経営情報論B⑩ 情報技術と組織革新①（第9章）
1．情報技術と組織の関連性 情報技術と組織の相互作用 EUCとリエンジニアリングが進展することによって、情報技術を活用する人や組織の重要性が再認識された（情報技術と組織の整合性が大切）。 多くの人が利用するようになった。 情報システムで利用範囲が拡大した。 ※事業への影響が大きくなった。
企業の情報システム活用例
ウォルトンの三段階理論（図9－1） 第1段階 戦略トライアングルの構想作り 新しい情報技術が事業内容と整合し、実行する組織とも整合。 第1段階 戦略トライアングルの構想作り 新しい情報技術が事業内容と整合し、実行する組織とも整合。 第2段階 情報システムの設計と組織開発 事業と組織と整合する情報システムを構築する。 最新の情報システムを駆使して、事業や組織を刷新する。 第3段階 情報システムの実用化（ユーザーの利用あるいは声反映） ※これらの3段階は同時並行的（順番でなく）かつ相互適合的に行われることによって、情報システムと組織が機能する。 事業 情報システム 組織 設計 事業内容 組織構造 利用者視点 情報システム設計 修正 情報システム 利用者の声や環境 変化によって修正
情報技術の（相反する）二面的効果「知的技術の2つの顔」 情報システムの効果（Zuboff 1985; 1988） 作業の自動化：従業員への依存を減らす。 （考える必要を無くし、判断力を奪う）。 従業員の情報化：求められる意思決定が変化し、 コミュニケーションの幅が広がる。 ※情報システムでできることは情報システムに任せる。 現時点で人間にしかできないことは？
情報化の組織への影響（Walton 1989） 従属効果（管理の強化）： IDによる管理や位置情報など、標準化やマニュアル化などにより行動を管理） 参画効果： 自発的な行動（学習）を促し、個人のスキルアップや組織の連携を高める。
（情報技術革新による）組織構造の変革（時空間の制約の打破） 集権化：トップに決定権限が集中（情報システムを活用すれば可能） 現場の問題解決にトップの判断を伺っていては迅速に対応できない 分権化：現場に意志決定権限を委譲（迅速な判断）につながったが、 意思決定内容の調整が難しい（ばらばらの判断）。 ※組織の要請や意図が情報技術と組織の関係を変化させることもある。
情報技術進歩 事業内容の変化 組織構造の変化 例：電子書籍への流れ （電子書籍への移行） 集権化⇔分権化 （従属） （自主参画） （クラウド、タブレットなど） 印刷部門と本屋を経由 しての販売縮小 組織構造の変化 集権化⇔分権化 （従属） （自主参画） 大規模データベース 双方向の連絡体制 定型的な業務は情報シス テムで一括処理