購買力平価 一橋大学商学部 小川英治 マクロ金融論2016

購買力平価とは 購買力平価とは、異なる通貨の価値（購買力）を均等化させる為替相場 為替相場（円/ドル）＝通貨間の交換比率 マクロ金融論2016 購買力平価とは 購買力平価とは、異なる通貨の価値（購買力）を均等化させる為替相場 為替相場（円/ドル）＝通貨間の交換比率 　　　　　　　　　　　　　　＝通貨間の価値の比率 　　　　　　　　　　　　　　＝通貨間の購買力の比率 　　　　　　　　　　　　　　＝当該国間の一般物価水　　　　　　　　　　　　　　　準の逆数の比率

商品裁定 商品裁定（安い所で買って高い所で売ることによって利鞘を得る） Coke(東京）：120円⇔Coke（NY)：1ドル マクロ金融論2016 商品裁定 商品裁定（安い所で買って高い所で売ることによって利鞘を得る） Coke(東京）：120円⇔Coke（NY)：1ドル 円ドル相場：110円/ドル 　　　　　↓ Coke(東京)：120円⇔Coke（NY)：110円(=1ドル×110円/ドル) 　　　　　 ↓ CokeをNYから東京へ輸入

商品裁定による各市場での取引 NYでCokeを買う⇒NYで価格上昇 東京でCokeを売る⇒東京で価格低下 マクロ金融論2016 商品裁定による各市場での取引 NYでCokeを買う⇒NYで価格上昇 東京でCokeを売る⇒東京で価格低下 外国為替取引（円売りドル買い）⇒円安ドル高 　　　　　　　↓ 東京とNYで価格が均等化

商品裁定による一物一価の法則 前提条件：①同一の商品 ②貿易可能 ③完全競争 ④取引費用＝0 一物一価の法則 マクロ金融論2016 商品裁定による一物一価の法則 前提条件：①同一の商品 　　　　　　　　②貿易可能 　　　　　　　　③完全競争 　　　　　　　　④取引費用＝0 一物一価の法則 　　　あらゆる所で同一の商品の価格は等しい。

マクロ金融論2016 一物一価の法則 日本の市場の価格：P円 USの市場の価格：　　ドル 円/ドル相場：S円/ドル

絶対的購買力平価 絶対的購買力平価 ⇒絶対的購買力平価は、外国物価に対する自国物価の相対的比率として表される。 マクロ金融論2016 絶対的購買力平価 絶対的購買力平価 ⇒絶対的購買力平価は、外国物価に対する自国物価の相対的比率として表される。 ⇒あるいは、自国物価の逆数（自国通貨の価値）に対する外国物価の逆数(外国通貨の価値）の相対的比率となる。

相対的購買力平価 （一定の）取引費用を考慮に入れる。 絶対的購買力平価を変化率で表現すると、一定の取引費用を除去できる。 相対的購買力平価 マクロ金融論2016 相対的購買力平価 （一定の）取引費用を考慮に入れる。 絶対的購買力平価を変化率で表現すると、一定の取引費用を除去できる。 相対的購買力平価 ⇒購買力平価の変化率は、自国のインフレ率と外国のインフレ率の差である。

マクロ金融論2016 図4：購買力平価の推移

PPP(WPI/PPI) vs. PPP(CPI) マクロ金融論2016 PPP(WPI/PPI) vs. PPP(CPI) CPI 貿易財＋非貿易財 小売価格（＝流通コストを含む） WPI/PPI 貿易財のみ 出荷時価格 CPIに非貿易財や流通コストが含まれているために、PPP(WPI/PPI)の方がPPP(CPI)よりも購買力平価に適している。

マクロ金融論2016 Balassa-Samuelson効果 非貿易財を含んだ一般物価水準に基づいて購買力平価を推計すると、実際の為替相場がその購買力平価から乖離する可能性がある。特に、貿易財部門における生産性上昇率の高い国で起こりやすい。（Balassa-Samuelson効果）

貿易財部門と非貿易財部門 （想定） 小国開放経済（貿易財部門Tと非貿易財部門N） マクロ金融論2016 貿易財部門と非貿易財部門 （想定） 小国開放経済（貿易財部門Tと非貿易財部門N） 国内労働市場の移動⇒貿易財部門と非貿易財部門とで賃金Wが均等化 貿易財価格　　と非貿易財価格　　は、賃金を労働生産性　　　　　で除したものとなる。 貿易財については、一物一価の法則が成立。外国の貿易財価格を　　とする。（　　　　　）

マクロ金融論2016

マクロ金融論2016 貿易財・非貿易財価格と一般物価水準 貿易財価格 非貿易財価格 一物一価の法則

マクロ金融論2016 為替相場決定式 為替相場決定式（水準） 為替相場決定式（変化率）

マクロ金融論2016 一般物価水準とPPP 一般物価水準 対数変換

貿易財部門の生産性上昇による購買力平価の過小評価 マクロ金融論2016 貿易財部門の生産性上昇による購買力平価の過小評価 購買力平価 貿易財部門の生産性が非貿易財部門に比較して上昇すると、貿易財における一物一価の法則を成立させる為替相場に比較して購買力平価が過小評価される。 17

Ogawa and Sakane (RIETI Discussion Paper, 2006) マクロ金融論2016 Ogawa and Sakane (RIETI Discussion Paper, 2006)

購買力平価の限界 非貿易財の存在（商品裁定、Balassa-Samuelson効果） 競争状態（pricing to market) マクロ金融論2016 購買力平価の限界 非貿易財の存在（商品裁定、Balassa-Samuelson効果） 競争状態（pricing to market) 在庫調整などによる価格の反応の遅さ 　　　　　　↓ 実際の為替相場が購買力平価から乖離する。