。

借入れ制約　(流動性制約) 借入れ制約のためこの消費の組み合わせを実現できない 借入れ制約＝一切借金ができない場合

2種類の消費者の存在するので、 集計的消費は両者の和である。 　①　借入れ制約のない人 消費は　　　　　　　　　に依存する。 貯蓄手段を用いるので、現在所得にあまり依存しない。 ②　借入れ制約のある人 消費は現在所得にのみ依存する。

短期の消費関数 ケインズ型 現実の消費関数 今年の消費 ライフ・サイクル型 今年の可処分所得

どの消費関数仮説が正しいのか？

１９７０年代の石油危機や１９９１年のバブルの崩壊、１９９７年から１９９８年にかけての金融危機（北海道拓殖銀行、日本長期信用銀行、山一証券の倒産）には、人々の将来の不安から急速に貯蓄を増やして、消費を控えたので、平均消費性向が下落。 しかし、９０年代は平均消費性向が増加。２０００年以降は再び低下傾向。しかし、この間日本経済は成長を続けているので、人々の所得は増加しているので、ケインズの消費関すでは説明できない。 １９９０年代の比較的安定した平均消費性向

は、恒常所得仮説で説明できる。 ９０年代は平均消費性向が増加は、ライフサイクル仮説で説明できる。これは、日本の急速は高齢化により、貯蓄を取り崩し始めた、 ２０００年以降の同じ傾向はあるが、失われた１０年を経験して、成長率は低く、かつ少子化進行によって、将来の年金不安が増大して、平均消費性向を減少させる。これも、ライフサイクル仮説で説明できる。

耐久財 (1)耐久財サービスは何年間にもわたって続く。 (2)利子率の上昇は、耐久財の購入を減少させる。 　冷蔵庫・家具・自動車などの耐久財の購入は、 　消費決定と言うよりも投資決定。 (1)耐久財サービスは何年間にもわたって続く。 (2)利子率の上昇は、耐久財の購入を減少させる。 (3)ローンの利用可能性の程度が、購入に影響する。 (4)将来所得の不確実性が大きな影響を持つ。

耐久消費財のストック調整 　消費者が保有する耐久消費財のストックを、予想所得などとの対比で望ましい水準に調整することによって、耐久消費財支出の変動が生じる効果。 　家電製品などの普及度が高まると購買意欲が低下し、その後所得水準が上昇、あるいは新製品が登場すると、再び消費が活発化する。

　したがって、耐久財購入の変動幅が毎年毎年大きなものであったり、所得の変動幅に比べて大きなものになると予想される。

問題１３９の答えは１

問題の答えは３

(1) C１+C2/(1+0.1)=Y1+Y2/(1+0.1) C１=C2=C C１=C2=220万円 (2) 所得と同じ額の消費が行われるので、C1=120および C２=３３0