乗数効果 経済学Ｂ 第6回 畑農鋭矢
長期変動（トレンド）と短期変動 長期の課題 ⇒経済成長 ⇒供給能力 短期の課題 ⇒不完全雇用 ⇒失業 ⇒総需要不足 所得 長期トレンド 実績 （景気変動） 時間
総需要を拡大するには？ 総需要Y Y = C + I + G + ( X – M ) 総需要 消費 投資 財政支出 輸出 輸入 (家計)(企業) (政府) (海外) 有効需要管理政策 財政支出Gの増加⇒総需要Yの増加？ 減税⇒消費Cの増加？⇒総需要Yの増加？
有効需要の原理 総需要A A=C+I+G (1) C：消費、I：投資、G：財政支出 消費 C=aY+b (2) Y：所得、0<a<1（限界消費性向）、b>0 有効需要の原理 Y=A (3) (1)(2)(3)の組み合わせ ⇒財政支出の総需要拡大効果（乗数効果）
乗数効果の考え方 Y=A (3) A C+I+G’ E’ C+I+G (1) I+G’ I+G C=aY+b (2) E Y
財政支出乗数 (1) A=C+I+Gと (3)Y=Aより Y=C+I+G (1)’ (1)’と(2) C=aYより Y=aY+I+G ⇒ (1-a)Y=I+G 財政支出の変化 G⇒G′ 所得の変化 Y⇒Y ′ (4)′－(4)より Gが+1変化すると、 Yは+1/(1-a)だけ変化する。
乗数とは何か？ （段階） Y = C+I+G C= a Y 1 +1 +1 2 +a +a +a +1 3 +a2 +a2 +a2 +a 1 +1 +1 2 +a +a +a +1 3 +a2 +a2 +a2 +a 4 +a3 +a3 +a3 +a2 ・ ・ ・ ・ ・ G：+1の効果 ⇒ Y：+1+a+a2+a3+･･･+a∞ （等比数列の和の公式より）
減税乗数 (2)’ C=a(Y-T) T：税金 (1)’ Y=C+I+Gと(2)’より Y=a(Y-T)+I+G 税金の変化 T⇒T′ 所得の変化 Y⇒Y ′ (5)′－(5)より Tが-1変化すると、 Yは+a/(1-a)だけ変化する。
限界消費性向 a と乗数効果 a 財政支出乗数 1/(1-a) 減税乗数 a/(1-a) 0.2 1.25 0.25 0.4 1.67 0.67 0.6 2.50 1.50 0.8 5.00 4.00 0.9 10.00 9.00
均衡財政乗数 財政の予算制約 (6) T=G (6)を用いて(5)を書き直すと、 このときの財政支出乗数は必ず1
まとめ 財政支出乗数＞減税乗数 減税するより財政支出拡大の方が効果は大 均衡財政乗数は常に1 増税で資金調達するよりも財政赤字で 財政支出を財政赤字で賄うと乗数効果大
減税乗数と均衡財政乗数を分析すれば十分！ * 07/16/96 財政支出乗数の分解 増税 公債発行 支出拡大 財政支出乗数 なし ○ 減税乗数 － 均衡財政乗数 ＋ 財政支出乗数＝減税乗数＋均衡財政乗数 減税乗数と均衡財政乗数を分析すれば十分！ *
減税乗数への批判 減税乗数の想定 減税⇒可処分所得の増加⇒消費の増加 * 07/16/96 減税乗数への批判 減税乗数の想定 減税⇒可処分所得の増加⇒消費の増加 公債発行は将来の負担かもしれない 公債発行＝将来の増税 ⇒可処分所得は不変⇒消費も不変 中立命題 公債発行が消費行動に影響を及ぼさない。 *
均衡財政乗数とクラウディング・アウト 支出拡大の想定 財政支出の拡大⇒所得の増加 * 07/16/96 均衡財政乗数とクラウディング・アウト 支出拡大の想定 財政支出の拡大⇒所得の増加 民間投資のクラウディング・アウト 財政支出の拡大に応じて民間投資が減ったら？ ⇒所得の増加は期待ほどではない クラウディング・アウトの条件 完全雇用下では起きやすい （財政の利用可能な余剰資源がないから） *