IS-LM 分析 マクロ経済分析 畑農鋭矢

貨幣の範囲 通貨対象 M1M2M3 広義流動性 現金通貨（日銀券 ＋補助通貨） 預金通貨 （普通預金・当座 預金など） 主要銀行・信 用金庫など ゆうちょ銀 行・信用組合 など 準通貨 （定期預金など） 主要銀行・信 金など ゆうちょ銀 行・信用組合 など 債券（国債・金融 債・社債など）・ 信託など

貨幣需要 取引動機 交換手段としての貨幣 予備的動機 不確実性に対処するための流動性の確保 資産選択動機 価値の保蔵手段としての貨幣 利子率との関係 利子率が高いと貨幣保有は不利 ⇒貨幣需要と利子率は負の関係（右下がり）

貨幣数量説 フィッシャーの交換方程式 MV=PY M ：貨幣量 V ：貨幣の流通速度 P ：物価水準 Y ：実質 GDP ケンブリッジ方程式 M=kPY k ：マーシャルの k k ＝ 1/V 貨幣量は名目 GDP に比例（ k 倍）

貨幣市場の均衡と利子率の決定 貨幣量 M 0 /P 貨幣需要曲線 貨幣供給 i0i0 M 1 /P i1i1 貨幣供給の増加 （ M 0 ⇒ M 1 ） 貨幣供給の増加⇒利子率の低下

貨幣市場の均衡と GDP 貨幣量 M/P Y 0 のときの貨幣需要曲線 貨幣供給 i0i0 i1i1 Y 1 のときの貨幣需要曲線 GDP の増加 （ Y 0 ⇒ Y 1 ） GDP の増加⇒利子率の上昇

GDP と利子率の関係（ LM 曲線） GDP 貨幣供給（ M/P ）の増加⇒利子率の低 下 LM 曲線

IS-LM 分析とは？ LM 曲線 貨幣市場の均衡（貨幣需要＝貨幣供給） ⇒このときの利子率と GDP の関係を表す。 IS 曲線 財市場の均衡（総需要＝総供給） ⇒このときの利子率と GDP の関係を表す。 LM 曲線と IS 曲線の交点 貨幣市場と財市場が同時に均衡 ⇒このときの利子率と GDP の組み合わせ

総需要・総供給（物価との関係） GDP AS 0 総需要曲線 AD 総供給 AS P0P0 AS 1 P1P1 総供給の増加 （ AS 0 ⇒ AS 1 ） 総供給の増加⇒物価の低下

物価の硬直性 GDP AS 0 総供給 AS P0P0 AS 1 総需要曲線 AD 総需要の増加が必要⇒どのよう に？ 利子率の低下⇒消費・投資の増加 利子率の低下⇔ GDP の増加

GDP と利子率の関係（ IS 曲線） GDP IS 曲線 LM 曲線 均衡 i0i0 Y0Y0

GD P IS LM 2 i1i1 i2i2 Y1Y1 Y2Y2 金融政策（貨幣供給の増加）の効 果 金融政策⇒ＧＤＰ増加 利子率は低下 LM 1

GDP IS 1 IS 2 LM i1i1 i2i2 Y1Y1 Y2’Y2’Y2Y2 財政政策（財政支出の増加）の効 果 財政政策⇒ GDP 増加 利子率上昇⇒ GDP 減少 （クラウディング・ア ウト）

総需要を拡大するには？ 総需要 Y Y = C + I + G + ( X – M ) 総需要 消費 投資 財政支出 輸出 輸入 ( 家計 )( 企業 ) ( 政府 ) ( 海外 ) 有効需要管理政策 財政支出 G の増加⇒総需要 Y の増加？ 減税⇒消費 C の増加？⇒総需要 Y の増加？

有効需要の原理 総需要 A A=C+I+G(1) C ：消費、 I ：投資、 G ：財政支出 消費 C=aY+b(2) Y ：所得、 0 0 有効需要の原理 Y=A(3) (1)(2)(3) の組み合わせ ⇒財政支出の総需要拡大効果（乗数効果）

乗数効果の考え方 Y A C=aY+b (2) C+I+G (1) I+G Y=A (3) C+I+G’ I+G’ E E’

財政支出乗数 (1) A=C+I+G と (3)Y=A より Y=C+I+G(1)’ (1)’ と (2) C=aY より Y=aY+I+G ⇒ (1-a)Y=I+G 財政支出の変化 G ⇒ G′ 所得の変化 Y ⇒ Y ′ (4)′ － (4) より G が +1 変化す ると、 Y は +1/(1-a) だ け変化する。

乗数とは何か？ （段階） Y = C+I+G C= a Y a +a +a a 2 +a 2 +a 2 +a 4 +a 3 +a 3 +a 3 +a 2 ・ ・ ・ ・ ・ G ： +1 の効果 ⇒ Y ： +1+a+a 2 +a 3 + ･･･ +a ∞ （等比数列の和の公式より）

減税乗数 (2)’ C=a(Y-T) T ：税金 (1)’ Y=C+I+G と (2)’ より Y=a(Y-T)+I+G 税金の変化 T ⇒ T′ 所得の変化 Y ⇒ Y ′ (5)′ － (5) より T が -1 変化す ると、 Y は +a/(1-a) だ け変化する。

限界消費性向 a と乗数効果 a 財政支出乗数 1/(1-a) 減税乗数 a/(1-a)

均衡財政乗数 財政の予算制約 (6) T=G (6) を用いて (5) を書き直すと、 このときの財政支出乗数は必ず 1

財政支出乗数の分解 増税公債発行支出拡大 財政支出乗数なし ○○ 減税乗数－ ○ なし 均衡財政乗数＋なし ○ 財政支出乗数＝減税乗数＋均衡財政乗数 減税乗数と均衡財政乗数を分析すれば十分！

減税乗数への批判 減税乗数の想定 減税⇒可処分所得の増加⇒消費の増加 公債発行は将来の負担かもしれない 公債発行＝将来の増税 ⇒可処分所得は不変⇒消費も不変 中立命題 公債発行が消費行動に影響を及ぼさない。

均衡財政乗数とクラウディング・ア ウト 支出拡大の想定 財政支出の拡大⇒所得の増加 民間投資のクラウディング・アウト 財政支出の拡大に応じて民間投資が減ったら？ ⇒所得の増加は期待ほどではない クラウディング・アウトの条件 完全雇用下では起きやすい （財政の利用可能な余剰資源がないから）