第4回講義 マクロ経済学初級I 白井義昌
実質経済変数： 財単位で表された経済変数 名目経済変数： 貨幣単位で表された経済変数 名目経済変数と実質経済変数 実質経済変数： 財単位で表された経済変数 名目経済変数： 貨幣単位で表された経済変数
名目GDPと実質GDP 名目GDP: 貨幣単位で表されたGDP 実質GDP: ある年を基準年として選ぶ。 ある年を基準年として選ぶ。 基準年の財サービスの価格を用いてその他の年に生み出された最終生産物の総価値額を計算したものが、実質GDPである。
例１ ホットドック の価格 ホットドック の生産量 ハンバーガー の価格 ハンバーガー の生産量 年 2001 1 100 2 50 2002 2 150 3 100 2003 3 200 4 150 2001年の名目GDPは 1・100＋2・50＝200 2002年の名目GDPは 2・150＋3・100＝600 2003年の名目GDPは 3・200＋4・150＝1200
例１では 2001年を基準年として、 2001年の実質GDPは 1・100＋2・50＝200 2002年の実質GDPは 1・150＋2・100＝350 2003年の実質GDPは 1・200＋2・150＝500
GDPデフレーター 名目GDP GDPデフレーター＝ ×100 実質GDP 実質GDP × GDPデフレーター＝ 名目GDP 例１にしたがえば、2001年を基準年として 2002年のGDPデフレーターは (600/350)・100=1200/7=170 基準年のGDPデフレーターは常に100
消費者物価指数 消費者が購入する財サービスの費用の総合的な尺度 (Consumer Price Index) CPI どのように計算されるか？ 1．購入される財サービスの組み合わせ（バスケット）を固定する。 2．バスケットに含まれる財サービスの価格を各年についてさがす。
3．バスケットの費用を計算する。 各年の財バスケットにその年の価格をかけて計算する。 3．バスケットの費用を計算する。 各年の財バスケットにその年の価格をかけて計算する。 4．ある年を基準年とし、各年の消費者物価指数を計算する。 基準年の物価指数は常に100である。 ある年のバスケットの費用 ある年の消費者物価指数＝ ×100 基準年のバスケットの費用
例2 財バスケットをホットドック4個とハンバーガー2個に固定した場合、例１の価格のもとでは、 財バスケットの費用は 2001年 1・4＋2・2＝8 2002年 2・4＋3・2＝14 2003年 3・4＋4・2＝20 2001年を基準年とすると、各年の消費者物価指数は、 2001年=100 2002年＝175 2003年＝250
インフレ率（物価上昇率） 物価指数の上昇率がインフレ率である。 例2にしたがえば、2001年から2002年にかけてのインフレ率は となる。 例2にしたがえば、2001年から2002年にかけてのインフレ率は となる。 2002年から2003年にかけてのインフレ率は 175-100 ×100＝75％ 100 250-175 ×100＝42．8％ 175
GDPデフレーターとCPIのちがい GDPデフレーターは国内で生産されるすべての財の価格を反映するが、
実質利子率と名目利子率 名目利子率：貨幣単位で測った利払率 実質利子率：財単位で測った利払い率 フィシャー方程式 実質利子率＝名目利子率ーインフレ率
Nominal and real interest rates in the United States, 1960-1998
The inflation rate in the United States, 1960-1998
経済全体の取引活動をどのように把握するか？ 3種の取引 市場：取引の場 取引の主体 消費者（家計） 貸し手 貯蓄（黒字）主体 国内 生産者（企業） 借り手 赤字主体 政府 海外
3種の取引 現在の財サービスと現在の財サービスの取引 [barter trading] 現在の財サービスと将来の財サービスの取引 [inter-temporal trading] 将来の財サービスと将来の財サービスの取引 [asset trading]
信用と金融 金融取引 資金の余っている貸し手（lender-saver）から 資金の足りない借り手(borrower-spender)への 資金融通を行う取引。
資産とは何か？ 将来の財サービスに対する請求権 実物資産 物的資産 人的資産 金融資産 債券 株式
取引の場 財サービス市場 生産要素市場 金融市場 金融取引を行う場 資産市場
海外部門 輸入 輸出 国内 政府 政府購入 総生産 GDP 財・サービス市場 消費 家計 生産者 投資 労働 土地 資本 生産への 投入 賃金・地代・利潤 要素 所得 利子所得 生産要素市場 貯蓄 労働・資本 貸し出し 借り入れ 資産市場 金融市場 利払い